By Bo Eide 自然の力では分解することが難しいとされるPETを、分子レベルにまで分解することが可能な酵素が科学者チームによって偶然生み出されたことが明らかにされました。その基となった酵素は2016年に日本のゴミ処理場から見つかっていたもので、今後は本格的なペットボトルの完全リサイクルの実現を期待させるものとなっています。 Scientists accidentally create mutant enzyme that eats plastic bottles | Environment | The Guardian https://www.theguardian.com/environment/2018/apr/16/scientists-accidentally-create-mutant-enzyme-that-eats-plastic-bottles この発見は、ポーツマス

米オハイオ州で、自然写真家として活動するロバート・コグスホールさんが撮影したアライグマ（2018年3月30日撮影）。(c)Robert Coggeshall 【4月6日 AFP】（写真追加）アライグマは通常、警戒心が強く、人目を避けて夜間に活動する動物だ。だが、米オハイオ州ではアライグマの異常な行動が相次いで目撃されており、警察は日中に出現して周囲を威嚇するこの野生動物の奇妙な行動を報告している。 地元テレビ局WKBNによると、オハイオ州ヤングスタウン（Youngstown）の警察はこの2週間、アライグマの「ゾンビ」を目撃したという住民からの通報約15件に対応したという。 目撃者らの話では、アライグマは人に対して攻撃的な姿勢を取り、怖がるそぶりも見せず、音や身ぶりで追い払おうとしても全く動じなかったという。 元銀行員で、現在は自然写真家として活動するロバート・コグスホール（Robert C

乱獲などが続けば、今世紀半ばにアジア・太平洋地域の沿岸や海で漁獲可能な魚がいなくなるなどとする報告書を、国連の科学者組織「生物多様性および生態系サービスに関する政府間科学政策プラットホーム」（ＩＰＢＥＳ）が２３日、公表した。世界の４地域で、生物多様性やそのもたらす恵みの現状について、初の評価報告書をとりまとめ、コロンビアで開かれた総会で承認された。 アジア・太平洋地域の報告書では、世界の養殖の９割が集中し、東南アジアでは２０００年以降、漁獲量が大幅に減っているなどと指摘。環境負荷の高い養殖や乱獲、収奪的な漁業が、沿岸や海洋の生態系の脅威になっているとし、現状のような水産業のあり方では、４８年までに漁獲可能な魚はいなくなると警告した。 地球温暖化の影響を抑えても、５０年までにサンゴの９０％が傷み、適切に管理されたサンゴ礁も年１～２％ずつ失われると予測。プラスチックごみを運ぶ量が多い川は、世界

世界に１頭だけ生存していたキタシロサイのオスが１９日、死んだ。ケニア中部のオル・ペジェタ自然保護区が発表した。保護区のメス２頭が残るのみで、絶滅がほぼ確実な状況となった。 ＡＰ通信によると、死んだオス１頭の名前は「スーダン」。４５歳だった。高齢のため筋肉や骨が衰えて立てなくなり、症状が悪化したため安楽死させた。 保護区はオスの精子とメスの卵子を冷凍保存しており、体外受精による再生を「最後の望み」とするが、見通しは立っていない。 キタシロサイはかつて、アフリカ中部に広く生息した。だが、角がベトナムや中国などアジアで主に漢方薬として売られ、それを目当てにした密猟が横行するなどして激減した。

2017年1月5日、東京築地市場の初セリでは大間のクロマグロがキロ35万円、1匹7400万円という史上2番目の高値で競り落とされた。テレビはワイドショーなどで競ってこのニュースを取り上げるなど、「クロマグロ狂騒」は今年も健在である。 その一方、太平洋クロマグロの資源は現在危機的な状態にある。最新の資源評価によると、親魚の生息数は初期資源量(漁業がないと仮定したときの資源量)比で僅か2.6%の水準にまで減少しており、国際社会でのクロマグロの乱獲に対する厳しい目、とりわけこの乱獲に対して資源回復のための有効な措置を取らない日本に対する批判は、この数年で急速に高まり、筆者もこれを危惧していた。 こうした批判は、先頃(2016年12月)フィジーで開催された「中西部太平洋まぐろ類委員会(WCPFC)」年次会合の場で、加盟国からの日本に対する鋭い批判としてあらわとなった。筆者は政府とは独立のオブザーバ

西アフリカにある世界で最も貧しい国の一つ、ニジェールの砂漠にごみをまき続けている日本人がいる。都市で出た生ごみやサンダル、鉄鍋まで。目的は一体――。 その人物は京都大大学院アジア・アフリカ地域研究研究科の大山修一准教授（４６）。サハラ砂漠南縁のサヘル地域で各民族の生活様式や食糧問題などを研究する地理学者だ。 大山さんは２０００年から、首都ニアメー近郊にある農耕民ハウサの小さな村を拠点にフィールドワークを続けている。周囲には砂漠が広がり、硬い地面がむき出しになっていた。 ある時、村人が自宅の生ごみや家畜のふんを砂漠に放置した。雨期を経て、ごみから草木が茂りだした。大山さんが調べると、ごみに住み着いたシロアリが砂漠を栄養のある土壌に変え、ごみに混じった植物の種子が発芽したとみられるという。 一方、同国では人口増加によ…

高知県は27日、深刻な不漁に陥っているニホンウナギの稚魚、シラスウナギの採捕期間を3月20まで延長すると発表した。当初は3月5日までだった。今季は全国でシラスウナギが不漁になっているが、水産庁によると採捕期間の延長を決めたのは全国で初めて。同県は今シーズンの採捕を昨年12月16日から許可した。ただ採捕上限量の350キログラムに対し、今月26日時点の採捕量は9.5キログラムにとどまる。昨年は3月

1970年代ごろから漁獲量が大幅に減少し、2013年には絶滅危惧種にも指定されたニホンウナギ（関連記事）。ネット上では買い控えや禁漁を訴える声も多数あがっていますが、実際のところ食べてしまってもよいのでしょうか。水産庁と日本自然保護協会に話を聞きました。 ウナギの漁獲量は1970年代ごろから急激に減少しています（画像は水産庁から） 2018年の1月半ば、報道各社がウナギに関する衝撃的なニュースを伝えました。漁獲量が前年比で、なんと1％。大不漁により、ウナギの高騰が懸念されているというのです。 1月半ばに衝撃的なニュースが報じられた（画像は毎日新聞から） ネット上ではこの報道を受け、強い危機感を抱く人が続出。「絶滅危惧種に指定されたのだしウナギ漁自体をやめるべきでは」「このままでは本当に絶滅する」といった意見が多くみられます。また、特にここ最近多くあがっている意見が、「絶滅を防ぐため、購入自

ウナギの稚魚の「シラスウナギ」の漁獲量が極端に減少していることについて、齋藤農林水産大臣は、２３日の閣議のあとの記者会見で、ことしの夏の「土用のうしの日」にウナギが極端な供給不足に陥ることはないという見方を示しました。 これについて、齋藤農林水産大臣は、閣議のあとの記者会見で「シラスウナギの漁獲量は年によって変動が大きいものだが、これまでのところ不調だ。海流など海洋の環境が影響していることが考えられるが、今後、回復するかどうか状況を注視したい」と述べました。 そのうえで、今後のウナギの供給については、「ことし出荷されるウナギは、前のシーズンに漁獲されたシラスウナギが育てられたものが多い。前のシーズンの漁獲量は平年並みだったので、極端な供給不足に陥ることはないのではないか」と述べ、ことし夏の「土用のうしの日」への影響は限定的だという考えを示しました。

小売業に勤めている者です。これまでも、会社には何度もうなぎが絶滅危惧種だということを訴えてきたのですが、「売上」しか言われない中で販売を止めることが出来ず、結局今年のような状況を招いてしまって責任を痛感しています。土用の丑の日はもちろん、父の日の商材としてもうなぎは売れ筋なので、何度訴えても会社はうなぎの終売という選択肢を取ってはくれませんでした。 そこでみなさんにお願いがあります。会社はとにかく外圧＝お客様や社会からの圧力に弱いです。散々社員が提案しても変わらなかったことが、外部からの指摘であっという間に変わることも多くあります。そこで、みなさんの声で「うなぎを販売し続けている企業は悪」というムードを作り上げていって欲しいんです。自分の力不足を棚に上げて申し訳ないのですが、もはやそれ以外に大手小売にうなぎ販売を止めさせる方法はないんじゃないかと思っています。 「うなぎを滅ぼした時代の人間

■２４都府県　密漁、無報告の疑い　昨年１１月から今年４月にかけ、国内で採捕されたニホンウナギのシラス（稚魚）のうち、４５・４５％に密漁など違法取引の疑いがあることが２１日までに共同通信の集計で分かった。ニホンウナギは環境省が指定する絶滅危惧種で、専門家からは資源管理の強化を求める声が上がっている。

絶滅危惧種ニホンウナギの稚魚シラスウナギが今期は極度の不漁で、国内外での漁獲量が前期の同じ頃と比べて１％程度と低迷していることが１３日、複数の関係者の話で分かった。 漁は４月ごろまで続くが、このまま推移すれば過去最低の漁獲量となりかねない。品薄で今夏のウナギがさらに値上がりするのは必至で、かば焼きは食卓からますます縁遠くなる。資源保護のため来年のワシントン条約締約国会議で国際取引の規制対象とするよう求める声も高まりそうだ。 シラスウナギは毎年１１月ごろから翌年４月ごろを中心に、台湾や中国、日本などの海岸に回遊してくる。 海外の状況に詳しい業者によると、最初に漁が始まる台湾の今期の漁獲量は、前年の同じ時期と比べ１００分の１程度に低迷。中国でも同レベルだという。 国内で比較的早くシラスウナギ漁が始まる鹿児島県によると、漁が解禁された昨年１２月１０日からの１５日間の漁獲量はわずか０・５キロ。４３

絶滅危惧種ニホンウナギの稚魚シラスウナギが今期は極度の不漁で、国内外での漁獲量が前期の同じころと比べて1％程度と低迷していることが13日、複数の関係者の話で分かった。 漁は4月ごろまで続くが、このまま推移すれば過去最低の漁獲量となりかねない。品薄で今夏のウナギがさらに値上がりするのは必至で、かば焼きは食卓からますます縁遠くなる。資源保護のため来年のワシントン条約締約国会議で国際取引の規制対象とするよう求める声も高まりそうだ。 シラスウナギは毎年11月ごろから翌年4月ごろを中心に、台湾や中国、日本などの海岸に回遊してくる。

旧ジャニーズ性加害「当事者の会」の男性が死亡　遺族がコメント　「訴えにも事務所からはなんの応答もなく」「性被害のトラウマの再燃とも相まって一層深刻なものになっていました」

コチラの記事で紹介したとおり、日本で一般的に行われている、生きたままで甲殻類を焼いたり、茹でたり、イセエビをいきなり頭と胴体部で真っ二つにする行為は、彼らに堪えがたい痛みと苦しみを与えている。 この苦しみを終わらせるためには、彼らを食べないという簡単で誰でもできる選択があるが、甲殻類を食べるという風習はしばらく続くだろう。 それをふまえ、どのようなやり方で彼らを殺すのがもっとも苦しまないやり方なのかを書こうと思う。なお、以前アニマルライツセンターは、ニューサウスウェールズ州のガイドライン「魚類や甲殻類の人道的な捕獲、さばき方」を翻訳したものを公開していたが、このガイドラインには魚類や甲殻類に強い苦痛をもたらす可能性がある記述、不備があると思われる点がいくつかあったため、注釈を入れてコチラに公開した。 甲殻類（ロブスター・イセエビ・カニなど）をできるだけ苦しませずに殺す方法 脊椎動物とは異な

本県でシラスウナギ（ウナギの稚魚）の漁が１１日に解禁されて約２週間が過ぎたが、深刻な不漁が続いている。２５日までの１５日間の県内採捕量は４８３グラムで、昨年解禁後１５日間の０・６％。統計を取り始めた１９９４年以降で２番目の少なさだ。関係者はグアム近海で生まれる稚魚の回遊が遅れているとみており、今後の推移に気をもんでいる。

街路樹やコンクリートなどの表面で生育し、コケや汚れと見間違えることもある「地衣類（ちいるい）」。菌類と藻類の共生体だが、一見単独の生き物のような姿の不思議な生き物だ。環境変化に敏感で、大気汚染やヒートアイランド現象の影響を把握する指標としても注目されている。 地衣類は菌類の中で、必ず藻類と共生している仲間の総称だ。菌類は藻類と一体化し、藻類が光合成をして作った栄養を利用している。木の皮の表面などにくっつく種類も多いが、木の栄養を吸収しているわけではない。 街中で見られる種類には、灰色っぽく、粘土を紙のように薄いシート状にしてしわを寄せたような「ウメノキゴケ」、遠目には黄色いペンキを塗ったように見える「ロウソクゴケ」などがある。

こんにちは、Mistirです。 朝から嫌なニュースを見てしまった。 【貢川にニシキゴイ３００匹放流】https://t.co/rtC8hiQsd7 ※動画があります！ 荒川の自然保護に取り組むＮＰＯ法人「未来の荒川をつくる会」は２日、甲府市と甲斐市の貢川２カ所で、ニシキゴイ３００匹を放流した。#Yamanashi #山梨 #甲府市 pic.twitter.com/kMSX0tEBxO — 山梨日日新聞社 (@sannichi) 2017年5月2日 ……。 絶句だ。 「何故、そこまで大袈裟な反応をするんだ？」と思われる方にこそ読んでほしくて、この記事を書こうと思う。 「数十年後の未来、錦鯉に埋め尽くされて、黒く濁った川で、錦鯉の駆除活動をしたいのならば是非続ければいい」、これはそういうレベルの問題です。 なんら、メリットがない。 強いて言うなら「パッと見て赤や青の魚が泳いでてわー綺麗ですね！

「種子法（主要農作物種子法）」といわれても、ピンとこない人が多いかもしれない。一般にはあまり知られていないが、戦後の日本で、コメや大豆、麦などの種子の安定供給を支えてきた法律だ。この法律が突如、廃止されることになった。今年2月に廃止法が閣議決定され、4月には可決、成立。種子法は来年4月1日に廃止される。なぜ廃止されたのか。私たちの食や農業は大丈夫なのか。ご自身も採種農家の生まれという龍谷大学経済学部教授・西川芳昭さんに聞いた。 コメや麦の安定供給を縁の下で支えてきた「種子法」 ――今回、突然廃止されることが決まった種子法（主要農作物種子法）ですが、そもそもどんな法律なのか教えてください。 西川　専門的な法律なので、名前も聞いたことがないという人が多いでしょう。種子法は、コメや麦、大豆といった主要作物について、優良な種子の安定的な生産と普及を“国が果たすべき役割”と定めている法律です。種子の