昭和生まれのオッサンが見てきたインターネットの世界 - ま、こんなもんでしょ blog
平成生まれの僕が見てきたインターネットの世界 読みました。昭和(1970年代)生まれのオッサン的にもインターネットで話題！ とかアオリをテレビや新聞の広告やニュースで見る度に、「ドコのインターネットやねん！」と心の浜田雅功が突っ込む事が多々あるわけで。 でもその一方で、「僕の知っているインターネット」はどういうものだったろう、とも考えた。今の子供たちほどデジタルネイティブな世代とは言えないだろうが、小学生の頃からインターネットに触れていた。今まで、どんなサービスを、どのように使ってきただろう。そんな回顧録。 コレに俺ものっかって、人生ではじめて見たホームページは『餅月あんこのホームページ』という黒歴史を持つオッサンが、使ってきたネットサービスとコミュニティ中心に、備忘録代わりに行う回顧録はじめます。 はじめてのぱそこん1997年10月 手にしたばかりのバイト代から10万円を、キョウエイマー
つぶやく人数が多い政党ほど得票数も多い
株式会社日経リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中村良）は初のネット選挙として注目を集めた参議院選挙（7月21日投開票）に関するツイッター上のつぶやきデータを分析しました。株式会社プラスアルファ・コンサルティング（本社：東京都港区、代表取締役：三室克哉）のソーシャルメディア分析ツール「見える化エンジン」を利用し、選挙期間中（7月4日～20日）に投稿された政党名を含む213万件のつぶやきから、比例区の得票数との関係を分析したところ、次のような結果が得られました。 1. つぶやきを個人のアカウント単位にまとめ、さらに各アカウント所有者の特定政党に対する関心度の高さを反映するような補正をアカウント数に施したところ、政党の得票数と非常に高い相関がみられた 2. 一方、つぶやきには政党に批判的な投稿も多く含まれ、その割合は政党ごとに大きく異なっており、①でみられた得票数との高い相関は、単
【デジフジ知恵袋】日本初の「ネット選挙」、期待された効果はあった？
Ｑ：先月行われた参議院選挙は日本初の「ネット選挙」でしたが、期待されていたような効果はあったのでしょうか？ Ａ：インターネットによる選挙運動が解禁された参院選でしたが、投票率は５２．６％と戦後ワースト３の低さでした。昨年１２月に行われた衆議院選挙（５９．３％）や２０１０年に行われた前回の参院選（５７．９％）よりも悪かったのです。 自民党の圧勝が早くから予測されていたことや野党の“自爆”などで、有権者の関心がいつになく低かったことが主な要因ではありますが、一方で「ネット選挙では普段投票率の低いネット世代の若年層が投票する」とも予想されていました。しかし、今回はまだその効果はなかったようです。 選挙後、「Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮ」はツイッターと選挙結果の関連性を発表しました。ツイッターにおける影響力の大小は、その発言を読んでいる「フォロワー数」である程度の判断ができますが、候補者の中でフォロワ
流行タームで追うIT業界 ｜ ガジェット通信 GetNews
※『IT批評 0号 特集：システム×ストーリー』（2010年6月刊行）より「流行タームで追うIT業界」を転載。 流行タームで追うIT業界 懐かしいあの用語から進化を読み解く 言語は現象や状況を認識するための道具である。変化の激しいＩＴ周辺では、次々に新たなタームが流布し消えていく。それは、新しい現象や業況がかつてなかったスピードで生まれては消えていったことの証左ともいえるだろう。 ネットサーフィン インターネットが普及しはじめた90年代初期、ウェブの閲覧を称して使われた言葉。 面白そうなウェブ／ウェーブ（波）を次々にクリックして乗り換えていくさまをサーフィンにたとえている。多分に「うまいこと言った」感と流行性 が強かったために、気恥ずかしさから使わなくなった人も多い。 しかし、ほかに適切な代替語がないために、2008年からは広辞苑にも収録され、現役で使っている人もいるほか、「ネットサーフ
情報通信白書 for Kids：インターネットの世界：インターネットの統計：日本のインターネット利用者数
日本でインターネットを利用(りよう)している人の数は、平成(へいせい)21年に9,408万人いたよ。これは人口の78.0 %にあたり、国民(こくみん)の約10人に7人以上(いじょう)がインターネットを使っていることになるよ。 平成9年と平成21年を比較(ひかく)すると、12年間で8倍以上にもなっているよ。年々数が増(ふ)えていることがわかるね。
統計調査データ：通信利用動向調査メニュー
情報通信統計データベースについて 情報通信統計データベースは、総務省の実施する情報通信業に関わる産業の実態について、分野別データ、統計調査データ、関係情報の３項目に分けて掲載しています。 ○新着情報：情報通信統計データベースの更新状況等を掲載 ○情報通信統計データベースからのお知らせ：情報通信関連統計調査の実施状況等を掲載 ●情報通信統計データベース管理者： 総務省 情報流通行政局 情報通信政策課 情報通信経済室 統計企画係 TEL:03-5253-5744 ●分野別データ等に関しては、各ページにデータのお問い合わせ先を掲載しておりますので、データの詳細についてはこちらをご利用下さい。 情報通信統計データベース掲載データ等の取扱いについて
ネット初心者ユーザに配慮した導線設計 (ユーザビリティ実践メモ)
ウェブサイトは、インターネットの利用にあまり慣れていない 初心者ユーザにも配慮して設計する必要があります。 今回は、インターネット初心者ユーザがサイトの基本的な構造を理解して いないために陥りがちな行動について、ECサイトの利用シーンを例として ご紹介します。 弊社のユーザ行動観察調査では、あるECサイトで以下のようなユーザ行動が 見られました。 ユーザがECサイトで気に入った商品を見つけた際、「カートに入れる」ボタンを クリックして買い物かごページヘ移動しました。 このときユーザは、「続けて他の商品も購入したい」と思っていましたが、なぜか 買い物かごページからブラウザの「戻る」ボタンを押し、商品ページに移動しようとしませんでした。 なぜ買い物かごのページから戻らなかったのかを質問したところ、「買い物かごのページ から前のページに戻ってしまうと、いま買い物かごに入れた商品がキャンセルされて
竹田圭吾（ジャーナリスト）×山本一郎（投資家・ブロガー）「ネット解禁で日本の選挙はもっとヒドくなる？」 - 政治・経済 - ニュース｜週プレNEWS［週刊プレイボーイのニュースサイト］
週プレNEWS TOP ＞ ニュース ＞ 政治・経済 ＞ 竹田圭吾（ジャーナリスト）×山本一郎（投資家・ブロガー）「ネット解禁で日本の選挙はもっとヒドくなる？」 現行の公職選挙法では全面的に禁止されている「ネット選挙」（本特集では、政党、候補者、有権者が公示後にインターネットを利用して選挙運動を行なうことを指す。「ネット投票」とは別）。昨年末の衆議院選挙でも、日本維新の会の橋下徹代表代行（当時）が公示後もツイッターを更新していたことが「違反の可能性あり」と、話題になった。 「時代遅れだ、なぜやらない」 そんな声が聞かれ始めてから、はや数年。今年の通常国会で提出される見込みの改正法案が無事に成立すれば、早ければ今夏の参議院選挙から、日本でもついに「ネット選挙」が解禁となる。 一般的に、ネット選挙については「お金がかからない選挙になる」「よりフェアな選挙が実現する」「若者の投票率向上につながる
ネット選挙解禁へ 自民党が原案取りまとめ｜日テレNEWS NNN
自民党は先月３１日、インターネット選挙に関する合同会議を開き、選挙期間中のネット交流サイト「フェイスブック」や簡易投稿サイト「ツイッター」などの使用を解禁するとした公職選挙法改正案の原案を取りまとめた。 現在の公職選挙法では、選挙期間中の電子メールやフェイスブック、ツイッターなどを使った選挙活動は禁止されている。先月３１日の自民党の合同会議では、この公職選挙法を改正し、ネットを使った選挙活動を解禁する法改正について議論された。改正案の原案は大筋で了承され、今後の取り扱いはプロジェクトチーム・平井座長らに一任された。 平井座長らは、来週以降、各党に原案を提示し、協力を呼びかける方針で、今の国会で法案を成立させ、夏の参議院選挙から適用したい考え。
時事ドットコム：ＳＮＳ、バナー広告を解禁＝自民のネット選挙法案
ＳＮＳ、バナー広告を解禁＝自民のネット選挙法案 ＳＮＳ、バナー広告を解禁＝自民のネット選挙法案 自民党のインターネット選挙に関するプロジェクトチーム（ＰＴ、平井卓也座長）は３０日、ネットを使った選挙運動を解禁する公職選挙法改正案の原案を固めた。フェイスブックなどの交流サイト（ＳＮＳ）を含め、政党や候補者、支援者が選挙期間中にネットを使って投票を呼び掛けることを容認。また、政党に限り有料の「バナー広告」の利用も認めるとした。 同党は改正案を今国会で成立させ、夏の参院選から適用したい考え。３１日のＰＴ会合で了承を取り付け、来週から公明党や野党との調整に着手、２月中の法案提出を目指す。 現行法は、選挙期間中に法定ビラやポスター以外の「文書図画」を不特定多数に配布することを制限。総務省は、ホームページ（ＨＰ）の更新やＳＮＳを通じた投票の呼び掛けも、この規定に抵触するとの見解を示している。
ネット選挙が解禁!? 海外の政治系Webサービス24選 - innova
2012年末の衆議院選挙でも話題となったが、インターネットを利用した選挙活動が今夏の参院選から遂に解禁される見通しになったことが先日報道された。 日本におけるネット選挙の影響力は未知数ながらも、TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアを通して、候補者の選挙活動が身近になることが予想される。しかしながら、政治とネットのつながりがうまくイメージできない方もいるのではないだろうか？ そこで今回は、いち早くネット選挙運動が活発な、海外（主に米国）における政治系のWebサービス24個を通して、ネットと政治がいかにつながっているかを見てみよう。 政治活動・市民活動系サービス 1．VoterMind 政治にフォーカスしたiPhone用アプリケーション。Facebookアカウントを利用して、自分と政治スタンスが同じ知り合い・友人を見つけることができる。学習機能により、政治争点・トピックスを
ようやく見えてきた、Facebook架空中華美女IDの狙いはこれか・・
先週からFacebookをdisってますが、そのうちアカウント停止になるかも〜。そうなったら誰かが後を引き取ってくれ、頼む。ガクっ・・・! 実はFacebook様は、誰かが「架空IDを報告して警鐘を鳴らすFacebookページ」を立ち上げますとすぐ削除します。すでに知ってるだけでかなりの数のFacebookページが削除されました。架空IDの存在をおおやけにされると困るからでしょうが、実際には中国のサイトから持ってきた写真での架空IDは後を絶ちません。たぶん数万はある。 ここのFacebookページ(これもしばらくしたら削除されるかも)から借りてきた写真です。同じ写真で同名、または別の名前でたくさんの申請が。。w 試しに一個承認すると、次々と来ます。つまり裏でつながっているのです。複数IDもへったくれも無い。とにかく数打ちゃ当たる式になってきました。試しに「荒井 七海」で検索して見てください
信濃毎日新聞［信毎web］ ネット選挙 解禁の実現 今度こそ
いつになったら、インターネットを使った選挙運動が解禁されるのだろう。 総務省の有識者研究会がホームページ（ＨＰ）の利用解禁を提言したのは１０年も前になる。通信技術は進展し、パソコンや携帯電話の利用者も増えている。多くの政治家がメールやツイッターで日々の活動を伝えている。 選挙期間中だけネット利用を禁ずるのは不自然だ。 今回の衆院選で半数の政党がネット選挙の解禁を公約している。ふれていない党も、これまでの主張から判断すると異論はないように思う。選挙後、早急に解禁への準備を進めてほしい。 公職選挙法は選挙運動中の「文書図画」の配布を、ビラやはがきに限定している。ＨＰの情報は文書図画に当たると解釈されていて、公示・告示日後の内容の更新は認められない。 この規制の目的は、経済力により選挙運動に差が出るのを防ぐ点にあった。ネットを使えれば、印刷代をはじめ数千万円に上る選挙費用を減らせるはず
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