年末年始の特別紙面のため、２８日朝刊の科学面をお休みさせていただきました。ａサロン「科学面にようこそ」は特別編です。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京科学医療グループ・高橋真理子 科学や宇宙に関心をお持ちなら、「ミウラ折り」をご存知でしょう。三浦公亮・東大名誉教授が考え出した独特の折りたたみ方で、折りたたんだ状態から広げるのに対角線方向にひっぱるだけでいい、という特徴があります。地図でも折り紙でも、普通に縦、横にたたんでいくと、縦に広げたり、横に広げたりを繰り返さないと元に戻りません。ところが不思議や不思議、ミウラ折りで折った地図は斜めにひっぱれば元に戻るのです。 山折りと谷折りの組み合わせ方　　　　　　　　　ミウラ折りの折り方 がミウラ折りのポイント ずいぶん昔のことになりますが、三浦先生を朝日新聞の「ひと」欄で紹介したことがあります。１９９４年１１月２７日付け朝刊の以下の記事

湘南地域など県内の広範囲に降った黒い粉じんについて、県は27日、富士山に堆積した噴出物と推定できると発表した。県内に飛散が確認された今月15日朝は上空３千メートルで毎秒約25メートルの西よりの強風が吹いていた。 県によると、県立生命の星・地球博物館（小田原市）などが鎌倉、藤沢、平塚市、松田、開成、山北町で採取した粉じん２８８点を、粒子の化学組成まで分析できる電子顕微鏡を使って分析。その結果、火山ガラスや岩石片、岩石風化物などを含み、火山灰などの噴出物であると判明した。 そこで箱根、伊豆大島、富士山の噴出物と比較したところ、１７０７年の富士山宝永噴火の噴出物と類似。元素の含有量が今回の粉じんと似ているという。 15日は富士山北東部や南東部でも強い西風が吹き、山北町と県境の静岡県小山町でも粉じんを確認。県内では新たに判明した南足柄市を含め、計19市町に飛散した。 当初はＵＦＯ説まで流れ

今年も終わりが近づいてまいりました。今年も口蹄疫の発生や消費者庁の動向など、食品関係者にとっては平穏とはほど遠い年でした。そんな中、食の安全に関する良書が今年も数多く出版されましたので、昨年に引き続きお勧め書籍をご紹介したいと思います。大きな書店でしか手に入らないものもありますが、アマゾンなどでポチれば年内入手可能でしょう。なお、内容紹介については全てamazonの各書籍のページの内容紹介から引用しています。 選考基準：おおむね2009年11月〜2010年12月に発行された書籍で食の安心・安全など食の分野をテーマとしてあつかっているものです。 食べモノの道理　佐藤達夫食べモノの道理作者: 佐藤達夫出版社/メーカー: じゃこめてい出版発売日: 2010/10/28メディア: 単行本この商品を含むブログ (1件) を見る内容紹介食品をめぐる迷信がいかに多いか、この本を読むとわかります。そんな迷

農林水産省は、台湾の輸入検査でモモシンクイガが発見されたことにより、本年8月末から停止していた台湾向け山梨県産りんご、なし、もも及びすもも生果実の輸出手続を、本日より再開します。 （1） 平成22年8月23日、台湾植物検疫当局より、台湾の輸入検査において我が国から輸出した山梨県産もも生果実からモモシンクイガが発見されたため、山梨県産のりんご、なし、もも及びすもも生果実（以下「生果実」という。）の輸入を暫定的に禁止する旨の通知がありました。 （2） それを受けて農林水産省は、8月23日に台湾向け山梨県産生果実に対する植物検疫証明書の交付を停止しました。11月22日には、山梨県が作成した原因究明及び改善措置（別添）を台湾植物検疫当局に提出し、暫定的輸入禁止措置の解除を要請しました。 （3） 今般、台湾植物検疫当局より、山梨県において改善措置が確実に実施されることを条件に、山梨県産生果実の暫定的

ロシアの排他的経済水域（ＥＥＺ）内でスケトウダラ漁を行う北海道、青森県、宮城県の漁業会社４社が漁獲量の超過を黙認してもらうための５億円をロシア側に渡したとされる問題で、水産庁は２８日午後、４社から事情を聴く。　水産庁によると、４社はロシアとの間で定めた漁獲枠を上回る操業をしていた漁業法違反の疑いがあるという。スケトウダラ漁の出港は１月のため、早急に聴く必要があると判断した。　ロシアＥＥＺ内でスケトウダラ漁の操業を許可されているのはこの４社だけ。４社がロシア側の確認を経て水産庁に提出した報告書には、適切な漁獲量が記されていた。一方、国税当局は５億円の所得隠しを指摘、ロシア政府関係者らに現金などを提供するための裏金だったとみている。　漁獲枠を上回る操業をしていたことが明確になれば、水産庁は漁業法違反での立件や、出港停止などの行政処分を検討する。　ＥＥＺ内での違法操業を取り締まる立場のロシア側か

2020-08-21 23:00 この差は一体何なんだ！　中国で日常茶飯事の「強引な割り込み」、日本にはないらしい＝中国 中国メディアは、中国の路上では決して珍しくない「強引な割り込み」は日本ではほとんど見られないと伝え、日本人が割り込みをしない理由について考察した。（イメージ写真・・・・

2020-08-21 23:00 この差は一体何なんだ！　中国で日常茶飯事の「強引な割り込み」、日本にはないらしい＝中国 中国メディアは、中国の路上では決して珍しくない「強引な割り込み」は日本ではほとんど見られないと伝え、日本人が割り込みをしない理由について考察した。（イメージ写真・・・・

「研究ごっこ」の見分け方のポイントを教えてください。 プロの学者はアマチュア研究家を見下しすぎではありませんか？　一生懸命研究している熱意をもっと認めてあげるべきではありませんか？ 素人の「研究ごっこ」にいちいち目くじらを立てるのは大人げないのではありませんか？ アカデミズム罵倒はいけないことのように言っていますが、これこそ「アカデミズムは絶対だ」という権威主義なのではありませんか？ プロの学者はどうして博識を笠にきてアマチュアをいじめるのですか？ プロの学者の方こそ一つの立場に固執して「狂信的」なのではありませんか？ 自称「研究家」が狂信的になるのは、むしろアマチュアの研究に目もくれようとしないアカデミズムの閉鎖性が原因なのではありませんか？ 不利な条件のアマチュアにプロと同じルールで研究しろという方が無理ではありませんか？　アマチュアにはハンデを認めてもいいのではありませんか？ ロマン

VPD（Vaccine Preventable Diseases）とは、ワクチンで防げる病気のこと。日本には公費負担で無料の定期接種ワクチン、有料の任意接種ワクチンがある。最近では、細菌性髄膜炎を防ぐヒブワクチンと肺炎球菌ワクチンの有料接種が可能になった。 多いように見えるが、実は日本はワクチンに関しては後進国。欧米では、ヒブワクチンは20年前、肺炎球菌ワクチンは10年前から無料接種。今冬猛威をふるっているロタウイルス胃腸炎のワクチンにいたっては、WHO（世界保健機構）が最重要ワクチンに指定しているにもかかわらず、国内には承認されているワクチンすらない。米国ではJ・F・ケネディ大統領の時代からVPDが重視されている。医療費の低減にもつながるからだ。 「かつて日本は予防接種の先進国だった」（日本赤十字医療センター小児科の薗部友良氏）。厚生労働省が予防接種に消極的になったのは、1973年に予防

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年末の買出しなどでレジに並んだとき、隣の列より自分の列の方が進みが遅いような気がするのは気のせいではないそうだ（本家/.）。 例えば3列あった場合、自分の列が一番速い確率は1/3でしかなく、2/3の場合は他の列の方が進みが速いことになる。イリノイ大学の「The Engineer Guy」ことBill Hammack氏はこの仕組みを電話交換の仕組みを例に挙げ、動画で分かりやすくこれ説明している。 最も効率が良いのは1列に並び空いたレジに進む「フォーク型」と呼ばれる並び方。どこかのレジが詰まっても空いているレジに進むことが出来るからなのだが、意外にもこの方式は心理的には一番効率が悪い印象を与えるそうだ。

全中・中家会長２期目始動　改革継続へ決意 ＪＡ全中は２０日、東京都内で通常総会を開き、中家徹会長（ＪＡ和歌山中央会会長）を再任した。２期目をスタートさせた中家会長は総会後の記者会見で、ＪＡ自己改革の継続や経営基盤強化などが重要課題になると指摘。「いつまでもＪＡは必要な組織だと評価してもらうため、自己改革に終わりはない」と決意を示した。 准組合員の事業利用規制に関する調査期限が２０２１年３月に迫る問題では、引き続き准組合員の運営参画が重要だと強調。「関係を強化し、理解・評価を得て規制を阻止したい」と訴えた。 経営基盤の確立・強化は「組合員の負託に応え続けるために不可欠」とした。現場実態に応じた改革に向け「組合員と徹底的に対話することが重要だ」と表明。新型コロナウイルスの影響で対話の機会が減っているが、「可能な限り機会を設けて取り組む必要がある」との考えを示した。 食料安全保障の重要性にも言及

全中・中家会長２期目始動　改革継続へ決意 ＪＡ全中は２０日、東京都内で通常総会を開き、中家徹会長（ＪＡ和歌山中央会会長）を再任した。２期目をスタートさせた中家会長は総会後の記者会見で、ＪＡ自己改革の継続や経営基盤強化などが重要課題になると指摘。「いつまでもＪＡは必要な組織だと評価してもらうため、自己改革に終わりはない」と決意を示した。 准組合員の事業利用規制に関する調査期限が２０２１年３月に迫る問題では、引き続き准組合員の運営参画が重要だと強調。「関係を強化し、理解・評価を得て規制を阻止したい」と訴えた。 経営基盤の確立・強化は「組合員の負託に応え続けるために不可欠」とした。現場実態に応じた改革に向け「組合員と徹底的に対話することが重要だ」と表明。新型コロナウイルスの影響で対話の機会が減っているが、「可能な限り機会を設けて取り組む必要がある」との考えを示した。 食料安全保障の重要性にも言及

大豆生産　伸び悩む　牛肉は減産　農地整備が課題　生産努力目標　達成状況 農水省は、食料自給率の目標達成に向けて設けた主要１５品目の生産努力目標（２０３０年度）について１９年度の達成状況をまとめた。主産地の天候不順で生産量が伸び悩み、大豆は目標を大きく下回った。牛肉は肉用子牛の出生が少なく減産。野菜や果実の生産量も停滞した。目標を下回る品目の増産には、生産条件の整備や農家の所得向上など課題が山積する。 政府は３月に閣議決定した食料・農業・農村基本計画で、３０年度のカロリーベースの自給率目標を４５％に設定。１９年度は３８％と、過去最低だった前年度（３７％）からわずかに上向いたが、低い水準にとどまった。生産努力目標を下回る品目が多かったことが響いた。 特に目標との差が目立ったのは大豆だ。生産量は２２万トンと１８年度からほぼ変わらず、目標（３４万トン）の６５％にとどまる。主産地の九州で、台風や大雨

梅干しの種でプラモ、ヤマトクリエーション和歌山 カブトムシなど梅干しの質感を残した 「梅プラくん」 地元特産の資源を有効利用へ。 ディスプレー器具の製作、 販売などを行う(株)ヤマトクリエーション和歌山(和歌山市湊、 古川雅史社長)は、 梅干しの種を原料に50%以上使ったバイオマスプラモデル 「梅プラくん」 (商標登録済み)を完成させた。 1年越しの研究の結晶で、 梅干しの種をバイオマスに利用したのは全国で初めて。 特産品から出る廃棄物を使った製品として、 来春には県内の土産物店などで販売される予定。 バイオマスとは、 植物など生物由来の有機性資源のことで、 化石燃料に代わる新たなエネルギー源として、 さまざまな技術で活用の幅が広がりつつある。 「和歌山のバイオマスの取り組みは、 全国的に見て遅れてるんですよ」 と話す同社取締役、 統括本部長の古川義高さん(32)は地産地消のバイオマス原料

北海道にエゾシカ６４万頭、食害対策正念場　柵４千ｋｍ2010年12月27日19時1分 印刷 ソーシャルブックマーク エゾシカが近寄らないように国道３３４号沿いに設置した柵＝北海道斜里町、上田幸一撮影 エゾシカの被害を防ぐために設置したさく＝北海道斜里町ウトロ、上田幸一撮影 舗装道路にまで出てきたエゾシカ＝北海道斜里町、上田幸一撮影 北海道でエゾシカが農作物や高山植物を食い荒らしている。農林業の被害は年に５０億円を超えて過去最高となり、世界自然遺産の知床半島や釧路湿原でも容赦ない。畑や鉄道などに近づけないように整備した柵は延べ４千キロと、北海道と九州を往復する距離に相当する。駆除しても駆除しても増えるエゾシカは今や道内に６４万頭。これ以上の頭数増加を食い止めるため、闘いは正念場を迎えている。 知床半島の斜里町ウトロ地区。オホーツク海に面した市街地は長さ４．５キロにわたり、高さ３メートルの金網

中国の水産物輸入量が２００８年に過去最多の３８７万トンに達したことが、国連食糧農業機関（ＦＡＯ）が今月公表した統計で分かった。４年連続の世界一で、世界全体の１１．５％。２位の日本の１．４倍になった。資源の枯渇が心配される中、新たな大消費国の存在感が増している。 　中国の水産物輸入量は０５年、２６年連続で世界一だった日本を抜いた。その後も増え続け、０８年の輸入量は前年比１２％増だった。 　急増の背景に食の質の向上があるが、中国では加工輸出も盛んで、原料輸入が輸入量を増やしてきた。だが、０８年は８２年以来初めて輸出が減少に転じ、内需が輸入を拡大した格好だ。 　ただ、輸入量から輸出量を差し引くと９２万トンで日本の半分以下。中国の水産事情に詳しい婁小波・東京海洋大教授によると、中国人１人が１年間に消費する天然魚は国内産を中心に１０キロ以下に過ぎず、「需要拡大は続くだろう。世界の海の資源管理を進め、

介護や掃除、移動など人間の暮らしを手助けするロボットの安全性を高めるため、「生活支援ロボット安全検証センター」が２７日、茨城県つくば市に開所した。安全性評価の手法を開発し、１５年度をめどに始まる、安全の「お墨付き」を与える認証制度に向けデータを蓄積する。 独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が１３年度までの計画で取り組んでいる「生活支援ロボット実用化プロジェクト」の一環。産業技術総合研究所が日本自動車研究所などと連携し運営する。生活支援ロボット全般を扱うこのような施設は世界初という。 ロボットが人に近づいた時、ぶつからないよう減速・回避動作ができるかを調べたり、強力な電波をロボットにぶつけて誤作動しないかを調べる１８種の装置を備えた。 今後、ＮＥＤＯプロジェクトに参画するトヨタ自動車やパナソニックなどが開発したロボットを試験し、安全性確認と併せて認証に必要なデータを蓄

環境省は２７日、鹿児島県出水市の出水平野に飛来したナベヅル３羽の死骸から強毒性の高病原性鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ１型）が検出されたと発表した。３羽は２０～２１日に死に、鳥取大で遺伝子検査が行われていた。ナベヅルの感染確認は計５羽となった。 一方、出水市は２７日、地元の養鶏業者や観光業者らを集め、２回目の対策本部会議を開いた。当面２８日までとしていた（１）渡来地の観光施設「ツル観察センター」の閉鎖（２）渡来地に通じる道路の通行規制（３）観光周遊バスの運休やコース変更－－を、来年１月１８日まで延長することを決めた。環境省が発生地１０キロ圏の監視区域で進める野鳥のふん便調査の結果を待って、規制解除の可否を判断する方針。 また、この日は環境省の小林光事務次官が同市を訪れ、渡来地の防疫状況などを視察した。【野呂賢治、川島紘一】

環境省は２７日、０９年度の温室効果ガス国内排出量の速報値を発表した。金融危機（０８年秋）後の景気後退で企業の生産活動が落ち込んだ影響で、前年度比５．７％減の１２億９００万トン（二酸化炭素＝ＣＯ２＝換算）と、京都議定書で約束した「マイナス６％」を達成できる水準に収まった。しかし民間シンクタンクは、１０年度は景気回復や夏の猛暑などで、排出量が増えると予測している。 ０９年度は京都議定書の目標期間（０８～１２年度）の２年目に当たる。日本は同期間の温室効果ガス（ＣＯ２を含む６種類）排出量を、９０年度より毎年平均で６％減らす義務がある。ただし、森林によるＣＯ２吸収分や海外から購入した排出権（枠）を削減と見なせるため、実際の排出量は同０．６％減（１２億５４００万トン）でも目標が達成できる。０９年度の速報値はこれをクリアした。 排出量のうち、産業や家庭での燃料・電力使用による「エネルギー起源」は前年度比

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高いデザイン性と実用性で、好評をいただいているHORIBAカレンダー。 HORIBAカレンダーは、単なる「装飾物」ではなく、日常生活に欠かせない最大の情報である「月日」に付加価値をつけることで、生き生きとした「コミュニケーションメディア」となり、広報戦略の重要なツールのひとつと位置付けられています。 第1回の「鳥の卵」から始まり、今年の「Green Giants（緑の巨人）」で31作目。多様性をテーマに、365以上の種類があるものをモチーフに制作しています。また表紙が12月中旬から始まっているのは、1年365日で終わりではなく、連続した日々を過ごしているという考えに基づいています。 人類以外の生物に対する畏敬の念と、「おもしろおかしく」の社是を持つHORIBAらしい独自性、そして見る人の心を動かす「驚き」や「意外性」、「非日常性」を込めており、毎年楽しみに待ってくださるファンの方々に喜ばれ