ニュース - nikkei BPnet
2024.08.01 お知らせ 2024.07.24 大賞決定！コプレックが受賞／日経クロストレンド BtoBマーケティング大賞2024 2024.06.27 日経コンピュータ主催「IT Japan Award 2024」 グランプリは、TOPPANホールディングスの基幹系システムにおけるモダナイゼーションの取り組みに決定 2024.06.24 「日経クロストレンド BtoBマーケティング大賞2024」受賞企業を発表 2024.06.21 個人投資家の「大型株」選好の姿勢強まる、『日経マネー』の調査で判明 2024.06.12 法人向け新型デジタル書籍サービス「Insight Books」、6月12日から提供開始 2024.06.07 メール不正アクセスによる個人情報の漏えいについて 2024.05.16 日経クロストレンド 最新「日本のマーケター名鑑2024」の集計結果を発表 2024.
パネルごとに発電量を最大化する「パワーオプティマイザー」、米社が日本でも拡販
パネルはドイツAXITEC Energy社製。国内販売はドイツKrannich Solar社の日本法人が担当（出所：日経BP） 米国のパワーコンディショナー（PCS）メーカーであるSolarEdge Technologies社は、「スマートエネルギーWeek 2016」（2016年3月2日～4日開催）に、PCSや「パワーオプティマイザー」と呼ばれる電圧最適化装置などを出展した。 同社は、米国を起点に、パワーオプティマイザーの市場を開拓、拡大していることで知られる（関連ニュース1）。 PCSは、今回の出展を機に、日本での販売を開始する。日本では、出力24.75kW機、同33.3kW機の2機種を販売する。出力24.75kW機は、日本において開発案件が多い、低圧連系の出力50kW弱の太陽光発電システムを主なターゲットに展開する。 SolarEdge Technologies社は、米国を中心に、住
オーストラリアで70MWのメガソーラー、中国JAソーラーがパネル供給
中国の大手太陽光パネルメーカーであるJAソーラー・ホールディングスは8月31日、オーストラリアで建設中の出力70MWのメガソーラー（大規模太陽光発電所）「Moree Solar Farm」に、太陽光パネルを供給していることを発表した。 全量をJAソーラーが供給し、6月にパネルの設置を開始した。供給するパネルは、「JAP6-315」と「JAP6-310」としている。 建設地は、ニューサウスウェールズ州北部のモレーの南方10kmの場所にある。開発プロジェクトは、Fotowatio Renewable Ventures（FRV）社が所有している。 開発総額は1億6400万ドルで、オーストラリアの再生可能エネルギー庁による1億200万ドルの助成金と、Clean Energy Finance Corporation（CEFC）社から調達する4700万ドルなどで賄う。2014年8月に資金調達の枠組みの
「カンフル剤」から「劇薬」に変わった異次元緩和の行方(1/9ページ)：nikkei BPnet 〈日経BPネット〉
日銀は1月29日、金融政策決定会合で「マイナス金利」の導入を決定しました。2013年4月以降、日銀は民間金融機関から国債を買い上げることでマネタリーベースを大幅に増やすという金融政策を行ってきましたが、今やその効果も薄れてきました。 さらには、年初からの株式の大幅な下落もあり、もう他の手段がないという状況に立たされていたのです。政府としても株価下落や甘利明前経済再生相の問題もあり、日銀は新しい政策発表のプレッシャーを感じていました。日銀では、量的緩和も従来通り続ける予定で、新しい金融政策を「マイナス金利付き量的・質的金融緩和」と呼んでいます。 そこで苦渋の決断から打ち出されたマイナス金利政策は、日本で初めて行う政策です。この決定直後から市場は大きく反応し、日経平均は翌日に800円近くまで上昇し、ドル／円相場も1ドル＝121円前後まで円安が進みました。しかし、数日後には、円高に振れ、大きく株
シティ、ヴァージンが消える意味：日経ビジネスオンライン
小平 和良 日経ビジネス上海支局長 大学卒業後、通信社などでの勤務を経て2000年に日経BP社入社。自動車業界や金融業界を担当した後、2006年に日本経済新聞社消費産業部に出向。2009年に日経BP社に復帰。 この著者の記事を見る
【緊急調査】改造内閣スタート、アベノミクスは加速するか？：日経ビジネスオンライン
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知見・人脈・情報発信力――。3つの力で経営課題・社会課題を解決する。｜日経BP 総合研究所
2022.09.07 ５年後の未来に関する調査 アンケート実施中！「5年後の未来に関する調査【世界景況と経済安全保障編】」
進化するシステム、進化しないシステム：日経ビジネスオンライン
大学に入学した時、何の部活動をするか迷った。一番好きなスポーツは野球だが、練習が厳しそうで勉強がおろそかになりそうだった。中高と柔道をしていたので、先輩から柔道部へ勧誘されたが、東大柔道部は伝統的に寝技中心で面白くなさそうだった。自動車部が魅力的だった。入部すると教習所に行かなくても、校内で練習して免許が取れると言うのだ。 そうして入部した自動車部の活動の多くは車の整備と修理だった。当時の車の品質はかなり悪かった。エンジンのクランク・シャフトが折れたり、エンジンを支える金物が割れたりした。修理の技術が未熟なおかげで起きるトラブルも少なくなかった。今では信じられないことだ。 乗用車は「単純な構造」から「複雑なシステム」へ それでも私たち素人が修理できたのは、当時の乗用車の構造が単純だったからだ。ボンネットを開けるとエンジン、気化器、ブレーキシリンダー、バッテリーといった要素が一つひとつ明確に
次は「日本車離れ」という懸念：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン ここ数年、米ゼネラル・モーターズ（GM）の業績が低迷した最大の理由は、ホームマーケットであるアメリカでの販売不振に尽きる。その理由については、「GMは燃費の良い小型車を持っていない」「だから日本車に負ける」というふうに語られてきた。 確かに結果論はそうだ。しかし、米国の自動車メーカーはもともと小型車など眼中にない。大きな金魚鉢に入れた金魚が大きくなるように、アメリカ大陸をいつでも横断できるクルマを求めてきた市場では、クルマは必然的に大きくなって当たり前。その一方で「親の世代」を否定する傾向が「アメリカ車離れ」という傾向をもたらした（関連記事：「ビッグスリーが儲けてきた理由」「ビッグスリーが輝きを失った理由」）。「若者のクルマ離れ」が懸念されて
伝説なきレジェンド、好調GMに笑い飛ばされた頃 - 日経Automotive Technology - Tech-On！
「Legend has no legend」。デトロイトまで来てオヤジギャグを聞かされるとは思わなかった。1986年だったから、23年も前のことだ。米ゼネラル・モーターズ（GM）で「キャデラック」の開発を担当するチーフエンジニアのWarren D. Hirschfield氏に、ホンダが対米輸出を始めた「レジェンド」をどう見るか聞いた時の答えである。レジェンドなど敵と思ってもいなかったのだろう。 GMの高級ブランドである「キャデラック」には伝説も伝統もある。創業は明治時代だし、今の大統領専用車もキャデラックだ。セルモーター、全シンクロの変速機、ダブルウィッシュボーンの前輪懸架、パワーステアリング、空調…、全部キャデラックから始まった。FF（前輪駆動）の高級車という分野自体、事実上キャデラックが作った。“ドイツ車至上”の日本にいると分かりにくいが、米国では磐石のブランドである。 正直、レジェン
ニッポンのビジネスマンが起こす“グリーン革命”とは：日経ビジネスオンライン
このところ書店で山積みになっている『グリーン革命』をご存じだろうか？ カバーにヒエロニムス・ボシュの「快楽の園」をあしらった上下２巻本だ。筆者が昨年訳出した『クリーンテック革命』も時宜を得て好評を頂いたが、タイトルが紛らわしい。くやしいが著者のネームバリューが断然違うのでこっちの「革命」の方が売れそうだ（ちなみに「快楽の園」は無数の学術的考察がなされてきた名画。この意味深な絵画は原著カバーに採用されていたが、そのまま日本語訳でも使われている）。 さて、本書の著者トーマス・フリードマンは言わずと知れた『フラット化する世界』の著者であり、過去に3度のピュリツァー賞を受賞している筋金入りのジャーナリスト。本書も、氏の仕事らしく、綿密な取材に裏打ちされた数々のファクトの陳列と、思わずひざをたたいてしまうキャッチーなコピーの連発で評判にたがわぬ出来に仕上がっている。 何より本書はこれまでの著作と比べ
「年俸制がホンダを窮地から救った」：日経ビジネスオンライン
中野目 純一 日経ビジネス副編集長 2012年4月から日経ビジネス副編集長。マネジメント分野を担当し、国内外の経営者、クリステンセン、ポーター、プラハラードら経営学の泰斗のインタビューを多数手がける。 この著者の記事を見る
【技術フロンティア】太陽電池生かす「直流」：日経ビジネスオンライン
太陽電池が生む電力は直流。交流に変換せず使えば利用効率が高まる。そこで、直流と交流の2系統で給電する住宅用システムの開発が始まった。安全性の確保が課題。電気自動車を「蓄電装置」としても使う構想も。 景気対策と環境対策を結びつけ、日米で推進されるグリーンニューディール政策。日本では太陽光発電の普及が柱になると見られている。補助金の導入など政府の支援により、一般の住宅でも設置が増えそうだ。 消費電力が低い機器に そこで浮上してくるのが「直流」というキーワードだ。電力会社から供給され、多くの家電製品で利用している電力は交流。そして、太陽電池が生み出す電力は直流である。この直流電力をそのまま利用できるようにする家庭用システムの開発が進んでいる。 その1つが、パナソニック電工が開発する「AC（交流）/DC（直流）ハイブリッド配線システム」だ。交流と直流の2系統で電気機器に電力を供給する。従来の交流用
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日経ビジネスアジア指標：日経ビジネスDigital
知見・人脈・情報発信力――。3つの力で経営課題・社会課題を解決する。｜日経BP 総合研究所
購買行動にも変化、スマートフォンが消費に与える影響| nikkei BPnet 〈日経BPネット〉
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NEアカデミー●Liイオン2次電池の現状と課題，今後の開発の方向性 - Tech-On!
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