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2024年はモノレールが歴史上、初めて登場してから200年目に当たるという。記録に残る中で世界初とされるのは、1824年、イギリス人のH・パーマーが、木材レールと馬力を用いた貨物運搬用のモノレールをロンドンの造船所に敷設したものである。 モノレールの技術が大きく発展したのは、自動車の増加による渋滞緩和という文脈においてであり、海外で研究された技術が1960年代前半、日本に次々と輸入された。 その中の1つに、アメリカの航空機製造大手、ロッキード社が考案し、川崎航空機（現・川崎重工業）などが出資する日本ロッキード・モノレール社が実用化した「ロッキード式モノレール」があった。ロッキード式は、小田急電鉄の向ヶ丘遊園へのアクセス路線および姫路市交通局の2路線に採用されたが、いずれもすでに廃止されている。 今回は、向ヶ丘遊園モノレールに着目し、導入の背景や、実際にどのような運用が行われていたのかなどに

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「ぴよりん」というお菓子をご存じだろうか。ひよこの形をしたスイーツで、名古屋駅で販売されている。2011年7月の販売開始以来、その愛らしい姿は地元の間で人気を博していたが、2021年に「将棋の藤井聡太王位がぴよりんを食べた」とSNSで話題になると、その人気は一気に全国区になった。 オリジナルの黄色いぴよりんのほかにもハロウィンの衣装をまとったバージョン、七夕バージョン、ひな祭りバージョンなどさまざまな季節限定ぴよりんも登場し、ファン心理をくすぐる。 9月3日には首都圏では初となる新横浜駅での販売が実現した。これも事前にSNSでうわさが広がり、販売当日は朝9時配布の整理券を求めるため朝5時から行列ができた。あまりの行列の長さに2回に分けて配布する予定だった整理券も一気に配布してしまい、あっという間に「完売」してしまった。 「お堅い」会社からなぜ生まれた？ この新たな名古屋名物を製造しているの

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銚子電鉄が6年ぶりに黒字に転じた。2022年6月30日に行われた株式総会での2021年の事業報告で明らかになった。 JR各社や私鉄などほかの鉄道会社の多くは2020年に続き2021年も赤字となっている。コロナでリモートワーク、旅行自粛等の影響を受け、通勤通学客、観光客が激減したことによる。 銚子電鉄でも同様に利用客が減少したが、「ぬれ煎餅」「まずい棒」をはじめとした物販が好調で、今回の黒字化を実現した。営業収益5億2829万円（前年度比10.9％増）のうち、物販部門の収益が4億5560万円（前年度比13.3％増）と大半を占めた。コロナ禍での逆転勝利ならぬ、逆転黒字だ。 逆転黒字を実現したさまざまな対策 同社の不屈とも言える強さの理由はどこにあるのだろうか。さまざまな対策で自転車操業ながら同社の軌道を維持してきた、銚子電気鉄道代表取締役社長の竹本勝紀氏に取材した。 取材当日は快晴で風も心地よ

2022年6月、落石で長期にわたって運転を見合わせていたJR飯田線の車両から部品が盗まれるという事件があった。すで犯人が逮捕され、盗まれた部品は押収されている。 鉄道の趣味は奥が深く、実際に使われていた鉄道の部品を収集する趣味というのもあるのだが、今回の事件は収集癖が行き過ぎた例なのかもしれない。盗んでまで手に入れたいというのも困ったもので、ファンの間ですら「盗り鉄」などと呼ばれて嫌がられる存在なのだが、「盗り鉄」の目を引く部品があるのも確かなのだ。 人気の鉄道部品は方向幕・サボ・銘板 鉄道部品は、車両が引退や老朽化した部品の交換などをきっかけに流通することがある。鉄道のイベントなどで部品即売会などが行われることがあるほか、新型コロナウイルス感染症が蔓延する少し前から、インターネット上で使用済みの部品を販売する事例もよく見るようなっている。 鉄道部品も様々なものがあるが、人気のある部品とし

静岡県がリニア沿線都府県の「建設促進期成同盟会」に加盟後、8月9日に初めて開かれたオンラインの総会で、川勝平太知事は「2027年品川―名古屋間の開業、2037年大阪までの延伸開業を目指す同盟会の立場を共有する」、「リニア整備の促進を目指してスピード感を持って課題の解決に取り組む」と表明した。沿線知事らは「早期全線開業を目指す態勢が整った」と川勝発言に期待を寄せた。 田代ダム活用は「全量戻しではない」 ところが、前日の8日、川勝知事はリニア南アルプストンネル静岡工区で最大規模の残土置き場が計画される燕沢（つばくろさわ）と東京電力の田代ダム視察で、「スピード感を持った課題解決」にはほど遠い真逆の発言をしている。懸案になっている工事中の県外流出に対して、JR東海が提案した田代ダムの東京電力の取水抑制案について、知事は「全量戻しにならない」と否定、さらに、燕沢が「深層崩壊について検討されていない。

「あれがすべてのきっかけだった」。あるコンビニ大手の幹部は、業界をめぐる昨今の動きをそう振り返る。 24時間営業を取りやめたセブン-イレブンの元加盟店オーナーに対する、フランチャイズ（FC）契約解除の正当性が争われた訴訟。6月23日の大阪地裁判決は、セブン-イレブン・ジャパンの主張通り、契約解除は有効だと認めた。 舞台となったのは、大阪府東大阪市にある「セブン-イレブン東大阪南上小阪店」。同店オーナーだった松本実敏氏は2019年、人手不足などを理由に、セブンとの間で書面での合意がないまま24時間営業から時短営業へと切り替えた。 一方のセブン側は2019年末、顧客への乱暴な言動などを理由に松本氏との契約を解除し、2020年1月には店舗の明け渡しを求めて提訴。これについて松本氏は24時間営業をやめたことへの報復だとして、契約解除の無効を求める訴訟を起こして泥沼化していた。 世論や国の動きに焦っ

東京駅八重洲口の地下に広がる八重洲地下街。国内靴小売り首位のエービーシー・マートと、2位で「東京靴流通センター」などを展開するチヨダの店舗が隣り合わせで並ぶ一角がある。 ビジネスカジュアルの普及、コロナ禍における健康志向の高まりもあり、ここ最近の売れ筋はもっぱらスニーカーだ。国内有数のビジネス街である八重洲も例外ではなく、スニーカーの品ぞろえに強みを持つエービーシー・マートはもちろん、もともと紳士・婦人靴が主力のチヨダも、店頭ではカジュアルシューズの取り扱いに力を注ぐ。 ただ、双方の店舗に陳列されたスニーカーを見ると、品ぞろえの違いが目に留まる。エービーシー・マートでは1区画を丸ごと使って展開するナイキの商品が、チヨダでは「取り扱いがない」（店員）という。代わりにチヨダでは、ウォーキングに特化したスケッチャーズの商品や、「立ったままスパッと履ける」とうたった自社オリジナルのスニーカーが目立

全国のJRや私鉄では毎年、新型車両の登場が注目を集め、その陰で長年活躍したベテランの車両が運行を終了する。地方の私鉄で活躍する第2の人生を送ることができれば幸いだが、ほとんどの場合は解体される運命だ。鉄道の歴史を語るうえで価値があり、とくにファンからの高い人気を誇った「名車両」も例外でない。鉄道ファンにしてみれば、先頭車両だけでもなんとか保存・展示してもらいたい、というのが切実な思いだろう。 だが、鉄道会社も営利企業。保存には広いスペースと維持費が必要になる。展示施設に搬入・展示され、安住の地を得たかに思えても、新たな引退車両に押し出される形で解体されてしまう例もある。そもそも一般向けに常設の展示施設を持っている鉄道会社は多くない。 1周年のロマンスカーミュージアム 鉄道好きの人にアンケートを取って「引退後も残してほしい特急車両」をランキングにすれば、小田急電鉄のロマンスカー50000形（

かつて京浜東北・根岸線、近年は房総エリアを走っていたJRの209系電車2編成が伊豆急行に譲渡され、カラフルなラッピングを施した3000系「アロハ電車」に生まれ変わった。 外観は、路線に合わせたラインカラーを配していたJR時代とはうって変わり、前面窓下と側面いっぱいに「ホヌ」（ハワイ語でウミガメ）柄のラッピングを施したデザインになった。これは、今年が伊豆急行線開業60周年であることから、開業以来の伊豆急のキーワードである「ハワイアン」のイメージを生かしている。また、同社のシンボル車両「リゾート21」の伝統色を継承し、伊豆急下田方前面と海側（伊豆急下田方面に向かって左側）の側面は赤色、伊東方前面と山側の側面は青色を基調とした。 ハワイの中に「伊豆らしさ」も ホヌ柄のラッピングは、ウミガメはもちろんイルカ、ハイビスカス、モンステラ（リーフ）をあちこちにあしらっている。しかしよく見ると、伊豆の名物

議論が前に進まない。九州新幹線西九州ルートのうち、佐賀県内を走る新鳥栖―武雄温泉間の整備方式を同県と国が協議する「幅広い協議」の第6回会合が2月10日に行われたが、今回も目立った成果はなかった。 西九州新幹線・武雄温泉―長崎間の開業まであと半年あまりに迫るが、新鳥栖―武雄温泉間は整備スキームが決まらず、武雄温泉で在来線と新幹線を乗り換えての開業を迎えることとなる。 同区間は、軌間の異なる在来線と新幹線の両方を走れるフリーゲージトレイン（FGT）を開発して在来線に乗り入れ、乗り換えなしで博多まで結ぶ案がもともと本命視されていたが、試験中の不具合を受け国は開発を断念。代わって佐賀駅を経由する新鳥栖―武雄温泉間の新幹線フル規格化が新たな本命として浮上した。しかし、フル規格での整備は佐賀県にも一定の事業費負担が求められるため、県は国の説得に耳を貸さない。 一歩進展と思われたが… このままではらちが

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日本貨物鉄道（JR貨物）の上場に当たって最大のネックになるのが、JR東日本など旅客会社に支払う線路使用料だ。 JR貨物は1980年代の国鉄改革以来、約30年にわたり、旅客各社が保有する線路を格安で使用するスキーム、いわゆる「アボイダブルコスト（回避可能費用）ルール」を採用している。 同ルールはもともと、経営基盤の脆弱なJR貨物の「生命維持装置」として導入され、JR旅客各社の保有する線路を貨物列車が走行する際、固定費などは負担せず、修繕費の一部のみを列車本数などによってJR貨物が負担するというもの。固定費を含めたフルコストの3分の1程度の負担で済んでいると言われている。

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