私と家族の詳しいスペック（例えば身長体重、美人不美人、友達の数や成績）は書かない。それは本題ではない。（先に書くと、むしろそういう関連付けを拒むべきというのが私の意見、結論だ。） 息子は中学生、一人息子。妻は三十代後半。私は四十代。 お盆に先立ち、中学生の息子は先に、比較的近所の私の実家に帰っている。 息子が出かけた夜、私の妻が、こんなことをいってきた。 「息子はチー牛なのではないか？どうにかチー牛にならない人生を歩ませることはできないのか？」と。 私は耳を疑ったし、そういうことをいう妻に悲しくなった。 実の息子に対してそういう感情を抱くのか、とか、本人のいない前で悪口のようなネットミームを擦り付けるのか、とか、色々な感情がよぎった。 チー牛という言葉、ネットミームは、私も一応知っている。知っているといっても、あの有名な画像と、牛丼店でチーズ牛丼を頼みそうな性格・人格、という、何か表面的な

タイトルのとおりである。俺はどうすべきなのか。 一応、家族の紹介だけする。父母は直接は出てこない。 自分…約3年前まで実家暮らし。今は別の場所で一人暮らし。 兄…ずっと実家暮らし。フリーターと思われる。 父母…兄と3人暮らし。どっちも高齢だけど仕事してる。普通に尊敬してる。 【以下本文】 俺さ、子どもの頃にポケモンカードしてたんだよ。 増田利用者の男性だったら、30代前半くらいまでだろうか。子ども時代に初代ポケモンカードをプレイしていたのは。俺も小学生の頃は土間張りしていた。多い日だと、1日のうち8時間くらいはカードショップでプレイしてた。カード好きの同年代とか、中高生とか、面倒見のいい社会人とかいて、いっつもワイワイガヤガヤやってたっけ。 夜8時までお店にいて、母親に無理やり連れ戻されたこともあった。正直ガチ勢だった。お年玉も全部ポケモンカードに使ったし、かっこいいカードはプレイ用とは別

やっぱフェミニストのよく用いる「家父長制」って言葉は 日本(…に限らず先進国？)の現状には合ってないように思うんだよな。 「家父長制」っていうとあくまで家族内部での力関係としての男尊女卑に絞られ、あくまでそこに属する女性達は虐げられた被害者として語られているように思う。 それって皆婚社会である事が前提の話だと思うから。 でも先進国の現実はもっと複雑で、妻や娘としてその「家父長(?)」の傘の下に入る事で女性は確実に力を得て、 そういう共同体に入れない女性・男性を抑圧する側に回っているんだと思うんだよ。 地位ある男性の妻や娘に対し、単純に虐げられた弱者として同情するのはおかしいと思う。彼女達は共同体外部の人間にとっては加害者の面も確実にある。 それに家父長制って言葉じゃいわゆるパワーカップルのような現象は批判できないと思う。 強いのは男だけじゃない、女は単純な弱者じゃない。 高収入金持ち男と結

私と兄は3つ離れてる。 物心ついたころからとにかく私のことを可愛がってくれる兄で、甘やかしてもらってるおかげか今までずっと仲が良くて大きな喧嘩をした記憶はない。 私も兄も大学進学を機に上京して、東京で会社員をしながら一人暮らしをしているけど、今も月1回ペースで一緒に食事や買い物に行ったりするし、どうでもいいLINEも結構日常的にしてる。焼肉食べた～とか 着飾らなくて良くて、好みとかも知り尽くしてるから一緒にいて楽だし 結構大変な家庭環境だったから大変な時期を子供の頃から支え合ってきた戦友って感じもあって 若干キモいことを書くとお互い唯一無二の存在って思い合ってると思う。 友達や彼氏と過ごすのとは何が違うの？って思われるかもしれないけど 個人的に一番大きいのは、兄とだと思いっきり方言で会話できるってこと。 訛りの強い田舎の出身で、方言で話すと普通にしているのに語気が強く聞こえてしまうようで「

私もお兄さんも独身だけど 付き合うのって倫理的？にどうなのかな… 自分の家族に置き換えて、自分の兄や姉が自分の結婚相手の兄弟と付き合い始めたらどう思う？ 率直に聞きたい

結婚後に夫婦が同じ姓を名乗るか、旧姓を維持するか選べる「選択的夫婦別姓」について経団連が早期実現を提言した。 十倉雅和会長は、女性の社会進出が進む中で「国会でスピーディーに議論してほしい」と述べたが、国民の合意を欠いたまま、急ぐ問題ではない。 経団連は従来、夫婦同姓のもとで職場での通称使用で対応できるとの立場だった。別姓推進に転じたのは「ビジネス上のリスク」などが理由だ。 経団連が行ったアンケートなどでは職場で旧姓の通称使用が増えている一方、通称では銀行口座などがつくれないことや海外渡航、契約で戸籍上の姓と異なることでトラブルが生じていることを指摘した。 だが夫婦が同じ姓を名乗る民法の規定を変えることは、家族や社会のありように関わる。岸田文雄首相が１７日の衆院決算行政監視委員会で、選択的夫婦別姓の早期導入の提言に慎重な考えを示し、「家族の一体感や子供の利益に関わる問題であり、国民の理解が重

スマホショルダーが古くなって、新しいのがほしそうな母。 でも以前から「もう一生分プレゼント貰った※からこれからはいらないからね」と何度も釘を刺されている。 ※自分が働きだしてから毎年計3回、だいたい金額にして20000円、5000円、5000円くらいのプレゼントを渡したくらい。 なので今年は負担になるのもなあと思い大人しくケーキくらいにしておこうかと思ったが、偶然ネット広告で流れてきたスマホショルダーが母がスマホショルダーに要求するスペック(色、蓋の形状、ポケットの数、素材など)と完璧に一致するものだからあげたい。金額はまあ…20000円くらいなので自分の財布的には問題ない範囲(上記のこともあって何か用意しても最大10000円くらいの予定ではいたのでちょっと多めだがまあ問題はないくらい) しかし負担に思わせて心労をかけるのは本意ではない… 難しい…

先月から書いて準備してある婚姻届は、実は3回も書き損じてしまった。 なんだあの普段の生活で見慣れない言葉の数々は。世の既婚者さん、よくストレートに書けましたねという気持ちだ。 「結婚はしてもしなくてもいい」わりとそんなスタンスで生きてきた。結婚は相手の気持ちがあることだし、今の時代は必ずしなければいけないものでもないと。でも、提出予定日を間近に控えた今、とてもワクワクしている。 結婚をより楽しみで素敵なものに変えてくれたのは、彼はもちろんだけど周囲の人たちの反応もとても大きい。 「顔合わせも結婚式もいらんでしょ。なんなら結婚指輪も婚約指輪もなくてもいいよ」 基本的にはそんなスタンスだった私だけど、「いや、結婚指輪はつけるでしょ」という彼の言葉に「そうなんだ！」となり、一緒にいくつかのお店を見て回った。なんだかんだ、ふたりとも同じ温度感で気に入ったお店が見つかり、近々また訪問する予定だ。刻印

Published 2024/03/10 10:01 (JST) Updated 2024/03/10 10:02 (JST) 【ロンドン共同】アイルランドで9日、女性の「家庭での義務」を重視した憲法条項の修正を問う国民投票の開票結果が発表され、賛成26.1％、反対73.9％で否決された。時代遅れで女性蔑視だと批判された条項が憲法に残ることになる。修正を呼びかけたバラッカー首相は結果を「全面的に尊重する」と述べた。 1937年のアイルランド独立時に制定された憲法は「女性の家庭内での生活が国家を支え、公共利益の実現に欠かせない」「国は家庭での義務を果たすべき母親が経済的必要性によって就労を迫られることのないよう努める」と定めている。 政府提示の修正案は「家族構成員が助け合い、国がその支援に努める」となっていた。このため、家族に障害者がいる有権者を中心に、介護に国の積極関与の姿勢がなく障害者差

アイルランド北西部のゴラ島で一票を投じる女性。女性と家族に関する憲法改正の国民投票で（2024年3月8日撮影）。(c)PAUL FAITH / AFP 【3月10日 AFP】アイルランドで8日、家族の定義拡大と「女性の役割」条項の削除を目指した憲法改正案の是非を問う国民投票が行われ、反対多数で否決された。 現行憲法は時代遅れだとして、大半の野党を含む主要政党が改正案を支持していた。国際女性デー（International Women's Day）に当たる8日の投票に先立って実施された世論調査でも、問題なく承認されるとの予想が示されていた。 しかし、9日夜に発表された開票結果によると、家族の定義に関する改正については投票した102万1000人のうち67.69％が反対。「女性の役割」条項では73.9％が反対票を投じた。 レオ・バラッカー（Leo Varadkar）首相は改憲案否決を受け、「完全

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離婚後の家族法制の見直しを議論している法制審議会の部会＝東京・霞が関の法務省で2024年1月30日午後1時40分、飯田憲撮影 家族法制の見直しを検討してきた法制審議会（法相の諮問機関）の部会は30日、婚姻中の父母に認められている共同親権を離婚後も可能とする民法改正の要綱案を取りまとめた。離婚後の共同親権が導入されれば1898年の明治民法施行以降初めてで、離婚後の法制度は大きく見直されることになる。2月に予定されている法制審の総会を経て法相に答申され、政府は今通常国会に改正案を提出する方針。 厚生労働省によると、婚姻件数は近年、年間50万件前後で推移する一方、2022年は17万9099組が離婚し、うち9万4565組に子どもがいた。およそ3組に1組が離婚を選択する社会情勢となる中、部会は、これからの家族法制がどうあるべきか、議論を重ねてきた。

交友関係があまりにも狭く、友達と呼べる人もおらず、個人で人と関わるのが少ない仕事をして、親が死んだらすぐにでも孤独死しそうな暮らしをしている。趣味はあるけど誰かと共有したいという気持ちが薄く、自分のペースで楽しめればいいかと思っている。また強い熱量があるわけでもなく、このためになんでもがんばれる！という気持ちはない。 何気ないことを話したり、悩んでいることを相談したり、支え合える人がいたらいいなと思って、たぶん家族のような存在が欲しいから「結婚したい」と思って行動していた。でも人間関係もゼロのところからの結婚はハードルが高くて、恋愛ができたらいいなと思っていた。過去に恋愛をしたことはあるし、ものすごく好きだと感じた人もいたけど、いざ結婚を見据えての恋愛となると慎重になって、出会った人をなかなか好きになれなかった。結婚とかはもういいから、ときめきや好きという気持ちが湧いたら信じてみようと思っ

子供を消費財、投資財、生産財としてみなすというアプローチの研究はあるよ。 消費財としての子供子育てをすることで子供が可愛い、精神的な充足を得る、というときその子供は消費財となる。 今は子供以外の選択肢が多く、また、子育てのコストも上がっているので消費財としてのメリットがない。 投資剤としての子供複数世代同居をすることで将来的な生活の面倒を見てもらうという点において子供は投資財と言える。 子供が将来自分の面倒見てくれるなんて期待することすら害悪とされる現代において子供は投資財たり得ないし、子供のメンタリティもそうなっていない。 育ててもらったらどこかで実家を捨てて独立してしまうか、スネをかじって依存し続けるかくらいしか自分と家庭の関係性を見出していない。 つまり社会的に子供を投資財とすることは禁忌であり、誰も考えてはいけないことになってしまった 生産財としての子供近代化によってもはや成立して

【読売新聞】　全国の児童相談所が２０１７年度に児童虐待の相談・通告を受けて対応した件数が、過去最多の１３万３７７８件（速報値）に上った。増加の背景には、子どもの前で親が家族らに暴力をふるう「面前ＤＶ（ドメスティック・バイオレンス）」

進化心理学ポスドクLimor Gottliebの記事抄訳。 研究によると、異性愛者の女性は、少なくとも男性と同等の頻度でパートナーに暴力をふるう傾向にあるという結果が一貫して示されている。 ご存知、ジョニー・デップは、2018年のワシントン・ポストで、自身をDV被害者だと告発した記事をめぐって、元妻アンバー・ハードを訴えている。この係争は米バージニア州の裁判所に持ち込まれ、裁判の模様が生中継されている。デップは、ハードが自分を殴ったり脅したりしたことを認める音声をいくつも記録しており、DVを痛烈に告発しているのが特徴だ。 「世界中に言ってみたらどう、ジョニー。私、ジョニー・デップは男で、DVの被害者ですって。どれだけの人が信じるか、味方になってくれるか見ものだわ」。 現在、パートナーからの暴力をテーマに博士論文を書いている心理学と人間関係の研究者として、私はこの事件を注意深く見守り、社会が

【読売新聞】　厚生労働省は来年度、家族を介護する若者「ヤングケアラー」への支援強化に乗り出す。介護保険事業の方向性を決める新たな基本指針の原案に盛り込み、１０日に開かれる厚労省の部会で示す。介護保険の実施主体である市区町村は、介護サ

こんにちは。一ノ瀬ねむです。 先日、こんな考えさせられる記事を読みました。 共働き世帯の親子関係の一断面 引用元：データえっせい 記事では、共働き世帯の方が、少年の自己肯定率が高い結果だったことが紹介されています。 共働き世帯にとって、この結果には救われる思いがしました。 しかし、私がこのグラフで一番気になったのは、日本の10代の自己肯定率がとても低かった事でした。 私にも2人の幼い子どもがおり、子育ての道のりは長いです。 統計をとった10代の半分以上が「親から愛されている」と思っていないという事は、見過ごせない事実だと感じました。 なぜ、日本人の自己肯定率は低くなってしまうのか？ 国別で大きく差が開いた事からも、文化や社会背景が関係していることがわかります。 親が子どもを愛している事が、子どもに伝わりにくくなってしまう日本の文化や背景を調べてみました。 失敗に目が向きやすい アメリカ人は

日本国内では、LGBT理解増進法案が成立する見込みとなっているが、日本国内に在住しているイスラム教徒の一部からは、学校などで親が同意していない内容のLGBT教育をされる可能性があるとして、困惑するとともに思想は家庭で教育したいとの声などがあがっている。 日本国内には、イスラム教徒（ムスリム）が多い国から、多くのイスラム教徒が来日・在住している。世界で最もイスラム教徒が多い主要な国はインドネシアとなるが、日本に在住しているインドネシア人は83,169 人（2023年6月時点）となる。その他のイスラム教徒が多い国からも、多くの外国人が来日・在住しており、バングラデシュ20,954人、パキスタン20,927人、マレーシア10,561人などとなる。 日本に在住しているイスラム教徒の家族は、基本的には日本国内においてもイスラムの戒律・教えに従って生活している。しかしながら、日本国内では「LGBT理解