食糧生産の要でありながら、環境被害や健康被害などのマイナスのイメージがつきまとう農薬。SDGsブームの中で以前にも増して冷たい視線を浴びている。しかし農薬業界では、従来の化学農薬に代わる新しいモダリティの探索が始まっている。生命現象をベースにしたバイオ農薬はその任に耐えられるのか。 この記事は有料会員限定です 会員の方はこちら ログイン 2週間の無料トライアルもOK！ 購読に関するご案内 ※無料トライアルのお申し込みは法人に限ります。（学生や個人の方はご利用いただけません）

日経バイオテクは、文部科学省の「独立行政法人、国立大学法人等及び特殊法人の役員の報酬等及び職員の給与の水準（令和3年度）」などから全国に85ある国立大学法人の賃金情報を収集。役職別に平均年齢と平均年収、最高年収、最低年収を整理して、表にまとめた。 本記事では全国の国立大学について、本務職員（教授・准教授・講師・助教・助手）の賃金情報を掲載した。一部の大学では、職種によっては該当者が少なく、個人の特定につながるとの理由などから情報が開示されていない場合もある。また、2020年4月に名古屋大学と岐阜大学が運営法人を統合したことから、「東海国立大学機構」の項目に併合したデータを記載した。 国立大学の職員の給与は、他の大学の職員や国家公務員の給与を参考にして設定されている。そのため、役職別の平均年収に大きな差は見られなかった。なお、教授の平均年収で最も高額だったのは、東京大学の1193万円だった。

S-217622は北海道大学と塩野義の共同研究から創製された経口の低分子薬だ。新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）はウイルスを増殖する際に3CLプロテアーゼを利用するが、S-217622が3CLプロテアーゼを選択的に阻害することで、SARS-CoV-2の増殖を抑制すると考えられている。 塩野義製薬はS-217622の第2a相試験で、軽症、中等症および無症候のSARS-CoV-2感染者にS-217622を5日間反復投与して抗ウイルス効果を検討した。また、同試験の開始から28日目まで、フォローアップ期間として被験者の観察を続けた。被験者69例からPCR検査で陰性だった22例を除き、残りの47例をITT（Intention To Treat）集団とした。そして47例を、（1）プラセボ群17例、（2）S-217622の低用量群16例、（3）S-217622の高用量群14例──の3群に分けた。

米Pfizer社とドイツBioNTech社は、2020年11月9日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対して開発中のmRNAワクチン（開発番号：BNT162b2）の第3相臨床試験（米国の臨床試験データベースの登録番号：NCT04368728）について、中間解析を初めて実施した結果、90％を超える有効性が示されたと発表した。あくまで中間解析の結果ではあるが、発表を受けて日米欧の株価は大幅に上昇している。 第3相臨床試験は、18歳から85歳の4万3998例の被験者を対象として、BNT162b2接種群またはプラセボ接種群に1対1で割り付け、安全性と有効性を評価するランダム化観察者盲検試験（観察者である医師にのみ割り付けを隠蔽した臨床試験）。2020年7月から、米国、ブラジル、アルゼンチン、南アフリカ、ドイツなど複数国の154施設で実施されている。これまでに4万3538例の被験者が登録

「機能性食材研究」連載の第58回では、夏から秋が旬のニホンナシを取り上げる。ニホンナシの日本市場（農産物産出額、統計最新の2016年）は年786億円だ。40を超える府県で産出され、産出額の都道府県別トップ5は、65億円の茨城、62億円の千葉、60億円の鳥取、53億円の栃木、51億円の福島だ。栽培面積は果樹面積（果実をならせた樹木の面積）が1万2100haで、収穫量が24万7000t、出荷量が22万7600t。都道府県別の出荷量は多い順に千葉の3万1300t、茨城の2万4800t、栃木の1万8100t、福島の1万8000t、鳥取の1万6900tだ。 この記事は有料会員限定です 会員の方はこちら ログイン 2週間の無料トライアルもOK！ 購読に関するご案内 ※無料トライアルのお申し込みは法人に限ります。（学生や個人の方はご利用いただけません）

世界四大文明の初期から定着し農業では最も古い手法とされる“接ぎ木（graft）”の技術革新を推進している研究開発型のアグリバイオベンチャー。名古屋大学大学院生命農学研究科の野田口理孝助教が、科学技術振興機構（JST）のさきがけ研究者として得た成果をJSTが国際特許化した知的財産権を基に起業された。 この記事は有料会員限定です 会員の方はこちら ログイン 2週間の無料トライアルもOK！ 購読に関するご案内 ※無料トライアルのお申し込みは法人に限ります。（学生や個人の方はご利用いただけません）

近くに植えたミントの香りでコマツナやダイズの虫害耐性を増強する技術を東京理科大学基礎工学部生物工学科（東京都葛飾区）の有村源一郎准教授と龍谷大学のグループが開発した。有村准教授は、地元で栽培が盛んなコマツナで有機栽培の実証試験を開始しており、将来は“理科大ブランドのコマツナ”として流通させる計画だ。同准教授は、この研究成果を、The Plant Journalオンライン版（2018年8月29日付）に報告するとともに、2018年10月10日から12日、横浜国際平和会議場で開催されるBioJapan2018でも報告する。 この記事は有料会員限定です 会員の方はこちら ログイン 2週間の無料トライアルもOK！ 購読に関するご案内 ※無料トライアルのお申し込みは法人に限ります。（学生や個人の方はご利用いただけません）

農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）は、東京大学との共同研究により、イネゲノムの塩基を広範に置換できるゲノム編集手法を確立した。岡山大学で開かれた日本育種学会第134回講演会にて2018年9月22日、農研機構生物機能利用研究部門遺伝子利用基盤研究領域生物ゲノム改変ユニットの土岐ユニット長らが2演題連続で発表した。東京大学大学院理学研究科の西増弘志助教と濡木理教授らが2018年8月末に米Science誌にて“スーパーCas9”として論文発表したゲノム編集ツールのSpCas9-NG（以降NG型と記載）を活用している。

筑波大学つくば機能植物イノベーション研究センター（T-PARC）の大澤良教授らと農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）は、ゲノム編集ツールのCRISPR/Cas9による植物のゲノム内変異発生数は、種子に植物ホルモンを加えて人為的に細胞分裂させる「カルス化」の培養のみを行ったものと同レベルであることを、次世代シーケンサー（NGS）によるイネ品種「日本晴」の全ゲノム解読により見いだした。福岡市で開かれた日本育種学会第133回講演会で2018年3月26日に、筑波大T-PARCの津田麻衣助教が発表した。

微生物叢の利活用により、農作物の収量を上げたり、化学的に合成された肥料や農薬を減らしたりできるのではないか――。今米国で、植物微生物叢（plant microbiome）を使った農業資材の開発が盛り上がりを見せている。実際、米国の農業バイオの大手である米Monsanto社が、微生物叢を解析し、トウモロコシの収量を増加させる微生物を同定。同微生物を表面にコーティングした種子の販売も開始した。 この記事は有料会員限定です 会員の方はこちら ログイン 2週間の無料トライアルもOK！ 購読に関するご案内 ※無料トライアルのお申し込みは法人に限ります。（学生や個人の方はご利用いただけません）

花王が、粉末飲料「ヘルシア　クロロゲン酸の力」を、血圧高め対策の機能性表示食品として消費者庁に届け出た。消費者庁が2018年4月18日に公表した。 この記事は有料会員限定です 会員の方はこちら ログイン 2週間の無料トライアルもOK！ 購読に関するご案内 ※無料トライアルのお申し込みは法人に限ります。（学生や個人の方はご利用いただけません）

2018年度開始の内閣府SIP（戦略的イノベーション創造プログラム）の次期12課題のうち、バイオ・農業分野の課題「スマートバイオ産業・農業基盤技術」のプログラムディレクター（PD）に、キリン取締役常務執行役員R＆D本部長でキリンホールディングス常務執行役員の小林憲明氏の着任が内定した。内閣府が2018年4月13日に発表した。 この記事は有料会員限定です 会員の方はこちら ログイン 2週間の無料トライアルもOK！ 購読に関するご案内 ※無料トライアルのお申し込みは法人に限ります。（学生や個人の方はご利用いただけません）

農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）の理事長に2018年4月から、久間和生氏が着任することが決まった。久間氏は東京工業大学電子物理工学出身で、三菱電機にて先端技術総合研究所長や常務執行役開発本部長、代表執行役副社長を務め、2013年3月から2018年2月まで総合科学技術・イノベーション会議（CSTI）の議員を務めた。農研機構の理事長に、民間出身者が就任するのはこれが初めて。

熱を発する「発熱植物」と呼ばれる植物が存在する。北海道から本州にかけて自生するサトイモ科の多年草、ザゼンソウはその1つだ。1月から3月の開花期に1週間程度、肉穂花序と呼ばれる花の部分が発熱し、群生地では残雪を溶かして花を咲かせている様子が観察される。

新春展望2018 ゲノム編集技術が社会に急速に広まる、17年ぶりの遺伝子組換え食品の表示制度更新にも注目 明けましておめでとうございます。昨年も取材などでお世話になりました。今年もよろしくお願いします。 2018年のキーワードとして、改めて「ゲノム編集」を挙げます。塩基数が数ギガ（数十億）よりも大きいゲノムを持つ生物でも、標的部位を精密に編集できる技術が急速に発展しています。ゲノムサイズが数メガ程度の小さ目の細菌などの一部のみで可能だったゲノム編集が、手軽になってきました。2012年から毎年、日経バイオテクの特集記事にてゲノム編集をとりまとめていますが、今年もアップデイトしていきたいと考えております。 ゲノムDNAの標的部位を指定・改変できる効率が高い効率のよいCRISPR/Cas9が広く利用され、DNA2重らせんの切断面に糊代（のりしろ）があるため編集しやすいCRISPR/Cas12a

大阪大学大学院工学研究科生命環境システム工学研究室の加藤泰彦助教と渡邉肇教授らは、先に確立した甲殻類のオオミジンコの遺伝子操作技術を用いて、ゲノム編集ツールのTALENやCRISPR/Cas9を用いて光るミジンコを作製し、環境により性が決定する仕組みを解明した。2017年11月2日（現地時間）に論文2報にて成果を発表した。環境刺激に応答して性が決まるときに2つの遺伝子が連動して活性化される仕組みを、世界で初めて突き止めたという。

【GreenInnovation Vol.344】 組換え農作物の検査法、安全性審査を終えた後の“空白期間”が既に4カ月 1カ月ぶりにGreenInnovationメールでお目にかかります、日経バイオテク編集の河田孝雄です。原則として第4木曜日のGreenInnovationメールを担当しております。 今回は「組換えDNA技術応用生物の検査方法」を話題にします。 まずは、食品ではない話題から。未承認の組換え生物の検査方法については今年、大きな話題があります。2017年春にフィンランド食品安全局が公表したことをきっかけに判明した、未承認遺伝子組換えペチュニアが日本市場にて流通していた、という問題です。この問題のときには、かずさDNA研究所が検査法の確立に協力した、と農林水産省から聞きました。 なお、これらの組換えペチュニアの販売実績を集計したところ、年4000万円ぐらいという結果を得ました。

フードリボン（千葉県柏市）と早稲田大学は2017年10月6日、雌ウナギの大量育成など共同研究の中間成果発表を行った。ウナギの完全養殖を5年以内に実現すべく、近く新会社を設立する。国内の研究機関とも連携していきたい考えだ。発表会では、早稲田大学ナノ・ライフ創新研究機構の矢澤一良研究院教授、フードリボンうなぎ完全養殖プロジェクトの伊藤周治リーダー、フードリボンの宇田悦子社長が登壇した。事業計画について発表した後で、700gほどの雌ウナギを解体して卵巣を取り出し、顕微鏡で拡大したウナギの卵をディスプレーに映し出した。

【機能性食品 Vol.304】 十勝のジャガイモは収穫真っ最中、橋の再開通に1年待ちも 小豆餡や紅茶の色を生み出す化学物質の解明が進む まずは、恒例の機能性表示食品のアップデイトです。ここ1週間では2017年9月15日(金)と9月21日(木)の2回、更新がありました。2017年度のCシリーズは4件増えまして、C170までの届け出受理が公表されました。今回増えた4件には、新しい機能性関与成分は無いかと思います。 これで有効な届け出件数の総数は、1057件になったもようです。初年度（2015年度）のAシリーズ（A310まで）が277件、2年目（2016年度）のBシリーズ（B620まで）が611件、そして3年目（2017年度）のCシリーズ（現在のところC166まで）が165件です。Aシリーズでは撤回が30件と法人番号未登録による欠番が3件、Bシリーズは撤回が9件、Cシリーズは撤回が1件です。 さ

東海大学医学部基礎医学系分子生命科学の今西規氏らのグループは、2017年7月20日、ポータブル型DNAシーケンサー「MinION」（Oxford Nanopore Technology社製）に応用可能なゲノム解析システムを開発したと発表した。2台のラップトップ型PCとMinIONで構成されるシステムで、複数菌種の混合DNA試料から最短で2時間以内に主要細菌の同定を可能にした。本研究成果は、英国時間2017年7月18日のScientific Reports Onlineに掲載された。