負傷した仲間の傷をなめるマタベレアリ。英国王立協会提供（2018年2月12日提供）。(c)AFP PHOTO / ROYAL SOCIETY / ERIK FRANK / JULIUS-MAXIMILIANS UNIVERSITAT WURZBURG 【2月15日 AFP】アフリカに生息するマタベレアリ（学名：Megaponera analis）は、狩りの襲撃中に負傷した仲間のアリの傷口を手当てするとの「驚くべき」研究結果が14日、発表された。「衛生兵」のアリは仲間が回復するまで看護するという。 英学術専門誌「英国王立協会紀要（Proceedings of the Royal Society B）」に掲載された研究論文によると、傷を負ったマタベレアリは仲間によって巣に運ばれ、そこで手当てを受けるとされる。仲間のアリたちは傷ついたアリの傷口をなめるために集合し、衛生兵の役割を果たす。 この行

過体重の女性ら（2012年10月19日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / PHILIPPE HUGUEN 【2月14日 AFP】食品包装やフライパンの焦げ付き防止コーティング、衣類などに使用されている化学物質が代謝を阻害し、体重増加につながる恐れがあるとした米研究チームの論文が13日、発表された。この傾向は特に女性で顕著にみられるという。 フッ素化合物の一種「パーフルオロアルキル化合物（PFAS）」として知られるこの化学物質は、がん、内分泌（ホルモン）かく乱、免疫機能障害、高コレステロール、肥満などとの関連が過去に指摘されていた。 論文の主執筆者で、米ハーバード大学公衆衛生大学院（Harvard University T.H. Chan School of Public Health）栄養学部の孫齊（Qi Sun）助教は、「PFASが人の体重調節を阻害し、ひいては肥満のまん延に

フィリピン・ボラカイ島のビーチ（2008年11月9日撮影）。(c)AFP PHOTO / Jay DIRECTO 【2月15日 AFP】フィリピンの環境天然資源省は、人気リゾート地ボラカイ（Boracay）島の観光事業者に対し、2か月以内に水質浄化措置を取らなければ営業停止処分を科すと発表した。ボラカイ島をめぐってはロドリゴ・ドゥテルテ（Rodrigo Duterte）大統領が先週、観光客が糞尿で汚染された海を泳いでいるとしてリゾート地閉鎖を警告していた。 歯に衣を着せない物言いで知られるドゥテルテ大統領は、ボラカイ島のホテルや飲食店などの事業者が海に下水を垂れ流し「汚水だめ」にしてしまったと非難していた。 環境天然資源省によると、島内の300事業者を対象に公衆衛生基準などの違反の有無を評価し、うち51事業者に環境規制違反で既に是正勧告を出したという。違反していた事業者の大半は、島の排水溝

豪クイーンズランド州ブライビー島で、カキを手にする人。自然保護団体ネイチャー・コンサーバンシー提供（撮影日不明、2018年2月15日入手）。(c)AFP PHOTO / THE NATURE CONSERVANCY / BEN DIGGLES 【2月15日 AFP】カキ礁やイガイ礁など、オーストラリアの貝礁が事実上すべて消滅したとする研究結果が15日、発表された。同国の海洋生態系の中でも貝礁が最大の危機に立たされたとして、研究者らは貝礁再生のため、さらなる資金援助を求めている。 近年、オーストラリアにおけるサンゴ礁の減少が世界的な注目を集めているが、米科学誌「プロスワン（PLOS ONE）」に掲載された研究論文によると、英国が入植を開始した230年前以降、貝礁の90～99％が消滅したことが分かったという。 たくさんのカキやイガイが寄り集まって形成される貝礁は、熱帯性気候と温帯性気候の地域両

「高リスクグループや重症者でなければ受診は必要ないというけれども、インフルエンザだったら他人に感染させないために解熱してから2日間は自宅での安静が必要であるのだから、きちんと受診して診断してもらう必要があるのではないか」という意見を聞く。 結論を言えば、インフルエンザの蔓延防止が目的であっても診断や検査目的の受診の必要性は乏しい*1。とくに流行期においてはそうだ。なぜなら診察や検査でインフルエンザを否定するのは困難だからである。 インフルエンザ迅速検査はご存知の方も多いだろう。「スワブ」という綿棒を細長くしたようなものを鼻の奥に入れて検体を採取するあれだ。鼻汁や鼻腔ぬぐい液中のインフルエンザウイルス抗原を検出することで、15分以内に検査結果が出る。インフルエンザ迅速検査で陽性であった場合は、ほぼインフルエンザだと確定する。しかし、インフルエンザ迅速検査で陰性であってもインフルエンザではない

近年、極度の不漁が続くニホンウナギの新たな養殖法を、愛知県水産試験場（蒲郡市）が考案した。生後、性別が分かれるウナギ。急ピッチで育てるとオスに、自然界並みにゆっくり育てるとメスになることを突き止め、オスに偏りがちな養殖でもメスの比率を高める手法を編み出した。 ウナギの飼育手法、期間は養殖場によって異なるが、現在の主流は水温を高めた養殖場でたっぷりとエサを与え、半年程度で体重二〇〇グラム以上に育てて出荷する。養殖期間が短いため、コストが削減でき、病気にかかったり、共食いしたりするリスクも少ない。

「私はもう死んでいる」（コタール症候群）、「この足は断じて自分の足ではない」（身体完全同一性障害）、「目の前にもうひとりの自分が立っていた」（ドッペルゲンガー）──わたしたちが「自己」と呼んでいるものに歪みを生じさせるような、驚くべき症例と経験の数々。本書は、それらの症例と経験を手がかりとしながら、「自己とは何か」という大問題に迫る挑戦的な一書である。 挑戦的なだけではない。本書は痺れるくらいにエキサイティングでもある。本書をそれほどエキサイティングにしているのは、以下のふたつの要素だ。 まずひとつは、痛ましくも興味深い症例と経験のストーリー。本書は、アルツハイマー病、統合失調症、自閉症といったよく耳にする疾患だけでなく、コタール症候群、離人症性障害、ドッペルゲンガーといったあまり知られていない疾患や経験もとりあげている。そして、それらの症例や経験をドラマチックに紹介する筋立てがじつによく

禁煙外来医師 @happylife0951 1週間前から咳がとまらないとお父さんと一緒に来た小学生。 喘息症状なので、家でタバコを吸う人はありませんかと聞くと、誰もいない。 ペットやハウスダストなどのアレルギーの場合、鼻炎の症状があることが多いけどそれもない。煙や農薬なども吸ったこともない。不思議だなと思っていた。 2018-02-14 20:42:44 禁煙外来医師 @happylife0951 いろいろ話をしていたら、お父さんがタバコは吸わないけどIQOSは吸っていると言うのでビックリ。 タバコを吸い続けたいので紙巻きタバコをIQOSに換えたらしく、紙巻きタバコの時には家の中では吸っていなかったけど、IQOSに換えて最近家の中で吸い始めた。 「お父さん、それが原因の可能性が高いです」 2018-02-14 20:42:45 禁煙外来医師 @happylife0951 IQOSからもPM

農業ベンチャーのクロスエイジ（福岡県春日市、藤野直人代表）は同業のテラスマイル（宮崎市、生駒祐一代表）と業務提携する。クロスエイジが支援する生産農家にテラスマイルの営農支援システム「Right ARM（ライトアーム）」を導入し、農家の生産性の向上に役立てる。5年後をメドに100件への同システムの導入を目指す。クロスエイジは農家の販路開拓や、農産物のブランディングを支援する農業ベンチャー。提携す

JAぎふでは、都市部の農地の振興方策の一つとして「農園付き戸建て住宅」を企画。居住者はJA職員による園芸指導を受けながら、自宅の農園で作物が栽培できます。これにより、JAと住民の間につながりが生まれて農薬の共同購入など、住民がJAを利用する機会が増えました。今回は、JAぎふ地域開発部の部長・野々村隆史（ののむらたかし）さんに、話をうかがいました。 農園を付けることで賃貸住宅の付加価値をアップ 農園付きの戸建て賃貸住宅を始めた背景には、2016年に全国農業協同組合中央会（JA全中）による、「市民農園等研究会」の設立が関係しています。同研究会は都市農業の振興の一助となることを目的とし、全国からJAぎふを含む5つのJAが委員として呼ばれました。 「研究会では、都市農業の振興策として民間企業も参入して注目を集めている体験農園について議論を深めました」と野々村さんは語ります。しかし、町に農地を残すた

子宮頸（けい）がんの原因となるウイルスの感染を防ぐ「ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）ワクチン」の有効性と安全性をめぐる評価や、接種の積極的勧奨を再開すべきかどうかは、専門家の間でも様々な意見があります。４人の専門家に聞きました。 森臨太郎・国立成育医療研究センター研究所政策科学研究部長　どんな薬、ワクチンにも効果がある一方で、副作用や副反応もあります。有効性と安全性をめぐって意見が対立するとき、どのように合意形成し、政策を決定していけばいいのでしょうか。世界の臨床試験の結果を再検証し、科学的根拠に基づく医療の普及につなげる「コクラン」の日本代表を務める、森臨太郎・国立成育医療研究センター研究所政策科学研究部長に聞きました。 意思決定されない状況、大きな問題　ある薬品について、行政レベルで大きな問題があったとき、「まず止めましょう」というのは正しい判断だったと思います。ただし、その際、止めて

千葉県富里市は４月から１年間、すべての一般職員の給与をカットすることを決めた。厳しい財源不足を補うためだといい、カット率は月の給料の０・５％。地域手当も削減する。市の財政運営のために一般職員の給与を減額するのは初めてだという。市長、副市長、教育長は月の給料を１％カット、部課長らに支給されていた管理職手当も１０％減額し、総額１億４５２万円を捻出する見込みだ。 給与カットの対象となるのは、非常勤、臨時を除く４８４人。１４日に発表した新年度当初予算案に減額した人件費を盛り込んだ。相川堅治市長は「給与をカットしても、住民サービスを落とさないようにしようと職員と話がまとまった」と話した。 市は、学校給食センターや保健センターの建設をはじめとする支出で財政が厳しさを増したと説明。成田空港開港に伴う人口急増で建てた学校を中心に公共施設の老朽化が進み、その対策でも支出増が見込まれるといい、「全職員給与カッ

トクバイは2月15日、スーパーマーケットなど小売店のチラシ・特売情報を掲載するサービス「トクバイ」にて、野菜／果物／肉40品目の値動きや全国の店舗ランキングなどがわかるツールを公開したと発表。 データは、トクバイにその日投稿されている商品の中から価格が安い順に表示されるようになっている。平均価格が毎日確認できるほか、2週前までの値動きと傾向がわかるという。また、該当商品の全国価格ランキングも見られる。 野菜が高騰化している昨今。安定的な価格の野菜はどれで、どの野菜が高騰しているのか、どこの店で買うと安いのかを、店舗へ行ったりチラシ情報を見比べなくてはわからないことから、今回のツール開発にいたった。

性暴力の被害に遭った人が声をあげ、性暴力を許さないという意志を社会に示す、MeTooというムーブメント。日本でもジャーナリストの伊藤詩織さんがレイプ被害を実名で告発したのをきっかけに、Twitterのハッシュタグで「#metoo（私も）」と被害を告白する人が増えている。 この動きに対し、30代前半の女性医師、ミカさん（仮名）が、「私も声をあげたい」とBuzzFeed Japan Medicalに連絡をくれた。 「医療現場でもセクシュアルハラスメントがあり、これ以上、見過ごしていたくないのです」 最も難しい国家資格の一つで、実力がものを言うように見える医師の世界でも、理不尽な被害に苦しめられている人がいる。この女性医師と、複数の医師に被害の実態を伺った。 手術室でセクハラ発言、プライベートでも誘われる数年前まで外科医として働き、今は大学院で研究しているミカさんは、トップクラスの女子校の出身だ

群馬県榛東村の機械メーカー、榊原機械が高さ約８・５メートル、重さ約７・３トンの巨大人型ロボット遊具「ＬＷ－ＭＯＮＯＮＯＦＵ（もののふ）」を開発した。実際に乗って操縦、２足歩行して手に装着した空気銃からボールを発射することができる。開発者は「気軽にロボットに親しんでもらいたい」と話している。 榊原機械は、家畜のふん尿を堆肥処理する機械などを製造。機械の設計や制御装置の技術を生かしてアニメ「機動戦士ガンダム」のような乗れるロボットを作れないかと考え、開発課の南雲正章さん（４４）が平成１７年、高さ約３・４メートルで胴体と２本脚だけのロボット「ランドウォーカー」を開発した。 子供でも乗って歩かせることができ、イベントなどでレンタルの依頼が相次いだ。「より人型に近く、巨大なものを」と、６年かけて１人で開発したＭＯＮＯＮＯＦＵは、外国人にもアピールしようと、頭に侍をイメージしたかぶとをかぶせた。顔には

インターネット上での音楽ライブやスポーツなどのチケット高額転売を規制しようと、違反者への罰則を含めた法整備に向けた動きが進んでいる。その機運を盛り上げようとシンポジウム「チケット高額転売問題」（日本音楽制作者連盟など４団体主催）が６日、東京都千代田区の有楽町朝日ホールで開かれた。 シンポジウムには、女性５人組バンドの元「プリンセスプリンセス（プリプリ）」ボーカル、岸谷香（５０）やバンド「聖飢魔Ⅱ」のボーカル、デーモン閣下らが参加した。 プリプリは平成８年に解散したが、東日本大震災の復興支援のために２４年に１６年ぶりに再結成。その当時もチケットが高額で転売されていたという。岸谷は「チケット購入者の復興支援への思いを踏みにじるような行為。裏切られたように感じたのは、私たちだけではなかったはず」と熱く語った。デーモン閣下は「アーティストたちは将来への投資と考えて、いろんな顧客が見に来られるように

無農薬で、化学肥料も使わない有機栽培の酒米での日本酒生産を手がける天鷹（てんたか）酒造（大田原市）が、酒米を生産する農業法人を子会社として設立した。原料の安定確保、一貫生産で有機米を原料にした有機日本酒の生産拡大や品質向上につなげる狙いがある。県内の蔵元では初の取り組みだ。（伊沢利幸） 有機栽培の農産物は、一定期間、農薬や化学肥料を使わず栽培した農場で生産されるなど農林水産省の基準を満たしている必要がある。新法人での取り組みでは、今後、２年間の転換期を経て有機原料米を生産する。 天鷹酒造は平成１７年に有機認定事業者となり、有機日本酒を生産。「より安心で、うまく、自信を持って売れる酒を造りたい」という尾崎宗範社長の思いから始まり、農家に委託して管理された圃場（ほじょう）で栽培された有機酒米を使用している。環境ホルモンの影響がない機械、器具を使用するなどの手順や資材を厳密に定めて取り組んできた

バイエルクロップサイエンス（株）は2月9日から、新開発殺線虫剤「ビーラム粒剤」の販売を開始した。その発売を記念した記者発表会が14日、都内で行われた。 発表会では線虫研究の第一人者である岩堀英晶・龍谷大学農学部教授（日本線虫学会会長）が講演を行った。線虫は地球のあらゆるところに生息し、人には無害であること。その中で植物寄生性線虫の生態と防除の課題について、一般人でも分かるように詳しく説明した。こうした企画は新剤発表ではほとんどみられないことで、バイエルのこの剤にかける強い思いが窺えた。 開会の挨拶で仁木理人・執行役員カスタマーマーケティング本部長は、気候変動や爆発的な人口増加により、今後の世界農業はより効率的な生産拡大が必要になると同時に、日本の農業が農業競争力強化支援法の施行などにより、新しい時代に入ったと、その市場価値を重視していると述べ、新開発のビーラム粒剤は、日本農業に求められてい

千葉県は13日、農産物の安全性を示す独自の認証制度「ちばGAP」の第1弾として、県内の生産者ら15件に認証書を交付した。いずれも農園の清潔さや安全性、肥料・農薬の適切な管理など30～40項目の審査基準をクリアした。国内外の食品業界では生産者にGAP取得を求める動きが広がっており、制度普及を通じて県産農産物の販路拡大を目指す。同日付で認証を取得したのは小松菜を栽培するJAちば東葛・西船橋葉物共販

食品添加物を混ぜて「かつおだし」をつくり、味覚を壊す「黄金トリオ」を説明する安部さん（左）＝２０１６年、熊本市内で（ｃ）朝日新聞社この記事の写真をすべて見る 食の専門家が実践する　知っておきたい！ 食材選びや調理法（週刊朝日　２０１８年２月１６日号より） 「食と健康」に関する情報は、人々の関心も高い。そのうち食に対しては安全性や信用性の“目利き”を期待しているのではないだろうか。食の専門家が日ごろ実践する、健康寿命を延ばす食品や食材の選び方を解説します。 【知っておきたい！食の専門家が実践する 食材選びや調理法】 『食品の裏側』（東洋経済新報社）の著者で食品ジャーナリストの安部司さんは昨年6月、加工食品診断士協会を立ち上げ、添加物や加工食品の専門知識を認定する民間資格の取得講座を始めた。すると、飲食店関係者や医療従事者だけでなく、子育て中の主婦からも申し込みがあり、その反響に驚いた。 安部

テントウムシを一時的に飛べなくし、ハウス栽培のテントに放してアブラムシを駆除する――。千葉県立成田西陵高校（成田市）の生徒らが開発した技術をもとに、県立農業大学校（東金市）の学生たちが、そんな害虫駆除の実用化に成功した。羽を樹脂で固めて飛べなくする手法で、化学合成農薬の低減につながり、自然に優しい害虫対策として注目される。 テントウムシは、ハウス栽培の野菜や果物につくアブラムシの天敵だ。ただ、放っておくとすぐ飛んでいってしまう。 県立農業大学校によると、これまでも、飛ぶ能力が低い個体を交配させて生まれたテントウムシを駆除用に商品化したケースがあるという。 それに対し今回は、「殺虫剤を散布したり、トラクターで耕したりする前の県内の農場から、テントウムシの一種『ナミテントウ』の成虫や卵などを集めて繁殖させる」「育てたナミテントウの羽に、手芸などで使う『グルーガン』と呼ばれる工具で特殊な樹脂を垂

香川県の養鶏場で先月発生した鳥インフルエンザのウイルスは、当初の検査では感染が判断できませんでした。従来のものより増殖するスピードが遅かった可能性があることがわかり、農林水産省は今後、検査するニワトリの数を増やすなど、手法を変更することを決めました。 当初、感染を確認するための検査では判断ができず、２回目の検査を行ったため、ニワトリを処分する作業に入るまでの時間が、簡易検査からおよそ３６時間と、通常よりも３倍程度長くなったことが課題となりました。 １４日、農林水産省で専門家の会議が開かれ、現地で行った感染ルートの調査やウイルスの分析結果などが報告されました。 この中で、具体的な感染ルートはわからなかったものの、養鶏場の近くに池があり、飛来した水鳥が運んだウイルスが人や野生動物に付着するなどしてニワトリが感染した可能性があると報告されました。 また、検出されたウイルスの特性を調べた結果、ニワ

海底の地層が隆起して出来た島根県浜田市の石見畳ヶ浦で、切り立った崖にへばりついたような見た目から「落ちない石」として受験生などに知られていた１メートルほどの大きさの石が、１４日、落ちているのが見つかりました。地元の観光ガイドは「受験生の代わりに落ちてくれたのでは」と話しています。 その切り立った崖には、落ちそうになりながらへばりついているように見える１メートルほどの大きさの石があり、受験生などから「落ちない石」として知られていましたが、１４日、地面に落ちているのが見つかりました。けがをした人はいませんでした。 よりによって受験シーズンに石が落ちたことについて、地元でボランティアの観光ガイドをしている池内良江さん（７３）は、「少しショックでしたが、受験生の身代わりになって落ちてくれたのだと思います。受験生には『大丈夫だ』と自信を持って試験に臨んでほしいです」と話しています。 また、島根県地学

福岡市と隣の糸島市にかけての海岸で、フグの仲間のハリセンボンが大量に打ち上げられているのが見つかりました。専門家は「きのうまでの寒さで活動が鈍り、打ち上げられたのではないか」と話しています。 福岡県水産海洋技術センターによりますと、ハリセンボンは温暖な海に生息していて、これまでも冬に大量に打ち上げられたことがあるということです。 センターの濱田弘之研究部長は「福岡市沖の玄界灘では数年に１度、冬、ハリセンボンの大群が集まることがあり、きのうまでの寒さで活動が鈍り打ち上げられたのではないか」と話しています。

もちろん、すべての農協が潤うというわけではない。努力を怠った農協は競争力を今よりもっと失い、生産者の離反が加速するだろう。だが、これまでと違い、売り先の開拓に努め、農家と一緒に生産基盤の底上げに汗を流す農協には大きなチャンスが広がっているように思える。 ステレオタイプを越えて ここであえて触れておくと、日経ビジネスオンラインというメディアの性格上、今回の内容に違和感を抱く読者もいるだろうと予想している。あるいは、反発する読者さえいるかもしれない。ビジネス界から見れば農業は遅れており、とくに農協がその原因だと感じている人が多いと思うからだ。筆者自身、農業取材を始めたときはそう思っていた。 農協や農政は農業の衰退を食い止めることができなかった張本人であり、兼業農家は農業の停滞を招いた。農協のもとを離れ、家業から企業に脱皮した農業法人が農業再生の救世主であり、企業参入も農業の活性化に役立つ――。

産経新聞は、昨年12月に沖縄自動車道で発生した車の多重衝突事故で米海兵隊員が日本人を救助したと伝え、それを報じない琉球新報や沖縄タイムスについて「報道機関を名乗る資格はない。日本人として恥だ」などと罵倒した件について、記事を削除して沖縄2紙に謝罪した。産経は、関係者の処分を検討するとしている。だが、これは単に確認不十分で出してしまった、よくある誤報とは、ワケが違う。一件落着とする前に、さらなる検証が必要ではないだろうか。 琉球新報の取材で明らかになった誤報　問題となったのは、同紙の高木桂一・那覇支局長名で、12月9日に【沖縄２紙が報じないニュース】としてネットで配信し、さらに同月12日の紙面で伝えた記事。事故で「日本人を救助した在沖縄の米海兵隊曹長」のヘクター・トルヒーヨさんは、後続車にはねられて意識不明の重体となっている、と報じた。回復を祈る沖縄の人たちの声も伝えた。一方、これを報じてい