ChatGPT人気急上昇の一方でオワコン感が高まる「メタバース」 なかったことにしてもいい？ChatGPT人気急上昇の一方でオワコン感が高まる「メタバース」 なかったことにしてもいい？：Marketing Dive マーケティング担当者の視線がChatGPTなどの生成AIに移る一方で、メタバースは期待されたほどの盛り上がりを生み出せていない。一方で、プライバシーやブランドセーフティーに関する厄介な問題も浮上している。
Twitterの金色認証バッジ、企業アカウントの53％が月額8ドルの支払いに難色
Twitterの金色認証バッジ、企業アカウントの53％が月額8ドルの支払いに難色：Social Media Today Twitterは有料認証プログラム「Twitter Blue」の提供を再開した。Twitterを利用するブランドはこの認証プログラムについてどう捉えているのか。調査データを基に紹介する。 Twitterは2022年12月、物議をかもした8ドルの認証プログラム「Twitter Blue」を再始動させた（一部のユーザーは11ドルになった）。これはTwitterにどのような影響を与えるのだろうか。 再始動した認証プログラムは企業アカウントに、ブルーバッジ（青色の認証バッジ）の代わりにゴールドバッジ（金色の認証バッジ）を付与する。この変更をブランドはどう捉えているのだろうか。 ソフトウェアのマーケットプレースを提供するCapterraは、米国のマーケティングおよび広告の専門家30
Z世代の情報収集、検索からSNS（「Facebook」を除く）へのシフトが鮮明に――NRI調査
野村総合研究所（NRI）は2021年12月11日と12日の2日間、全国の15～69歳までの男女約3000人を対象に、消費者の価値観や行動変化を調査する「生活者年末ネット調査」を実施しました。 今回テーマの一つであった「インターネットによる情報収集」においては、5年前の調査で主流だった「Google」や「Yahoo!」などの検索エンジンを使用した情報収集がSNSを利用した情報収集へとシフトしていることが分かりました。特に1990年代後半以降に生まれたZ世代（本調査では15～25歳と定義）では、SNSが主要な情報収集ツールになっていることが明らかになりました。 Z世代が最もよく使うSNSは「Twitter」（77％）。ただし、Z世代の女性に限定すると「Instagram」（78％）を最も多く利用しています。「Facebook」はZ世代以外では24％が情報収集に利用しているものの、Z世代は3％と
「メルカリハイ」の謎を解く――4人に1人が100円以下の利益でもフリマアプリに出品
フリマアプリを利用してお金もうけを考えるのであれば、出品したものをできるだけ高く買ってもらうのが望ましいことは言うまでもありません。しかし、実際に利用者の行動を観察してみると、ほとんど利益が出ないのではないかと思われる値付けで取引が成立しているケースも少なくないようです。そのような人は何に動機付けられてフリマアプリを使うのでしょうか。 関連記事 メルカリ調査、若者のワンショット消費（例：洋服を買ったら着て写真撮ってインスタに投稿してすぐ売る）が拡大 メルカリは「2019年度フリマアプリ利用者と非利用者の消費行動に関する意識調査」の結果を発表しました。 メルカリと三菱総合研究所が共同研究、シェアリングエコノミーは消費拡大に貢献する可能性 「所有」から「利用」へ。フリマアプリを介して「モノのシェアリング」を行う消費者は、従来とは異なる消費行動を取ることが明らかになりました。 「メルカリ」利用者
若者の悩みは「未来」よりも「お金」にシフト？――CCC調査
カルチュア・コンビニエンス・クラブは、18～24歳の男女1502人に、インターネット上での意識調査「Tアンケート」によって、『若者のライフスタイルに関するアンケート調査』を実施しました。 現在悩んでいることが何かを複数回答で聞いたところ、1位は「お金のこと」（49.0％）、2位は「仕事・就職のこと」（46.1％）、3位は「今後の未来のこと」（43.7％）という結果となりました。 現代の若者は、流行の商品でも自分の趣味に合わなければ買わない 関連記事 オプトが「デジタル時代におけるブランド消費の価値観」について調査 オプトは、企業のマーケティング支援においてデジタル時代の生活者のブランド消費に関する価値観や動向を把握するためにアンケート調査を実施した。 10代後半から20代の6人に1人がテレビ視聴なし、2万人調査で判明――サイバーエージェント テレビCMに接触する機会の少ない「ローテレ」層が
「スクリーンタイム」調査で分かった10代の「Safari」利用率の低さ――テスティー調べ - ITmedia マーケティング
アンケートアプリやチャットツールの開発を手掛けるテスティーは、iOS 12で追加された「スクリーンタイム」に関する調査を実施しました。スクリーンタイムはスマートフォンの利用状況をモニタリングする新機能で、利用時間やアプリの起動時間などが確認できます。今回、テスティーは男女686人（10代210人、20代169人、30代以上307人）に、スクリーンタイムの過去7日間のレポートをスクリーンショットで撮影してもらい、それを基に画像解析を実施。そこから利用アプリランキングと1日当たりのスマートフォン平均利用時間などについて分析しています。 利用率ランキング、20代・30代で1位の「Safari」が10代では4位 関連記事 LINEとゲーム以外に使われているアプリとは？――三菱東京UFJ＆コンサルティングなど調査 三菱東京UFJ＆コンサルティングは、スマートフォンの利用実態を実際の操作データを基に分
国内ユーザー2900万人突破 「映え」に「行動」が伴うInstagramをブランドはどう使うべきか (1/2) - ITmedia マーケティング
Facebook傘下のInstagramは2018年11月1日、広告主・マーケター向けのイベント「Instagram Day Tokyo 2018」を開催した。同イベントは今回が2回目となる。2017年に「インスタ映え」が流行語大賞に選出され、日本社会に急速に浸透したInstagramだが、広告ビジネスにおいても進化のスピードを加速させている。 同イベントは、インスタ映えの代名詞となったカラフルな綿あめが振る舞われるなど、華やかな雰囲気の中で開催された。とはいえ、インフルエンサーの集いなどではなく、参加者は主にブランド広告主であり、その内容は至ってビジネス志向だった。ここでは、2017年3月の開始以来急成長している「Instagramストーリーズ広告」をはじめ、先進的な広告ビジネスを加速する同社の方向性が明確に示された。 正方形の写真から縦型の動画へ Instagramの2018年を振り返
LINE公式アカウントが月額0円からスタート可能に、他 マーケティング視点で注目すべきLINEの進化とは？
2018年6月28日、LINEは千葉県浦安市の舞浜アンフィシアターにおいて「LINE CONFERENCE 2018」を開催した。同イベントは2013年からほぼ毎年開催しており、直近1年の成果と新サービスを一気に発表している。2018年もディスプレイ付きスマートスピーカー「Clova Desk」の今冬発売予定など、盛りだくさんの内容であった。本稿では企業のビジネス利用に的を絞り、注目すべき動向をお伝えする。 LINEトークンエコノミー 「人々の生活を便利に、豊かにするためにリデザインする」――LINE代表取締役社長CEOの出澤 剛氏は、カンファレンスの冒頭でそう宣言した。そして、AIやフィナンシャル領域に注力している同社が満を持して発表したのが、LINE独自のブロックチェーン技術を用いた「LINEトークンエコノミー」構想だ。これは、ユーザーがサービスを評価し、評価に応じたインセンティブをL
マーケターが「知らない」では済まない炎上対策、プロのネットウォッチャーが語る (1/2) - ITmedia マーケティング
WOMマーケティング協議会（WOMJ）は2018年11月9日、東京・外神田のアーツ千代田 3331において「クチコミフェスタ2018」を開催した。 WOMJは日本国内のWOM（ワードオブマウス／口コミ）マーケティングに関わる広告代理店やPR会社、マーケティング支援会社、媒体社、個人などから成る業界団体。企業のSNS利用に関する最新動向を共有する一方で、業界の健全な発展に向けた啓発活動に力を入れている。 今回のイベントでは、企業とインフルエンサーのコラボレーション事例紹介などが多数用意される中、ネットウォッチャー“otsune”として知られるおおつねまさふみ氏による炎上対策指南という異色のトークセッションが設けられた。本稿ではそのエッセンスを紹介したい。
4500万人突破のTwitter国内利用者には3つの特徴がある――Twitter Japan調査 - ITmedia マーケティング
日本国内におけるTwitterの月間利用数は2017年10月現在で4500万アカウントを突破しました。Twitter Japanが運営する「Twitter マーケティング」ブログでは、スマートフォン利用者を対象にTwitterのメディアとしての特徴を聞いた調査結果を公表しています。これによると、Twitterは「今起きている出来事がリアルタイムに分かる」や「地震や災害などの情報が早い」などの項目に対する値が高いことが分かりました。 「私を見て！」よりも「今こんなことが起きているよ！」 関連記事 Twitterのフォロー＆RTキャンペーン管理とInstagram画像へのハッシュタグレコメンド：ホットリンク、「BuzzSpreader」に2つの機能追加 ホットリンクは、SNSマーケティングツール「BuzzSpreader」にTwitterのフォロー＆RTキャンペーン管理機能とAI（人工知能）エ
平成男子の約6割がSNSに載せる自身の顔写真を「加工」――マンダム調べ - ITmedia マーケティング
マンダムは、出会いとデジタルコミュニケーションに関する調査を実施しました。調査は、15～59歳の男女1091人を対象に2018年8月にしています。今回の調査では、デジタルネイティブといわれる10～20代の回答者を「平成世代」、30～50代の回答者を「昭和世代」として、世代ごとの特徴についても分析しています。 「ネット上（SNSなど）で知り合った人と直接リアルな場で会ったことがありますか？」の質問に、「実際に経験がある」と答えた人は「平成世代」で約半数。中でも「20代男性」では56.3％と、50代の約2倍に上ります。 20代のプロフィール写真、「盛る」割合は男女互角 関連記事 「リア充アイドル」他、承認欲求の4類型とは？ セールスフォース・ドットコムは、SNSを利用する一般消費者の「承認欲求」に関する調査結果を発表した。ここで明らかになった4つのペルソナと、それらへのアプローチとは。 インス
「LINE」と「電話」が同率1位、最も便利だと思う店舗向け問い合わせ機能――LINE調査
「LINE」と「電話」が同率1位、最も便利だと思う店舗向け問い合わせ機能――LINE調査：今日のリサーチ LINEは、「LINE＠」のチャット機能利用者に対するユーザーアンケートを実施しました。最も便利だと思う店舗向け問い合わせ手段は「LINE」と「電話」が同率1位でした。 LINEは、同社が提供する店舗・企業向けLINEアカウント「LINE＠」のチャット機能「1：1トーク」の利用に対するユーザーアンケートを実施し、その結果を発表しました。 1：1トークは、ユーザーと企業が一対一でやりとりできるチャット機能。これを利用することでユーザーは、LINE経由で店舗への問い合わせができます。調査は、直近3カ月以内に店舗や会社にLINEで問い合わせた経験があるLINEユーザーを対象に2018年5月1～7日の期間で実施。調査対象となる1667人に、店舗への問い合わせ手段で便利だと思う手段を聞いた結果、
「LINE」「Twitter」「Facebook」「Instagram」 企業アカウントがフォローされるのは？――アイレップ調査
アイレップは、「2018ソーシャルメディア利用実態調査」の結果を発表しました。この調査では、全国の15～69歳の男女でPC、スマートフォン、タブレットのいずれかを使って直近3カ月以内にインターネットを利用した人を対象に、「LINE」「Twitter」「Facebook」「Instagram」の利用状況を尋ねています。 「商品・サービスの購入にソーシャルメディアが影響」とユーザーの6割が回答 関連記事 「いいね！」が欲しい理由は人それぞれ：「リア充アイドル」他、承認欲求の4類型とは？ セールスフォース・ドットコムは、SNSを利用する一般消費者の「承認欲求」に関する調査結果を発表した。ここで明らかになった4つのペルソナと、それらへのアプローチとは。 イベント×ソーシャルメディア：「ビールが注げる蛇口」×インフルエンサー、かまぼこの老舗「鈴廣」の狙い 小田原・箱根エリアで人気のクラフトビール「箱
30～40代の約6割が「SNS映え消費」を経験──SMBCコンシューマーファイナンス調査
SMBCコンシューマーファイナンスは2018年3月、「30代・40代の金銭感覚についての意識調査2018」を発表しました。この調査は30～49歳の男女1000人に貯蓄額やお金の使い方などについて多面的に聞いたものです。調査の結果から見えてきた意外な事実とは……。 30～40代のSNS映え消費、何にお金を使っているのか 関連記事 訪日外国人観光客に雷おこしを売るには？ 浅草で消費を促すための「あの手この手」 訪日外国人観光客の増加はかつてないほどの勢いですが、その全てがお客さまになってくれるとは限りません。オンラインからオフラインへ誘導する効果的な打ち手とは？ 「インスタ映え」を超えて広がるInstagram広告のこれから Instagramの効果的な広告出稿はどうあるべきか。フェイスブックジャパン主催の広告主・マーケター向けイベントで語られたポイントを紹介する。 「マイクロインフルエンサー
SNSを使いこなす人々の傾向
マーケ女子と広報女子と情シス女子。犬派に猫派。誰もがSNSを使う時代に知っておくべき調査データを厳選。 男子も女子も、猫も杓子もスマートフォンに夢中なこの時代、企業のマーケティングコミュニケーションにおいて、生活者と接触する手段はますます選択肢が豊富になっているようです。次々と表れるテクノロジーにキャッチアップし続けるのは大変ではありますが、生活者のインサイトを知るためにまず、自らがその道に没頭してみるのも大切なこと。SNSにモバイル動画にインスタ映えにと、個人レベルでの情報発信に励んでみるのも悪くないのではないでしょうか。「『いいね！』がもらえない」「これといって投稿するネタがない」という人には「犬」「猫」といった鉄板コンテンツもあります。インフルエンサーへの道は遠くても、続けていれば何か見えてくるものはあるはず。頑張りましょう。というわけで今回も、調査まとめサイト「調査のチカラ」から、
Facebook、Facebookページに「サービス」紹介タブを追加
Facebookは2016年8月3日（米国時間）、Facebookページを利用する企業にとって重要な消費者のアクションを促進できる「サービス」紹介タブを、Facebookページに追加すると発表した。 サービス紹介タブは、サービス一覧とその詳細をFacebookページの上部に表示することができるようにするもの。例えば美容院や掃除などのサービスを提供する企業がこれを使うことで消費者は情報を発見しやすくなり、そのサービスを受けたいか否かを判断できる。そしてそのままMessengerを活用して予約や問い合わせもできる。 同機能は今後数週間以内に世界中のビジネスのFacebookページで利用可能となるという。 関連記事 顧客データベースやPOSシステムとの連動も：Facebook、モバイル広告からの来店数を測定可能なO2O型広告商品をリリース Facebookは、広告主がリアル店舗への来店を促進し、
熊本地震から1カ月 企業のTwitterやFacebookアカウントは「そのとき」どう振る舞ったか
2016年4月中旬に熊本県と大分県で起こった一連の地震は、5月に入った現在も余震が断続的に続いており、大きな被害が出ています。被災された方には心よりお見舞い申し上げます。 多くのフォロワーを抱え、“メディア”として一定の影響力を持つこともある企業のソーシャルメディアですが、非常時にどう振る舞うかは、なかなか難しい問題です。 楽しいツイートで多くのファンとの交流を深めているシャープのTwitterアカウント（https://twitter.com/SHARP_JP/）が4月17日に行った一連のツイートは、全ての企業のアカウント担当者の苦悩を代弁しています。 5年前の東日本大震災以降、不確かな情報や古い情報を拡散してしまうことが大きな混乱を生むことを私たちは学んできました。企業の看板を背負ってソーシャルメディアを運営する各社の担当者は、そうしたリスクに特に敏感です。また、一方で「不謹慎狩り」的
ビジュアルコミュニケーションで世界とつながるInstagramを理解しよう
今、勢いのあるソーシャルメディアといえば、米Facebook傘下の写真・動画のソーシャルネットワーキングサービス「Instagram（インスタグラム）」が真っ先に挙げられるでしょう。 2015年9月、Instagramの全世界における月間アクティブ利用者数が4億人に達したとの発表がありました。Instagramのサービス開始はちょうど5年前の2010年10月6日。日本でもすっかり定着している米Twitterの「Twitter（ツイッター）」でさえ、9年たってやっと3億200万人（2015年第1四半期の発表）ということを考えれば、スタートから5年で4億人という数字は驚異的です。また、注目すべきは直近の勢い。Instagramの3億人突破の発表は2014年12月ですから、わずか9カ月で1億人も利用者が増えたことになります。 伸び悩みが伝えられるTwitterと急成長するInstagram。勢い
「SNSで知って購入した」は4割以上、企業・ブランドの公式アカウントの影響力は？
調査は、Facebookアプリ「モニプラ」上で2015年4月3日～14日まで実施したもので、有効回答数は3582名。「企業／ブランドのSNS公式アカウントから情報を得ているか」という問いに対しては、全体の77％が「情報を得ている」と回答している。また男女別に見ると、公式アカウントから商品やブランドの情報を得ている男性は71％、女性は83％となっており、女性の方が情報収集チャネルとして公式アカウントを積極的に活用していることが明らかになった。 関連記事 米Facebookのキーパーソンが来日、Messengerプラットフォームの進捗を語る 米Facebookのプラットフォーム商品開発部責任者であるデボラ・リウ氏が来日。2015年5月25日に記者説明会を行った。 エキテンと「LINE@」連携で店舗向けサービス提供、デザインワン・ジャパンと LINEがタッグ 国内最大級オールジャンル店舗検索サイ
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中小企業のマーケティングに効く「セルフサービス式Twitter広告」とは何か
