斎藤 勲 2009年6月18日 木曜日 キーワード：発がん物質 農薬 植物成長調整剤ナフタレン酢酸ナトリウムが、2006年に登録申請され、6月4日農薬登録された。名前を聞いて覚えている方も多いと思うが、02年日本の農薬取締りの仕組みを大きく揺るがしたいわゆる「無登録農薬事件」の際に、マイナーではあったが渦中にあった薬剤の1つである。20年以上前に登録が失効した農薬だったが、輸入品が通称「ナフサク」として、メロンの網目を立派にする薬剤として使用されていた。 2002年という年は中国産冷凍ホウレンソウから有機リン剤クロルピリホスなどが基準（0.01ppm）以上に検出され、中国との貿易問題にまで発展した事件もあった。当時は簡易な加工食材である冷凍食品には農産物の基準を適用していなかったが、民間の検査機関の火付け役もあって話題となり、この事件を契機に基準が準用され大きな事件となった。さらにそれに加

どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 独立行政法人農業環境技術研究所（農環研）が10月7日、東京で「放射性物質による土壌の汚染—現状と対策」と題したシンポジウムを開きました。極めて充実した内容でした。配布資料もウェブサイトで公表されています。 今回は、私が個人的に特に印象に残った内容をいくつか、ご報告します。 基調講演を行ったのは村松康行・学習院大学理学部教授。マスメディアにも頻繁に登場していますが、福島県にたびたび入り調査研究をしているそうで、現在のさまざまな農作物の問題を解説してくれました。 多くの聴衆が気になっていたのは、コメの予備調査で福島県二本松市内の玄

斎藤 勲 2009年6月4日 木曜日 キーワード：栄養 農薬 6月1日農林水産省より、「みつばちの減少に関する緊急調査研究」課題を決定したとのプレスリリースがあった。原因はよくわからないが、「ネオニコチノイド系農薬が悪い！」「病気だ！」「ストレスだ！」等、いろいろ憶測が飛んでいる問題でもあり、急遽、緊急対応型調査研究課題として採択されてミツバチ群の消長を定時的に調査するとのこと。原因はそんなに単純な話ではないらしい。緊急調査研究の課題名は「我が国養蜂群の健全性の現状調査と健康状態に影響する要因の解析」で、研究総括者として農業・食品産業技術総合研究機構の畜産草地研究所の木村澄氏、共同機関として名古屋大学の門脇辰彦氏らが、農薬・疫学的解析とミツバチの消長データを比較し、原因究明につながるクリティカルなポイントを抽出するという。単年度研究であるが期待したい。 たまたま、5月31日付けで中日新聞に

子どもの肥満が増えていると謂う誤解がいまだにあるようです。そんな誤解がなるべく少なくなればいいなぁ、と以前からこどもの肥満は増えていないよ、と謂うエントリをどらねこは何回か書いていたりします。 肥満はやっぱり減っていた http://d.hatena.ne.jp/doramao/20100226/1267187272 上記のエントリでは、平成13年頃までは肥満傾向児は増加傾向であったが、それ以降は減少傾向が続いていることをデータで示しました。 今回は平成18年から最新の平成22年までの結果と、肥満傾向だけでなく痩身傾向についてもグラフ*1で示してみました。なお、グラフに対するコメントはどらねこの主観ですので、どうぞご了承下さい。 ■肥満傾向児の動向 小学生の傾向をグラフから見てみましょう。 肥満傾向児は年々少なくなっている傾向にある事は明らかですね。 次に中高生を見てみましょう。 男子女子

こんにちわんこそば、どらねこです。うどん県に対抗して我が（？）青森県も食べ物県にしたら良いのに・・・なんてツイートしてたら皆様の食いつきが良いので、早速ネタにしてみました。 北海道から沖縄まで全都道府県を独断と偏見に満ちた食べ物の名前で表してみましたよ。異論、反論は※欄、ツイート、ブコメにて聞いてやるにゃん！上から猫目線ですまないモフ。 皆様、沢山のご意見有り難うございました！ ■北海道・東北編 美味しい食材がありすぎて意見がまとまらなそう。 うふふ 杜の都あたりから異論がきそう・・・。がんばろうホヤ 山形は唯一行った事がない東北の県なのだ ■関東編 いいたいことはわかる どうだ（笑） 埼玉スマン 下町のソウルフードだろ？ ■中部編 憧れの魚沼産コシヒカリ 奢って欲しいとかそんなんじゃ・・・ 福井ってホントイメージ無いんですよ。 かんてんパパ うなぎパイもすてがたい ■近畿編 旅行してみた

野菜苗の生産・販売（一部、苗専用型・植物工場も稼働）を行うベルグアース（宇和島市）は10月21日、大阪証券取引所からジャスダック市場への上場を承認された。上場は１１月２９日の予定。県内の農業法人の上場は初めてで、南予では２００４年１２月のヨンキュウ（宇和島市）以来２社目となる。 ベルグアースは、地元出身の山口社長が１９９６年２月に設立した山口園芸（宇和島市）を、２００１年１月に分社化した。本社を同市津島町北灘に置く。 宇和島のほか長野県東御市と岩手県花巻市に直営農場、全国に１７の委託農場を持ち、トマトやキュウリ、ナスなどの苗年間約２５００万本を全国の種苗会社やＪＡ、量販店に販売している。室内で光、水、温度などをコンピューター制御する閉鎖型苗生産システムを開発し、０６年に導入。病害虫の侵入を防ぎ、減・無農薬栽培を可能にした。 資本金は２億３３２０万円。従業員は１６０人。１０年１０月期の売上高

農家と連携・精密部品の製造管理技術を生かした小ネギの水耕栽培を開始／日産６００キロ程を供給可能・初期は１億円の売上を目指す（豊洋精工） 大分にあるカメラ・自動車部品メーカー「豊洋精工」の子会社と地元の農家・上原農園が向陽グリーンフーズを共同設立し、10月14日には約３０人を招き、新農場見学会を開いた。企業が保有する精密部品の製造管理技術を生かしながら、農家と連携することで、低コストで栽培可能な小ネギの水耕栽培の実現を目指す。当面は年商１億円、将来は５億円の売上を目標とする。 水耕施設は、約８０００平方メートルのハウス内に栽培用ベッドを１１１列並べ、１日６００〜７００キロの小ネギを供給することが可能。３億２０００万円の事業費のうち、約２億円を国、県、市が補助した。従業員は、豊洋精工で工程管理を学んだ後で農場で働く。同社の矢野社長は「農産物価格の上昇が見込めぬ中でも、コストカットで事業拡大が期

除草・病害虫対策が簡単な低コスト屋上緑化システムの販売強化。緑化の義務化が進む都市部での需要見込む（中部電力） 中部電力グループは、簡単に施工・管理できる屋上緑化システムを開発し、グループ会社の中電不動産を通じて販売の強化を行っていく、という。本システムは、２００４年に中部電力が開発した「雑草の生えにくい植物を利用した地面の緑化技術」を屋上緑化に応用したもの。特徴は除草がほとんど不要のシステムであること。以下、詳細記事と関連サイトを掲載しておく（参考：同社の屋上・壁面緑化専用WEBサイト） 中部電力は工場やビル用に低コストの屋上緑化システムを開発した。除草や病虫害対策などが簡単で、管理コストが一般の芝生に比べて３分の１以下で済むという。2011年度にグループ会社を通じて販売を始める。鉄塔や資材置き場など同社が持つ多数の土地の雑草対策の技術を応用したもので、緑化の義務化が進む都市部での需要を

森林伐採が加速するアルメニア、コーカサス地方に自生する希少植物・レアプラントの育成・保護に努めるアルメニア・ツリー・プロジェクト アルメニア・ツリー・プロジェクトでは、森林伐採が加速している黒海とカスピ海に囲まれたコーカサスの地域において、２０年近くも植林活動を行っている。特に同組織が力を入れているのが、この土地に自生する固有の希少植物・レアプラントの保護・育成である。保護対象の植物は多岐にわたり、果樹や低木など、この土地に3000年以上も自生している植物たちである。 アルメニアの絶滅野生生物に関する調査データ(レッドデータブック２０１０）によると、現在、アルメニアには約３６００種類もの植物があると推計されているが、その中で、昔からこの土地に自生している固有種は１２３種類であり、自生種の数はここ数十年で大きく減少した。その多くは森林伐採や水管理(灌漑システム)不足といった解決可能な問題が理

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スタンレー電気は東京農工大学（東京都府中市）が２０１１年３月に竣工したブルーベリーの高収量栽培を研究する植物工場（先進植物工場研究施設）に、ＬＥＤ照明１３０基を設置した、と発表した。 同施設は、人工的に四季を再現した環境下で果樹の生育を研究する植物工場。本施設に採用されたハイパワーＬＥＤユニットは、同校が昨年から行ってきたブルーベリーの栽培試験にも使用されており、ＬＥＤによる生育促進の効果が高いことが認められ、今回の設置が実現した。以下、同社のプレスリリースを掲載しておく。 国内初のブルーベリー植物工場にLED 照明を設置 スタンレー電気（本社：東京都目黒区 代表取締役社長：北野?典）は東京農工大学（東京都府中市）が２０１１年３月に竣工したブルーベリーの高収量栽培を研究する植物工場（先進植物工場研究施設）に、ＬＥＤ照明１３０基を設置いたしました。人工的に四季を再現した環境下で果樹の生育を研

アルテックがイスラエル社製の食品用放射能検知装置を輸入販売開始。食品の出荷現場等においてラインを停止することなく連続で全品検査が可能 アルテック株式会社は、イスラエルの放射性物質検知装置メーカーであるトーテムプラス社の食品用放射能検知装置の受注引き合いを１０月下旬より開始する。この装置は、トーテムプラス社が有する高速検知技術をベースに食品の放射能汚染が社会問題となっている日本向けに新たに開発したもので、食品の出荷現場等においてラインを停止することなく連続で全品検査が可能となる。 トーテムプラス社はイスラエルに本社を持つメーカーで、船舶用ＧＰＳ、貨物船用積載制御システム、放射能検知ゲート等を開発、製造、販売している。放射能検知の分野では、テロ対策の一環としてＲＭＤＳ（Ｒａｄｉｏａｃｔｉｖｅ Ｍａｔｅｒｉａｌ Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ Ｓｙｓｔｅｍ）を開発しており、港湾向けとして、大型トラックの積載

低段密植・養液栽培用の初のトマト品種「すずこま」を開発・加熱調理に適したクッキングトマト／将来的には植物工場への導入も検討 農研機構・東北農業研究センターとＪＡ全農は、低段密植・養液栽培用の初のトマト品種「すずこま」を育成し、近々、果実の試験販売も開始することを発表した。今回育成した「すずこま」は、草姿がコンパクトで密植に適し、30〜40ｇの小さめの果実を多数収穫することが可能である。 また、「すずこま」の果実は、抗酸化作用を持つ色素リコペンを多く含み、みずみずしい濃赤色で糖度は低めの「加熱調理に適するクッキングトマト」である。新しい品種が開発されたことにより、世界平均の半分しかない日本のトマト消費量を増やす役割が期待されている。以下、要約のみ掲載。詳細は東北農業研究センターのサイトをご参照下さい。 ■ 「すずこま」育成の背景・経緯 【多段栽培と低段密植・養液栽培】 日本において生果実で流

パソナグループが淡路島にて廃校を活用した地域活性化へ着手／農作物の加工所・カフェ併設、薬用植物の水耕栽培施設も計画 先日は、兵庫県淡路島などで実施している「パソナチャレンジファーム」についてご紹介したが（詳細記事）、淡路市では、昨年３月に閉校して使われないままになっている旧野島小（同市野島蟇浦）の校舎の建物と敷地を、人材派遣大手のパソナグループに無償譲渡したことを発表した。農産物の加工所や販売所、カフェ、季節営業のレストランなどを備えた地域活性化拠点として整備する予定で、来年３月のオープンを目指す、という。 同小は市の小中学校再編計画に伴い昨年３月末に閉校。１９８８年３月に建設された鉄筋３階建て校舎（延べ１６７３平方メートル）がそのまま残っている。市は民間活力を導入して１次産業と連携して雇用創出や地域活性化につながればと、土地・建物の利活用事業の提案を公募、パソナグループが応募した。 市ま

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新日本製薬は、全国の地方自治体と提携して、漢方薬の約7割に用いられている、薬用植物「甘草」の国内栽培に取り組んでいる。新潟県胎内市や熊本県合志市、青森県新郷村と、甘草の栽培研究で調印を結んだほか、島根県・宮城県とも提携。5つの自治体で甘草の栽培化に向けたプロジェクトが進行中である。 同社の計画では、5年後には、漢方薬原料となる甘草の国内需要分の10％を生産し、海外輸入に依存する甘草栽培で先導役を担う考え。薬用植物の栽培事業に取り組み、地域振興をサポートしながら、日本の健康産業を担える会社を目指したい、という。 甘草は漢方方剤の約7割に用いられているが、全て中国からの輸入に依存している。食用としても利用されており、消費量が増加したため、資源の枯渇も懸念されている。 そのため、中国政府は採取制限を強化し、輸出規制も設けた。その結果、世界的な需要の高まりを受け輸入価格が高騰。国内の安定供給に懸念

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たった1匹現れただけでも強烈な存在感を示し、人に嫌悪感を与えるゴキブリ。しかし、世の中にはそんなゴキブリを口にしようと試みる人もいる。米国のある遊園地では先日、賞品の年間パス獲得を巡る、世界最大級のマダカスカルゴキブリの早食い競争が開かれた。 このイベントを実施したのは、全米各地に展開しているシックス・フラッグスという遊園地。今月は「フライトフェスト」なるお祭りイベントで盛り上がるこの遊園地が、10月15日に早食いコンテストを開催した。優勝賞品は2012年の1年間、シックス・フラッグスで遊べるパスポート。通常64.99ドル（約5,000円）で販売されているこのパスを目当てに、集まった参加者の前に現れたのは生きたマダカスカルゴキブリだ。 実は、シックス・フラッグスでは過去にも同じコンテストを開いており、客からの「熱い要望によって」（米紙シカゴ・トリビューンより）、このたび2008年以来3年ぶ

61歳で亡くなった英国の元タクシードライバーが生前、自身の体をミイラ化する契約をテレビ局と締結。今年1月の死後、数か月にわたってミイラとするべく処置が施された――。その模様を追ったドキュメンタリー番組「Mummifying Alan: Egypt's Last Secret」が放送される10月24日を前に、“古代エジプト式”で人間がミイラになるのは3,000年ぶりと話題を呼んでいる。 この男性は、1月にこの世を去ったデボン州トーキーのアラン・ビリスさん。英紙デイリー・テレグラフなどによると、生前、末期の肺がんと診断されていたビリスさんは、ある日新聞に英放送局チャンネル4が出していた募集に気が付いた。“自分の体をミイラ化させてくれる人募集”の広告に、日頃から「ドキュメンタリー番組好き」（英紙デイリー・メールより）だった彼は、家族にも相談せず応募。「多くの人たちがこれまで科学に自らの体を捧げて