横浜中華街からほど近い場所にある人気中華料理店『生香園 本館』。昭和46年創業で、広東料理の名店として知られる同店は、テレビでおなじみのオーナーシェフ・周富輝氏（73）が経営している。店の入り口には“炎の料理人”と呼ばれた兄・周富徳さん（享年71）とうつる写真が掲げられ、昨年には『出没！アド街ック天国』（テレビ東京）でも紹介され、店は連日、有名料理人の味を求めて多くの客で賑わっている。だが、NEWSポストセブンは調理場で食品偽装を行う瞬間の動画を入手。偽装行為は10年以上も前から行われていたという──。【前後編の前編。後編を読む】 「富輝社長はメニューと違う食材を偽装し、いつまでお客さんを欺き続けるのか。今のご時世でこんな行為は許されません。『生香園』でまかり通っている偽装について、この10年以上の間、私が見てきたことをすべてお話します」──NEWSポストセブンの取材に、長年、同店の調理場

睡眠の研究で今、「最もノーベル賞に近い」と評される学者が筑波大学にいる。睡眠研究の第一人者、柳沢正史教授である。学生時代から不眠に悩まされてきたという59歳のジャーナリスト・横田増生氏が、その快眠メソッドを学びに門を叩いた。【前後編の前編。後編を読む】 ＊　＊　＊ 睡眠を「見える化」する 筑波大学国際統合睡眠医科学研究機構の機構長である睡眠研究者の柳沢正史教授に、高校からがんこな不眠に悩まされ続けてきた私が、睡眠の謎や、快眠のノウハウなどについて訊いた。 私は事前に、教授が立ち上げたベンチャー企業「S,UIMIN」で2日にかけて脳波を計った。1日目は、8時間眠ったが、中途覚醒が2時間近くあった、2日目は9時間強の睡眠で、中途覚醒が1時間ほどあった。まずはその結果を見てもらった。 「この脳波はあまりよくありませんね。点のような中途覚醒がたくさんあるし、まどろみレベルの睡眠が多い代わりに、一番

シドニー五輪の柔道銀メダリストでタレントとして活躍する篠原信一（51）さん。現役時代は身長190センチの巨体で、世界の並みいる強敵と組み合ってきた。そんな篠原さんは畳を離れ、土と向き合っていた。【前後編の後編。前編から続く】 51歳となった篠原さんは2020年に長野県安曇野市に移住し、大自然の中でブルーベリー作りに勤しんでいる。2022年からは「あづみの移住大使」を務め、悠々自適なセカンドライフを送っていた。だが、移住した当初は地元の信頼をなかなか得られなかったという。 「『テレビに出ている人間が軽い気持ちで移住して、農業をやってるんじゃないの？』という声はあったと思いますし、冷ややかな視線を感じることもありました。実際に初めの頃は『篠原くん農家できるの？』と言われました。そんなこともあり、どうせ移住するなら地に足をつけて、“一から農家をやるぞ”と覚悟を決めたんです」 1995年に大学の1

「（山の果実が）こんなにナンもなってねぇ年は、90年生きてきて初めてだ」──北海道に住む90歳の古老の一人は、「猟師」として移住してきた元NHK自然番組ディレクターの黒田未来雄氏にそう語ったのだという。実際、黒田氏が森の中を歩いていても山の果実の不作ぶりは明白で、記録的な酷暑とともに、昨年はクマにとっても受難の年だった。食を失ったクマと人間の共存は可能なのか──そのためのヒントを探る。【全3回の第3回。第2回から続く】 ＊　＊　＊ ヒグマは何を食べて暮らしているのか。それを端的に示してくれるのがフンだ。 生物学でも狩猟でも、フンの観察は欠かせない。私は狩猟を始めて7年で、決してキャリアが長いとは言えないが、それでもいくつものヒグマのフンを見てきた。結果、エゾシカの毛が混入していることは、全く珍しいことではないと感じている。 クマはそもそも「食肉目」に分類される。長い進化の歴史を見れば、肉食

土壌のカドミウムをほとんど吸収しないコメの新品種「あきたこまちR」をご存じだろうか。「あきたこまちR」は品種改良技術により開発されたコメで、食品の安全に関する著書が多数ある科学ジャーナリストの松永和紀氏は「日本のコメが抱える問題を解決できる画期的な品種です」と評価する。秋田県では2025年からコメの栽培品種を、従来のあきたこまちからあきたこまちRに全量転換する方針だ。 ところが、11月9日、社民党の福島みずほ参院議員がX（旧ツイッター）で〈消費者の権利を守りたい！〉と投稿し、「2025年秋田県全量転換　放射線育種米あきたこまちR　何が問題なのか」と題した報告会の開催を知らせるポスター画像を添えた。ポスターには、あきたこまちRへの全量転換を問題視する記述がある。なぜこうも評価が異なるのか。 そもそも「あきたこまちR」はどんな新品種なのか。農水省や秋田県による資料などを読むと、前述の通り、その

中国の大手ビール会社「青島ビール」の工場にある倉庫内で、作業員が原料に向かって放尿しているとされる動画が拡散した問題。青島ビールから通報を受けた地元公安は捜査を行ない、関係者が拘束されたというが、動揺はいまだに収まっていない。 「捜査の結果、男性が放尿していたのは原料倉庫ではなく、ある物流運送業者の輸送車両用の車庫だったことが現地で報じられています。また、放尿していた男性は青島ビールの社員ではない外注企業の労働者であることがわかりました。21日、地元公安はこの男性と映像を撮影した人物を逮捕しましたが、青島ビールの株価は大きく下落しました」（中国メディア関係者） 中国の食品問題というと、一昔前の2010年前後には衛生管理のずさんさや異物混入など、さまざまな事例が報じられていた。だが習近平政権が強権化するにつれ、こうした自国にマイナスイメージを与えるようなニュースは、ここ5年ほどすっかり鳴りを

解散風が吹き荒れていた永田町に、突如「減税」議論が巻き起こった。「増税マシーン」と化した岸田文雄・首相が甘い言葉を口にするからには裏がある。首相の背後には、国民を欺く「増税のための偽装減税」を囁く財務官僚たちがいる。 増税メニューは目白押し 次なる増税計画はすでに動き始めている。それを示すのが、岸田首相が言い出した季節外れの「花粉症対策」だ。 「花粉症は、いまだ多くの国民を悩ませ続けている社会問題といえるものです。来年の飛散時期が近づくなか、国民の皆さんの安心・安全の確保に向け、花粉症対策を強力に進めます」 首相は10月11日の関係閣僚会議でそう表明したが、裏には増税が隠されている。 来年4月、「森林環境税」（国税）が創設され、国民1人1000円が住民税に上乗せされる。財務省取材の経験が長いジャーナリストの長谷川幸洋氏（元東京・中日新聞論説副主幹）が語る。 「これは震災復興のための復興特別

地域で初めてのコストコ出店は働き手確保に大きな影響を与えている（イメージ、Sipa USA/時事通信フォト） 地方ではいま、古くからの小売経営者に大きな衝撃が広がっている。最低賃金が800円台の地域でも、地域によっては世界的小売チェーンの店舗が時給1000円以上からスタートできることを確約して働く人を募集しているからだ。俳人で著作家の日野百草氏が、岸田文雄首相が掲げた「最低賃金の全国平均1000円」を軽々と超えてくる高時給求人に揺れる地元小売業経営者や募集担当者の本音を聞いた。 ＊　＊　＊ 「時給1500円は無理だ。群馬県の最低賃金は895円、世界的企業の真似はできない」 群馬県のガソリンスタンド経営者が語る。時給1500円とはアメリカ発祥の世界的な会員制倉庫型店舗を展開する「コストコ」のことである。いま群馬県だけでなく、日本各地でコストコによる「高時給求人」が猛威を振るっている。 「コス

農産物をめぐる科学技術の進歩は、生産量を飛躍的に増大させ、価格を押し下げた。その一方で、「食の安全」の観点から安心して口にできない食品は、世界各国で規制され、排除されつつある。そんな中で、“誰も口にしたがらない危険な食品”を大量に輸入し、消費している日本は、輸出大国アメリカから、あろうことか「ラスト・リゾート（最後の楽園）」とさえ呼ばれている──。東京大学教授・農業経済学者の鈴木宣弘さんが危険な輸入食品について綴る。（短期連載第2回。第1回から読む ） ＊　＊　＊ 新型コロナや中国の爆買い、ウクライナ紛争に異常気象。未曽有の事態が重なって、ただでさえ食料自給率の低い日本は、あと何年も経たないうちに恐怖の「3食、芋だけ生活」が訪れ、最悪の場合7200万人が飢えて死ぬ──そんな“未来予測”を前回でレポートした。そもそもいま私たちが口にしている野菜や果物、肉や牛乳も決して安全とは言えない。 7割

一度見たら忘れられない強烈なキャラクター。昭和、平成のバラエティ番組には欠かせない存在だった、しのざき美知さん（54才、2018年に「しのざき見兆」に改名）。テレビに登場するだけでオチとなり、その傍らにはビートたけし、タモリ、志村けんなど錚々（そうそう）たる顔ぶれがいて、大御所も認める存在だった。15歳で芸能界に足を踏み入れたしのざきさんが見た、バラエティ黄金時代の思い出を振り返った──。【前後編の前編】 タモリに「埼玉のオオサンショウウオ」と呼ばれて ──お久しぶりです。何年ぶりのインタビュー取材になりますか？ お呼びいただいて、ありがとうございます。インタビューは20数年ぶりくらいでしょうか。テレビではいつも画のインパクトを求められていたので、自分の話を聞かれることはほとんどありませんでした（笑）。当時、デブキャラはステージの端にいるような存在でしたので、詳しい私の情報は要らないですし

公安調査庁といえば、日本の治安を脅かす団体や組織を監視するために情報収集を行ない、国家の安全を守る重要なインテリジェンス機関である。その公調から、衝撃的な内容のメールが流出して、内部で大騒ぎとなっている。 「安倍（晋三）元総理射殺の真犯人は山上（徹也・被告）ではない。別のスナイパーがいて、それを証明する動画などもあるが、マスコミから無視されている」 ネットで出回っている“陰謀論”の一つではあるが、テロ組織を監視する公調からこんな情報が出回り、仮に調査などが行なわれているとすれば事情は違ってくる。何が起きているのか。公調関係者が語る。 「送り主は本庁の経済安全保障特別調査室のベテラン調査官のA氏です。複数の職員に対して、そうした文面をメールやSNSなどで送っている。一斉メールではなく、内容はほぼ同じでも、相手によって微妙に言い回しを変えている。万が一、流出した場合に誰から漏洩したか特定できる

東京・東日本橋にある焼き鳥の名店「江戸政」が急きょ閉店したことがわかった。江戸政は大正13年創業の老舗で、現在の店主は3代目。数々のメディアに取り上げられる人気店だった。平日17時オープンで売り切れ仕舞いのため1日数時間しか営業せず、一部では“幻の焼き鳥屋”と呼ばれていた。あまりに突然の閉店には近隣住民も困惑している様子だ。 「閉店しちゃったんですか？　普段なら午前中から仕込みをしているはずなのに今日は全然気配がなく、昨日も営業していなかったので、どうしたんだろうとは思っていました。いつもは開店1時間前からお客さんが並んでいますよ」（近隣住民） 江戸政の名物メニューは、鳥のタタキを団子状に丸めた「生つくね」。これを目当てに店に足を運ぶファンが大勢いた。そのひとりが、生つくねの思い出を振り返る。 「つくねは生か焼きを選べるのですが、やっぱり江戸政といえば生つくね！　せっかく江戸政に来たからに

軽妙な掛け合いで、一躍人気者となったおすぎとピーコ。だが、最近2人のトークを耳にする機会がなくなった。突然テレビから消えた双子のいまを追うと、想像を絶する近況が明らかになった──。 「おすぎが帰ってくるのよ。具合が悪くなっちゃって、面倒みてやらないとダメなの」 昨年12月、バラエティー番組『5時に夢中！』（TOKYO MX）に出演したピーコ（77才）はそう話し始めた。この日のトークテーマは「あなたの周りのやっかいな高齢者」。共演者がピーコの双子の弟・おすぎ（77才）の近況について尋ねると、福岡を拠点にする弟の体調が芳しくなく、近いうちに同居を始めることを唐突に明かしたのだ。 不機嫌そうな顔で「ちょっと嫌なの」とつぶやきスタジオを笑わせたが、ピーコは昨年から自身の環境を変えていた。昨夏、個人事務所「オフィスおすぎとピーコ」をひっそりと閉鎖。おすぎが姉から相続した神奈川県横浜市内のマンションに

輸入食材の安全性に気を使う人は多いだろうが、あまり注目されていないのが「豚肉」だ。アメリカ産の豚肉は、牛肉に比べると、精肉として直接スーパーに並ぶことは少なく、加工用に振り分けられていることが多い。そして、そのアメリカ産の豚肉では、日本向けの豚肉の成長促進剤としてラクトパミンを使っていることがあるのだ。ラクトパミンは台湾において、「痩肉精」と呼ばれ問題視されている。家畜の体重を増加させたり、赤身肉の割合を増やすなどの効果があり、豚では北米や南米、アジアなどの26か国・地域で使用が認められている。しかし、心臓の神経伝達に影響を及ぼす物質であるともいわれている。 また、アメリカでは、多くの家畜が感染症の治療だけではなく、予防のため抗生物質が投与されているようだ。これもラクトパミンと並ぶ大きな食の問題となっている。米ボストン在住の内科医・大西睦子さんが解説する。 「大規模な農場では、家畜を狭い場

東京湾をゆくコンテナ船。新型コロナウイルスの世界的流行が始まって以降、世界でコンテナの奪い合いが起きている（イメージ、AFP＝時事） 日本は70年以上も戦争と関わらずにきたはずだった。しかしその日本がいま、世界で激しい「食料戦争」の渦中にある。俳人で著作家の日野百草氏が、「国の通貨が安いまま戦うのは厳しい」と焦る商社マンに、牛肉を中心とした日本の「買い負け」事情を聞いた。 ＊　＊　＊ 「どこより高い金を出せば買えますよ、ただ買い負けているだけです」 食品専門商社のA氏（40代）に話を伺う。以前、彼がこの国の食料問題に対する危機感を訴えた『憂国の商社マンが明かす「日本、買い負け」の現実　肉も魚も油も豆も中国に流れる』は思わぬ反響を呼んだ。筆者もそこまでとは思っていなかったのだが、現実に食肉や魚介類に次々と値上げ、不足のニュースが続いている。ただ一人の話だが、その一人の肌感は現に日本の危機を象

丸大食品の発表によれば、ドラマやK-POPなどの韓流コンテンツに触れたことがある人の約8割が韓国料理を食べる機会が増えたという。長く続くステイホームの影響で『愛の不時着』や『イカゲーム』など新しい韓流ドラマが大ヒットし“第4次韓流ブーム”が到来。その波が“食”にも押し寄せて来ているのだ。しかし、そこには大きな落とし穴がある。 2021年8月には『辛ラーメン』で知られる韓国のインスタント麺メーカー最大手の「農心」がEUに輸出したラーメンから、基準値超えの有毒物質「2-クロロエタノール」が検出され、2020年6月には、千葉県内の業者が韓国から輸入した赤貝から、基準値を超える麻痺性貝毒が発見され回収に追い込まれた。 同年3月にもアメリカで韓国産エノキタケから食中毒の原因となるリステリア菌に感染して4人が死亡、30人余りが入院する事態が発生している。厚生労働省が公表する「輸入食品等の食品衛生法違反

空にはドローンが舞い、地上では無人トラクターが滑走する───そんな田んぼ風景はすでに現実のものとなった。経験と勘だけが頼りの米作りから、今や観測データをベースとしたスマート農業が始まっている。 スマート化推進で米作りのお悩み解決 水田の脇に立つ米農家が手にしているのは、スマートフォンやタブレット。ドローンから送信される稲の生育データをスマホのアプリ上で閲覧し、無人トラクターはタブレット上で動線を設計する。これらが「スマート農業」の一例だ。 なにしろ、米作りのスマート化推進には、米農家の未来がかかっている。少子高齢化で農家の跡継ぎが不足し、耕作放棄地は増えるばかり。新潟・魚沼産コシヒカリを頂点とした米のピラミッド構造はすでに崩壊し、品種と産地に加え米自身の商品力に磨きをかけなければ売上は伸びない時代となった。 「農業従事者が減った分、生産者各々が管理する田んぼ面積は増え、米作が大規模化してい

9月下旬の週末の午後、子連れの家族や若いカップルで賑わう都内の総合スーパーに大物官僚の姿があった。今年7月に財務省事務方トップの事務次官に就任した矢野康治氏である。 矢野氏といえば、東大出身者が要職を占める財務省で、戦後初となる一橋大学出身の次官として注目を集める。 「かつて3年間、官房長官時代の菅（義偉）さんに秘書官として仕えたことから今の官邸の信頼は厚い。その一方で菅さん相手でも間違っていると思えば臆せず反論する頑固さがあり、いまや官邸の顔色を窺うばかりの財務省にあって“異色官僚”と言われています。今は持論である『財政再建』に向けて熱意を燃やしています」（全国紙政治部記者） そんな矢野氏のオフの買い物風景を、本誌・週刊ポストは目撃した。 スーパーでアイスや納豆のパック、飲み物などを購入。会計を済ませると、商品一品一品を持参したリュックにしまっていく。アイスはレジ横にある無料のロール式ポ

ワクチン接種後の健康被害がやっと救済される──。厚生労働省の審査会は8月19日、新型コロナワクチンの接種後にアナフィラキシーなどの健康被害を訴えた29人に対し、医療費や医療手当の補償を決定した。29人のうち28人が女性で、平均年齢は43才だった。 国が新型コロナワクチンの副反応の救済を認めるのは初めてだ。しかし、ワクチン接種後に亡くなった約1000人は、「ワクチンとの因果関係は不明」とされたままだ（8月24日現在）。 また、日本に先んじてイスラエルやアメリカなどが「3回目接種」を行うなどワクチンをめぐる話題はいまだ尽きない。 そんな中、製造元の1つである米ファイザー社が7月28日に公表した英語の研究論文が静かに波紋を広げている。 その研究には世界各国の4万人以上が参加。ファイザー製ワクチンの2回目接種から最大6か月間に及ぶ大規模な追跡調査を行った。 その結果、ワクチン接種によって発症を防げ

鶏のからあげの人気が高まっていますが、その安全性はどうなっているのでしょうか。 日本に輸入されてくる鶏肉はブラジル産が74.6％、タイ産が22.7％とこの二国でほとんどを占めています。 食の安全に詳しいジャーナリストの小倉正行さんによると「ブラジルでは、2017年3月に大規模な鶏肉の食肉不正が発覚して大問題になりEUやアメリカをはじめとする世界中の国々がブラジル産の鶏肉の輸入を禁止した」とのこと。 タイ産の鶏肉は、2002年に発がん性が明らかになっている『ニトロフラン』という抗菌剤が残留していた違反が見つかり、EUはタイ産の輸入も禁じています。 【↑　上の写真クリックで動画へ】