京都市立小、中、総合支援学校に通う児童生徒のうち、外国籍の子どもとほぼ同数の1158人が、親が外国人など外国にルーツを持つことが、市教委の調査で明らかになった。こうした子どもたちの多くは日本で生まれ育ったか、幼少期に来日したため、日常生活での日本語には不自由しないが、日本語も母語も考える言語として身に着いていない深刻な課題を抱えているという。解決策を探る学校現場を訪ねた。(梶多恵子) 市立池田小(伏見区)の日本語教室。大菅佐妃子教諭(43)が物語を読み上げ、4年生の児童2人が熱心にテキストを目で追う。ところが、感想を求められると、ノートを前に手が止まりがちに。大菅教諭は児童の横で「この部分はどう思うの」と質問をしたり、「字が上手になったね」と褒めたりしながら、少しずつ書かせていった。 日本語教室は、市教委が中国帰国・外国人児童生徒らが多い8小学校、6中学校に設置。同小では1995年に始まり