第11回：UX～デザイン思考の未来シナリオ（前編）
出典：日立システムズ 2014/12/15 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） UXはストーリー、デザイン思考は演出 本コラムシリーズの最後は、これまで議論してきたUXやデザイン思考における今後の方向性と、未来に向けて活用するためのシナリオについて、前後編に分けてお届けしたい。 まずは、関係者の間でも混同がみられる「UX」と「デザイン思考」について、今一度整理してみよう。そもそもUX自体は総体的な概念や理念であり、デザイン思考はその方法論であるという違いがある。 UXとは、お客さまのタッチポイント（これまで私が取り組んできた「提案力」「商品力」「品質向上」など）のすべてで、豊かな経験を提供する「ホリスティックエクスペリエンス（全体的な経験）」を前提にしている。そのため、UXに取り組む際に常に考えているのは、そのストーリー性。すなわちシナリオであり、コンテクス
PART1 再起動しない、DBが遅い――従来環境の常識は通用しない
ミサワホームは業務システムのAWS（Amazon Web Services）移行を進めており、2014年5月時点ではサーバー全体の約3割がAWS上で稼働している。オンプレミス環境（自社所有のシステム基盤）の常識が通じない、AWSならではの“想定外”に直面し、現場は試行錯誤を繰り返した。 「システムの大半をAWSへ移行する」―。ミサワホームの宮本眞一（企画管理本部 情報システム部長）は決断した。同社は2011年から、自社の全システムを対象にした再構築プロジェクトを進めている。その方針として掲げたのが、冒頭のAWSへの移行だったのである。 このプロジェクトの目的は、ミサワホームグループ全体のIT統合。これまでグループ企業40社が個別に構築・運用してきたシステムを標準化して統合する。グループ企業の規模は、数十人から1000人規模までさまざまだ。統合スケジュールが流動的になる可能性もあった。宮本は
「データに関心を持つ人たちが意思決定者にならなければ日本の未来は暗い」（夏野剛氏）
マーケティングや予知保守などの分野でさまざまな企業がビッグデータ活用に取り組み始めた。一方で、アナリティクスの進化も目覚ましい。企業の活動エリアがグローバルに広がり、ビジネスの複雑性が増大する中、意思決定の裏付けとなるデータの重要性も高まっている。こうした時代の変化に対してビジネスパーソンはいかに向き合うべきか。多くの企業で社外取締役を務め、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特別招聘教授でもある夏野剛氏と日本IBMのビジネス・アナリティクスをリードする２人のキーパーソンが語り合った。 意思決定者がデータを扱えるようになるか、データを扱える人が意思決定者になるか 京田 最近、IBMがCMOを対象に行ったアンケート調査で、期待されるテクノロジーをお尋ねしました。結果は１位がアナリティクス、２位がモバイルでした。今、マーケティングだけでなく、さまざまな分野でアナリティクスへの注目が高まってい
第16回：データ中心でマーケティング活動全体を回す
出典：ITpro 2012/01/22 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 前回（第15回）では、プライベートDMPを活用したOnetoOneマーケティングの実現についてご紹介した。今回は、プライベートDMPを契機に、マーケティング活動全体がデータドリブンになる未来像についてご紹介する。 マーケティング活動全体がデータ中心に これまでの連載では、プライベートDMPを活用した広告配信やOnetoOneマーケティングについてご紹介した。しかし、これらは主にマーケティングの4PにおけるPlace/Promotion領域の一部を示しているにすぎず、マーケティング活動全体を俯瞰したものになっていない。 一般にマーケティング活動全体は、 1.各種調査・分析（特に顧客に関する調査・分析） 2.マーケティング戦略立案・決定 3.マーケティングプログラム（4P）の立案・実施
小売業界の専門家が語る、デジタルマーケーティング次の一手
米アクセンチュアで小売業界を担当しているデイビット・リチャーズ氏が来日した。昨今、マーケティングのデジタル化に注目が集まるなか、小売業界はデジタル化でどう変っていくのか。リチャーズ氏に聞いた。 小売業界では、デジタルマーケティングの観点でどのような変化が起きているのか。 小売業界には、ここ数年で3つの波が押し寄せた。1つ目の波は3年前に来た「クロスチャネル化」だ。リアルの店舗とオンラインのECサイト、そしてモバイルの3つのチャネルをシームレスに活用したいと願う顧客が増えたことだ。2つ目の波が約1年半前に来た「在庫の所在の一元管理」。倉庫だけでなく、店舗にある在庫までネットで販売できるようにする流れだ。そして今、第3の波に直面している。顧客が望む複数の販売チャネルをせっかく用意しても、売り上げ向上や需要の喚起に結びつけられていない企業が多い中、そうした状況から脱却しようとする企業が出てきつつ
［3］インメモリー、各社のこだわり
出典：ITpro 2014/09/10 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） インメモリー機能について掘り下げた。単にメモリー上で処理するだけでなく、並列化やデータ削減など、効率的にデータを読む機能が性能を下支えする。全データをインメモリーで処理するのか、一部のデータのみにとどめるかは、製品によりポリシーが分かれた。技術のみならず、実現のための費用が大きなポイントだ。 司会： インメモリー機能がトレンドですが、今までのRDBMS（リレーショナルデータベース）もデータ操作はメモリー上でやってきました。根本的に、何が違うのでしょう。 日本マイクロソフト：北川 メモリー上にデータが載っているのはデータベースなので当然で、今までもバッファ上にデータが載っていました。ただし、バッファとして使っている領域の管理に、やはりオーバーヘッドがかかります。SQL Server 2
［2］OLTPとDWHは並び立つか
出典：ITpro 2014/09/09 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） OLTP（オンライントランザクション処理）系とDWH（データウエアハウス）系、異なるワークロードをいかに連携し高速処理するかがユーザーニーズとして浮かび上がってきた。カラムナーとインメモリーを活用することは各社共通だが、実装方法や活用指針には差がある。“脱バッチ処理”へと向かうトレンドを探った。 司会： 製品を見ると、各社とも「インメモリー」「カラムナー」がキーワードになってきました。こうした機能は、ビッグデータを扱いたいとか、クラウドで使いたいといったユーザーニーズに合っているのでしょうか。 日本マイクロソフト：北川 データベースの利用形態は大きく、OLTP（オンライントランザクション処理）系とDWH（データウエアハウアス）系の二つに大別できますが、その中でさらなるパフォーマンスを
デジタルとリアルの世界が融合する中でITリーダーに求められる役割とは？
デジタル化が進展し、リアルな世界のオンライン化が進んでいる。その結果、企業はたくさんの情報をもとに、よりインテリジェントな対応や、適時適切な意思決定が可能になる。 さらに、こうしたデジタル化と並行して進むのが、クラウド、ビッグデータ、モバイル、ソーシャル、IoT（Internet of Things）といったテクノロジーの活用だ。これにより企業はビジネスを革新して、新たなイノベーションを創造し、あらゆる社会・経済・産業の構造を変革する役割を担うことができるようになる。 そうした中、企業のITリーダーに強く求められるようになっているのが、「全体最適」の視点である。というのも、デジタル化が進展し、オンライン化が進むことにより、製品・サービスの多層構造が進むからだ。この多層化を前提に、ネットワークにつながる以前の「部分最適」な考え方ではなく、接続後の「全体最適」を志向した上でシステム全体の基本設
ITを活用したイノベーションとIT部門への期待
出典： ITpro 2014/06/13 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 日本情報システム・ユーザー協会は毎年、東証1部上場企業とそれに準じる企業の計4000社を対象にIT投資・活用動向を調査している。最新の調査「企業IT動向調査2014」の報告書から、ユーザー企業におけるIT投資・活用の最新動向をご紹介する。 第1回は「ビッグデータ」、第2回は「クラウド」、第3回は「システム開発体制（内製か外注か）」、第4回は「システムの予算/工期/品質」に焦点を当てた。最終回となる今回は、「ITを活用したイノベーションへの取り組み」について解説する。なお、調査概要は本特集の目次に掲載した。 実施割合が最も高いのは「オペレーションのプロセス改革」 ITを活用したイノベーション（変革）のうち、業種によらず最も多くの企業で取り組まれているのは、ビジネスモデルや業務プロセス
超Excelソフト8製品の実力
出典：日経コンピュータ 2013年12月12日号 pp.34-40 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 日本で入手可能な主な超Excelソフトは8製品ある。その主役は海外製品。クリックテック・ジャパンの「QlikView」、Tableau Japanの「Tableau」、日本ティブコソフトウェアの「TIBCO Spotfire」、京セラ丸善システムインテグレーション（KMSI）が総代理店を務めるオーストラリア製の「Yellowfin」などだ（次ページの表）。 国産製品も増えている。ウイングアークの「MotionBoard」は、「『Dr.SUM』で培った大量データの処理技術を利用し、より美しい画面で大量データを活用できるようにした」（1stホールディングスの田中潤取締役CTO［最高技術責任者］）ものだ。Dr.SUMはExcelを利用したBIソフトである。最も新
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
デジタルビジネスの波は確実に来る、IT戦略からデジタル戦略への変換急げ
なぜ多くの日本企業がERP導入に失敗したのか