米スポーツ界に革命を起こしたダイナミックプライシング（上）：日経ビジネスオンライン
今日は、スポーツ観戦チケットの値付けの話をしようと思います。突然ですが、皆さんは「ダイナミックプライシング」（Dynamic Pricing）という言葉を聞いたことはありますか？ レベニューマネジメント（顧客の購入意欲に応じて商品・サービスの価格と割当量を変えることで収益の最大化を図る）の考え方をスポーツ界に応用した値付け手法です。 これまで、スポーツ観戦チケットの値付けはシーズン開始前に行われるのが普通でした。例えば、野球なら4月から10月頃まで開催されるシーズンに備えて、開幕前にホームゲーム全試合（MLBなら81試合）の値段を決めていました。多くは、座る座席の場所（席種）に応じて価格帯を変えて値付けを行います。フィールドに近い席ほど値段が高くなり、この値付けが全試合一律に適用されることになります。 恐らく、これが一般的にイメージされるチケットの値付け方法でしょう。しかし、半年以上も前に
「きゃりーは日本民族の誇り」、ワーナー会長が語る快挙：日経ビジネスオンライン
日経ビジネス7月14日号の特集「コンテンツ強国へ この“熱狂”を売れ！」で、力強く世界へと打って出る日本のコンテンツ産業を追った。表紙を飾ったのはアーティストのきゃりーぱみゅぱみゅ。今年2月、米サンフランシスコでライブをした時のワンショットだ。 きゃりーが活躍の舞台を世界に広げている。ということは、何となくご存知だろう。だが、その内実や舞台裏は、あまり知られていない。今回、きゃりーのCDを世界展開することに成功したワーナーミュージック・ジャパン。その名誉会長を務める石坂敬一氏のインタビューをもとに、きゃりー世界進出の舞台裏を紐解く。 「おっしゃ Let's 世界征服だ」――。耳に残るエレクトロナンバー「インベーダーインベーダー」。リリースから1年強、きゃりーぱみゅぱみゅは“世界征服”への足がかりとなるかもしれない快挙を成し遂げた。CDの世界展開だ。 きゃりーの新作CDアルバム「ピカピカふぁ
なぜ、高学歴の人物が、深い知性を感じさせないのか？：日経ビジネスオンライン
なぜか「知性」を感じさせない「高学歴」の人物 田坂教授は、5月に、新著『知性を磨く「スーパージェネラリスト」の時代』（光文社新書）を上梓されました。この連載『知性を磨く スーパージェネラリストへの成長戦略』では、ビジネスパーソンは、いかにして、日々の仕事を通じて「知性」を磨いていくべきか、そして、「七つのレベルの知性」を垂直統合した「スーパージェネラリスト」へと成長していくことができるかについて、伺いたいと思います。 まず、この連載第1回のテーマは、「なぜ、高学歴の人物が、深い知性を感じさせないのか？」です。 最初から、随分、刺激的なテーマですね？ 田坂：そうですね。正確に言えば、「なぜ、高学歴の人物が、必ずしも、深い知性を感じさせないのか？」と言うべきですが、実際、高学歴を誇る人物を見ていて、たしかに「頭は良い」とは思うのですが、あまり「賢い」とは思えない人物がいるのではないでしょうか？
「ブレスト」のアイデア出しは、実は効率が悪い！：日経ビジネスオンライン
本連載では、昨年まで米国のビジネススクールで助教授を務めていた筆者が、世界の経営学の知見を紹介していきます。 さて、みなさんの中には、新しいアイデアを出すために「ブレイン・ストーミング」をする方も多いかと思います。複数の人が共にアイデアを出し合うブレイン・ストーミング、いわゆる「ブレスト」は、ビジネスでは新製品企画、キャンペーン企画などの「新しいアイデア出しの場」としてよく使われています。 ブレストの目的が「アイデアを出す」ことなのは、みなさんの共通認識でしょう。ところが世界の経営学研究では、「ブレストでアイデアを出すのは、実は効率が悪い」という結果が得られています。まるで本末転倒な印象ですが、しかしこれは、ブレスト研究者の間ではよく知られたことなのです。 なぜブレストはアイデアを出すのに、むしろ効率が悪いのでしょうか。今回は、「組織に求められるブレイン・ストーミングのあり方」について、世
戦略コンサルティングの次にやってくる「頭脳」は？：日経ビジネスオンライン
読者のみなさんは、「frog」や「IDEO」といった会社の名前を聞いたことがあるだろうか。20年前であれば、「マッキンゼーやボストン・コンサルティング・グループ（BCG）、ベインを知っているだろうか」が同じ質問となっただろう。 20年前の日本では、マッキンゼーらの名前は一部の人に知られているだけだった。 だがこうした戦略コンサルティングの名前や手法はこの20年の間にほぼ浸透した感がある。 イノベーションがこれまで以上に求められている現在において、次にやってくるのはデザインコンサルティングだと筆者は考える。冒頭で述べたfrog（フロッグ）とIDEO（アイディオ）は、この分野のトップファームだ。 そのfrog designのエグゼクティブ・クリエイティブ・ディレクターである、ヤン・チップチェイスさんと話をする機会に恵まれたので、彼の話を踏まえながら、デザインコンサルティングについて紹介していこ
韓国アシアナ航空機事故で登場した“スゴイ”女性：日経ビジネスオンライン
一体、何がすごいのか。非常時のリーダーに期待されている役割と条件が、彼女によって明らかにされたかのように感じられるからです。そのあたりを今回ご紹介しつつ、動画を見ながらさらなるヒントを探りたいと思います。 ネット動画はアイデアの宝庫。それでは今週もいってみましょう。 社長は謝るのが仕事です 航空機事故というのは、ほかの事件事故よりも複雑です。まず「関係者」があまりに多い。航空会社や空港や消防などはもちろん、事故発生国、運営国、乗客が国籍を持つ国、航空機メーカー等が含まれます。そして、用語も専門的で分かりにくい。 今回の事故について追いかけ切れていない人も多いと思います。 なので、事故の経緯についてはこちらにまとめました。 事故概要はもちろん、航空会社、空港、消防、FBI、病院、そして米国家運輸安全委員会（NTSB）の記者会見の動画や声明、段階ごとに注目された問題と、関連するネット炎上騒ぎな
真に「グローバル」な企業は、日本に3社しかない：日経ビジネスオンライン
本連載では米ビジネススクールで助教授を務める筆者が、世界の経営学の知見を紹介して行きます。 さて、最近はとかく「グローバル」という言葉をよく耳にします。メディアでこの言葉を見ない日はありません。「グローバル化」とか「グローバル企業」とか、最近は「グローバル人材」という言葉も流行っています。 正直、これらの言葉にやや食傷気味の方もいるのではないでしょうか。その理由の1つは、そもそも「グローバル化」とは正確に何を指すのか、「グローバル企業」はどのくらいいるのか、などの基本知識を我々が十分に共有していないからかもしれません。 実は、近年の世界の経営学では「グローバル企業はほとんど存在しない」という主張がされています。それどころか、これは学者たちのコンセンサスになりつつあると言ってよいかもしれません。今回は、なぜこのような議論が起きているかを紹介しましょう。 そもそもグローバル企業とは？ そもそも
給料が伸びないのは「技術革新」のせい？：日経ビジネスオンライン
前回解説しましたように、給料に労働者個人の業績・成果が反映されているのはわずか数％です。もちろん、会社の業績が上がればボーナスが増えます。ですが、それは個人でどうこうできるものではありません。 4月25日に「平成24年賃金事情調査」の確報が公開されましたが、基本給に占める「業績・成果」の比率が5.3％に下がりました（平成23年度の同調査では7.1％）。世間的には、「これから業績・成果が占める割合が増えていくだろう」と考えられていたと思いますが、まだまだそうはならず、マルクスがいう「労働力の価値」を中心に決まっているということでしょう。 全体としてみると、日本人の給料はここ10年以上、減少傾向にあります。再度、マルクスの理論に重ねて、なぜ給料が下がってきたのかを考えてみます。どこに「給料の低下圧力があるか？」です。 結論から言うと、給料の低下圧力があるのは、「技術革新」と「社会構造の変化」で
日本には木が多すぎる：日経ビジネスオンライン
太田さんの著作『森林飽和』を読ませていただきました。「飽和」というほど、日本には森林があふれているのでしょうか。 太田：はい。幹の体積の総和を森林の蓄積といいますが、日本は過去50年間ぐらい増え続け、3倍ぐらいになっています。人工林は4～5倍に増えていて、自然林もどんどん成長しています。『森林・林業白書』に毎年、グラフとともに出ているのに、誰も触れてこなかった。不思議です。 経済成長で森林以外の土地利用はどんどん変化しています。都市に住んでいると、宅地や工場が増え、緑がどんどん減っている。一方、山に行っても、木は徐々に大きくなっていくから、あまり増えているとは思わない。それで、森林は減っている、だから植えなければいけないという先入観が出来てしまっているのでしょう。 しかし、実は山の斜面で木はどんどん増えている。日本の森林というのは非常に豊かです。それで「森林飽和」というタイトルをつけて、「
中国共産党も知っていた、蒋介石が「尖閣領有を断った」事実：日経ビジネスオンライン
中国が尖閣諸島の領土主権を主張する最大の根拠は何か。 一つは日本が日清戦争時代（1894～95年）に、清王朝が弱体化したことを良いことに、「ドサクサ」にまぎれて釣魚島（尖閣諸島）を清国から不当に奪ったというものである。 もう一つは2012年9月27日に中国の外交部の楊潔篪部長（外相）が、国連総会で述べた根拠である。それは「第二次世界大戦後、『カイロ宣言』と『ポツダム宣言』などの国際文書に基づいて、釣魚島を含む島嶼は、日本に占領されたその他の中国領土と共に中国に返還された」というものだ。中国共産党の機関紙「人民日報」の日本語版が伝えている。この表現は同紙のウェブサイトからダウンロードした（リンクはこちら）。 ところが、この二つとも事実とは全く逆であることを証明する決定的な情報があった。 しかも、その情報は中国共産党の「中国共産党新聞網」（網はこの場合ウェブサイト）、および中国政府の新聞である
ソフトを他人に作らせる日本、自分で作る米国：日経ビジネスオンライン
物事に大きな影響を与える前提なのに案外知られていない。その一つがコンピュータソフトウエア投資とソフト開発技術者の所属先に関する日米の差である。 日本企業は自社で利用するソフトのほとんどをIT（情報技術）企業に開発させているのに対し、米国企業はソフトを内製する比率が高い。 日本のソフト開発技術者の大半はIT企業に所属するが、米国のソフト開発技術者の大半はIT企業ではなく一般企業に所属している。 上記二つの文は同じことを言っている。日本企業は社内にソフト開発技術者をあまり抱えていないためIT企業に外注するが、米国企業は社内にソフト開発技術者がおり内製できる。 「ほとんど」「高い」「大半」では曖昧なので数字を補足する。米国商務省経済分析局の数字によると、2010年の米国民間企業におけるソフトウエア投資の内訳は、内製（自社開発）が37.3％、外注（他社委託）が34.2％、パッケージソフト購入が28
「尖閣で中国完勝」と読んだ韓国の誤算：日経ビジネスオンライン
「日本を叩く時は中国の後ろをついて行く」という韓国の戦略が揺らぐ。「尖閣」で日本が韓国の予想を裏切って善戦しているうえ、共闘しているはずの中国から韓国自身が脅され始めたからである。 中韓も専門家は「法律論では自国が不利」 韓国の金星煥・外交通商相は9月28日、国連総会の一般討論演説で日本に対し「従軍慰安婦への補償」を求めた。さらに「独島（竹島）問題の国際司法裁判所での協議拒否」を強調した。ただ、いずれも日本を名指しせず、間接的な表現をとった。 金星煥・外交通商相は「歴史の暗い面に向き合い、過去の過ちを正せ」とも説教。「歴史」を持ち出したのは「慰安婦」でも「独島」でも「日本＝戦犯国」を強調すれば世界の理解が得られるとの判断だ。 ことに「尖閣」で激しく日本と対立する中国の歓心を買え、「独島」での対日圧力を増せると韓国は期待したのだろう。中国も「尖閣」は「日本＝戦犯国」が奪ったもの、という理屈を
第4回 ピクト図で分かる「優れたビジネスモデルの特徴」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 前回は、ピクト図を使ってビジネスモデルの11の基本パターンを押さえました。今回は、ピクト図から考える「優れたビジネスモデル」の特徴を見ていきたいと思います。 収益を上げやすいビジネスモデルの特徴の1つは、ピクト図の中に「タイムライン（時間の経過を示す矢印）」が含まれていることです。 11の基本パターンを見ると、多くのビジネスモデルは「商品やサービスを一度売ったらおしまい」の“売り切り”モデルです。一方、「消耗品モデル」「継続モデル」「コレクションモデル」はタイムラインに沿って持続的に売り上げが入ってくる “売り切らない”ビジネスモデルで、これらは収益に安定性があるという特徴があります。 しかし、「ピクト図の中にタイムラインが含まれている」とい
『ウェブはバカと暇人のもの』の著者 節約で年間3000万円を貯める：日経ビジネスオンライン
「一生懸命に働いているし、無駄遣いもしていない。それでもお金が貯まらない！」と嘆いているあなた。もしかしたら、努力の方向性が間違っているのかもしれません。 「日経マネー」の人気連載「ネットでお金をカモられない方法」の筆者、中川淳一郎さん（38歳）はウェブを活用したPRコンサルタントとして人気ですが、実は節約の名人でもあります。 8月号の特集では、中川さんが節約の極意を語ってくれました。中川さんの年収は3360万円に達していますが、生活費は360万円止まり。だから年間3000万円も貯まっているのです。 中川さんが取材場所として指定したのは都内某所にあるカフェ。『ウェブはバカと暇人のもの』（光文社新書）というアグレッシブな著書名や、@unkotaberuno（ウンコタベルノ）というtwitterのアカウント名のイメージとは裏腹の小奇麗でお洒落なイメージです。 本当はお洒落好きな人だったんですか
36歳までに社長になるための10個の道具：日経ビジネスオンライン
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第1回 常識が営業のジャマをする：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「失われた10年」と言われた2000年初頭、そこから10年余りが経過して出てきたキーワードは「失われた20年」、その間には戦後最大といわれる景気拡大期間（俗にいう“いざなみ景気”）もあったというのに、一体、日本で何が起こっているのでしょうか。長引くデフレ、リーマンショック、昨年の大震災、混迷する政治、環境面を上げれば様々な要因が出てきますが、本コラムにおいてはビジネス、その中でも「売れる化」にフォーカスを当て、「今、何をすべきか」のヒントにしていただきたいと考えています。 安くなければ売れない？ “常識らしきもの”、例えば、営業マンの方々からよくこんな話を聞きます。 「他社の価格が安いからウチも価格を下げなければ絶対に売れません」 もちろん、
ゲーム機のデバイスKinectの驚く応用、買い物客の行動を追跡：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 谷島（宣之＝日経BPビジョナリー経営所）：『素敵な総合造形計画』は優れたモノやコトが持つグランドデザイン（総合造形計画）を、情報システムのデザインワークを長年手がけてきた桑原さんと読み解く企画です（連載主旨については第1回「わくわくしながら、しっかり稼ごう」を参照）。今回の題材は何でしょうか。 桑原（里恵＝札幌スパークル）：コンシューマー向けのIT製品を使って思いがけない付加価値を生み出している例を通して、技術を生かす発想について考えたいと思います。 最初は、マイクロソフトのKinectを使って小売店の買い物客を追跡し、陳列の効果や買い物客の動線を分析するアプリケーションを選んでみました（関連記事「KinectアプリShopper Track
統計学者吉田耕作教授の統計学的思考術：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 「統計学」と聞くと、難しい数式とグラフを思い浮かべ、抵抗感を持っている人が多いでしょう。とくに文科系の人であればその思いは強いはず。でも、一度、統計学の視点で世の中を見渡してみると、物事は大きく違って見えてきます。数学が苦手だった人でも吉田教授の“講義”なら大丈夫。難しいことはありません。経営とビジネス、そして人生に役立つ統計学です。 記事一覧 記事一覧 2013年6月27日 規制緩和が変えてしまった日本型資本主義 規制緩和の英国はどうなった？日本は？ 英国ではサッチャー政権の時、規制緩和を推し進めた。その結果、半分以上の企業が外資系企業となり、2008年の世界同時金融危機の時ダメージを受けた。裕福な人たちは国外に脱出し今では1400万人が貧困にあえ... 2013年5月8日 違和感あり！日本の「国民幸福度」は正しいのか？ “幸せランク”はイギリス12位、日本が21位
［アーカイブ1999］帰ってきたカリスマ スティーブ・ジョブスが語るアップル再生の秘密：日経ビジネスオンライン
スティーブ・ジョブズ（Steve Jobs）氏 1955年2月米国生まれ、44歳。76年、世界初のパソコン「アップル1」を開発し、翌年アップルコンピュータを設立。85年アップルを退社し、パソコンメーカーのネクスト・コンピューターを設立、CEO就任。86年に3次元CG制作会社ピクサーを設立し、CEO就任。96年12月、アップルがネクスト社を買収。ギルバート・アメリオ会長兼CEO（当時）の戦略顧問としてアップルに復帰。97年9月、アップルの暫定CEOに就く。公式の場でもジーンズ姿で現れるなど、米国西海岸の経営者の雰囲気を今も漂わす（写真：清水盟貴） 96年3月からアップルの最高財務責任者（CFO）兼執行副社長を務めるフレッド・アンダーソン氏は、復帰したジョブズ氏を指して言う。「アップルの社内にオリジナル・ソウルを戻してくれた」。瀕死ひんし状態ともいえたアップルの息を吹き返させたジョブズ氏は、ど
「世界を変えたくないかい？」 ジョブズはどうやって変え続けたのか：日経ビジネスオンライン
スティーブ・ジョブズが急逝した10月6日（現地時間5日）の夜、私は何件かのテレビ取材を受けた後、お茶の水のデジタルハリウッド大学で行われていた追悼記念イベントに向かった。スピーチを求められ、ひな壇に上がると、後ろのスクリーンにはジョブズの写真が大写しで表示されていた。 その時、自分が置かれた立場を見て、私が思い出していたのは奇しくもちょうど12年前の同じ日のスティーブ・ジョブズのことだった。 12年前との符合 1999年10月6日（現地時間5日）の朝、ジョブズはデ・アンザ大学のフリント講堂の壇上に立っていた。ここは1984年に初代Macintosh――ジョブズが本当にやりたい通りにやり抜いて作った最初の製品――が発表された場所だ。 講演の開始直後、ジョブズの後ろのスクリーンに映っていたのは、ある日本人の写真だった。製品発表直前の10月3日に急逝したソニーの創業者、盛田昭夫氏だ。脇には「Th
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