ミトは、ある種のランナーズ・ハイの状態にあるのかもしれない、と思った。こちらの質問に対して、そんなこともわからないのかと言わんばかりに呆れたような表情を見せながら、畳みかけるように饒舌に語り続ける。その話はある種の衝撃だった。 クラムボンが結成20周年を迎え、5年ぶりのアルバム『triology』をリリースする。9枚目のアルバム。彼らのバンドとしての個性もスタンスもすっかり確立されているはずなのに、しかし、このアルバムは、これまでの作品とはまったく違う意識で作られているようだ。何度も取材して気心が知れているはずのミトの変貌は、いつもと同じつもりで呑気にインタビューしにいった僕を戸惑わせるには十分だった。 彼と話していて思い出したのは、約20数年前、テクノにはまったころの自分。耳が変わり、意識が変わり、聴くものもすべてが変わって、それまで聞いていた旧来のロックみたいなものがすべて聞けなくなっ
中華圏の旧正月「春節」の連休(18~24日)で、関西の百貨店や量販店が中国人観光客向けの販売を大幅に伸ばした。中国の経済成長と円安を追い風にした巨額のチャイナ・マネーは、化粧品や温水洗浄便座など質の高い日本の製品に集中。混雑を避けて訪日する人も多いとされ、春節商戦はあと数日は続きそうだ。 訪日外国人の間で人気のスポット、大阪・難波エリアにある高島屋大阪店(大阪市中央区)では、18日から22日までの5日間の免税売上高が、昨年の春節の連休の5日間に比べて約3・5倍と大きく伸びた。「時計などの高額品が売れている。複数回訪れる人もいる」という。 日本一の超高層ビル「あべのハルカス」(同市阿倍野区)に入る近鉄百貨店本店も免税売上高が前年の春節の約5倍だった。昨年10月の免税品目の拡大を受け、「日本ブランドの化粧品などがよく売れている」(担当者)という。 富裕層らの来店が目立ったのは、家電量販店のヨド
昨年4月の消費税増税以降、低迷が続く小売業が外国人観光客に色めき立っている。2014年に過去最高を更新した訪日外国人観光客は、15年も引き続き大きな伸びが予想されるからだ。何せ、消費総額で年間2兆305億円(14年、観光庁調べ)ものお金を日本に落とすパワーは無視できない。 とりわけ、14年に約5600億円とその4分の1超を占めた中国人観光客の存在は、まさに“救世主”。今年も春節(旧正月)を祝う2月18日から7日間の大型連休に大挙して日本に押し寄せているとみられ、東京、大阪の百貨店がこぞって中国人観光客対応に動くなど、小売業界はさながら「チャイナ狂騒曲」の様相を呈している。 「インバウンド」と呼ばれる訪日外国人観光客の勢いが止まらない。日本政府観光局がまとめた14年の訪日外国人観光客は前年から29%増の1341万人と過去最高を記録。14年の国際収支を見ても、日本の海外旅行者が海外でお金を使い
日本を訪問する中国人が急増している。2014年の訪日外国人数は前年比29.4%増の1,341万3,600人となり、2年連続で過去最高を更新したが、国・地域別に見ると、台湾が最も多く前年比28.0%増の282万9,800人、2位は韓国で同12.2%増の275万5,300人、3位は中国で伸び率が最も高い同83.3%増の240万9,200人で、中国は初めて200万人を突破した。 また、人数だけでなく、訪日外国人の旅行消費額(2014年 年間値(速報))を国・地域別に見ると、中国が前年比102.4%増の5,583億円で最も多かった。決して良いとは言えない日中関係だが、そうした中でなぜこれほど多くの中国人が日本を観光で訪れ、買物をしているのか? その背景と実態について、観光庁、ドラッグストアなどに聞いた内容を紹介したい。 積極的なプロモーション、円安、輸送量の増加などが要因 観光庁で対応していただい
この連載では、アウンコンサルティングの現地駐在員による、日本・台湾・香港・タイ・シンガポールでのマーケティングに役立つ現地のホットトピックを週替わりでお届けします。今回は日本から、重要度が増す「インバウンド施策」の基礎知識をお伝えします。 注目されてきたインバウンド施策、その重要性 日本政府は、2020年に訪日外国人数が2000万人に達すると発表しています。皆さんの周りで、海外からの観光客が増えていると思いませんか? アウンコンサルティングの所在地は某大型ホテルの目の前。筆者が朝、コンビニに行ったとき、海外の人がレジに並んでいる姿を以前よりも多く目にするようになりました。 訪日外国人数は増加の一途にあり、10年前の2004年は613万人。それが2014年には1341万人に達しており、その数は倍以上になりました。近年、いかに政府が訪日外国人の取り組みに力を入れているのか、数字で見ると一目瞭然
この記事は「日経トレンディ」2015年1月号(2014年12月4日発売)から転載したものです。内容は基本的に発売日時点のものとなります。 訪日外国人観光客向けの免税制度が改正され、消耗品を含む全品目に免税対象が広がった。これを商機とばかりに、小売業を中心に外国人向けサービスを拡充する動きが活発化。免税特需に沸く業界の動きを追った。 日本を訪れる外国人観光客が急増している。日本政府観光局によると、2013年には年間通算1000万人を超え、10年前の約2倍になった。このためか、最近は繁華街や量販店で多言語の表示を見る機会が増加。さらに円安の影響もあって、アジアからの訪日観光客を中心に、外国人が買い物を楽しむ姿が目立つようになった。その追い風になっているのが、外国人観光客向け免税対象品目の制限が、2014年10月に取り払われたことだ。
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