ニューヨークにある大学病院の米国老年医学専門医として、健康寿命を延ばすために何ができるのかを考え、膨大な論文を裏付けに患者と向き合う山田悠史医師。このたび上梓した『最高の老後 「死ぬまで元気」を実現する5つのM』では、最新の研究結果から紐解いた新しい「健康の常識」を教えてくれる。日本人の生活の中にすっかり浸透した「ビタミンサプリ」への警鐘もそのひとつだ。日本に一時帰国中の山田医師に、特別に解説してもらった。 ビタミンサプリの効果は「証明されていない」 ビタミンは生命を維持するために欠かせない必須栄養素のひとつで、人間の体内では合成できない物質のため、体外から摂取する必要があります。ですが結論からお伝えすると、日本人にビタミンのサプリメントはほぼ不要。なぜなら日本人は、普段の食事から1日に必要な量のビタミンを十分摂取できているからです。 居酒屋で夕食を済ませても、昼食にマクドナルドのハンバー

年収は300万円以下、本当に稼ぐべきは月10万円、50代で仕事の意義を見失う、60代管理職はごく少数、70歳男性の就業率は45%、80代就業者の約9割が自宅近くで働く……知られざる「定年後の仕事」の全貌——。 漠然とした不安を乗り越え、豊かで自由に生きるにはどうすればいいのか？ リクルートワークス研究所研究員・アナリストの坂本貴志氏は、新刊『ほんとうの定年後 「小さな仕事」が日本社会を救う』において、豊富なデータと事例から「幸せな定年後の生活」の姿を明らかにしている。 一体どういうものなのだろうか？ 定年後をどう生きるか？ 近年、高年齢者の労働参加が急速に進んでいる。 総務省「国勢調査」によれば、2020年における70歳男性の就業率は45.7%とすでに半数近くの70歳男性は働き続けるという選択を行っている。 女性の高年齢者に関しても、ここ10年ほどで労働参加が急拡大している。 少子高齢化で

マンション管理に携わっていると、驚くほど個性的な管理組合に出会うことがあります。無料のマンション相談会にやってきた三浦雛子さん（63歳・仮名、以下同）のケースもその一つ。あろうことか築50年近いマンションであるにもかかわらずこれまで管理組合がなかったため、「どうすれば設立できるのか」という相談にやってきたのです。 【前編】『築50年でエレベーターは壊れたまま…ありえない「機能不全マンション」管理の実態』でも紹介したとおり、三浦さんが住むマンションは「廃墟」と見紛うばかりのゴーストマンションで設備もかなり老朽化しています。修繕のタイムリミットが迫るなか、筆者立ち合いの下でほかの区分所有者との話し合いがスタートしました。 「会議は踊る、されど進まず」 最初は三浦さんをはじめ組合設立に前向きな住人たちが、私が相談会で説明した通り管理規約のつくり方について説明していました。しかし途中から、次第に一

1974年から6年ごとに日本性教育協会が実施している「青少年の性行動全国調査」の最新2017年（第8回）調査では、高校生・大学生の性行動経験率は2005年に男女ともにピークになる（高校生男子26.6％、同女子30.3%、大学生男子63.0％、同女子62.2％）も、2011年調査では高校生、大学生ともに大きく低下し、2017年調査ではさらに低下した（高校生男子13.6%、同女子19.3%、大学生男子47.0％、同女子36.7％）。 また同調査によれば、合コンに「参加する」と答えていた割合は2005年には高校生の約1割、大学生の約4割だったのが、2011年には高校生は1％程度に激減、大学生でも2割強で、2017年には1割まで減少した。 合コンからマッチングアプリに移行したのだろう――と思うかもしれないが、そう単純には言えない変化が起こっている。林雄亮・石川由香里・加藤秀一編『若者の性の現在地』

非モテ、という言葉がある。いわゆる、モテない人を指す言葉だ。長らく非モテは自己責任とされ、放置されてきた。 だが、本当に非モテは自分だけのせいなのだろうか？ モテを左右する「清潔感」 たとえば、モテる条件には「清潔感」という概念がある。清潔感がない人は、非モテになる。まあそうだろうと、誰もが納得するところだろう。

夫から離婚を切り出されて、夫婦問題の専門家である筆者の元を訪れた中山恵美さん（41歳・仮名・会社員）は、仕事と家事を完璧に両立している「ワーママ」。のんびりした性格の夫と小学生の娘と、満ち足りた家庭を築いていました。 しかしコロナ禍で在宅勤務が始まり、恵美さんは「予想外に仕事がデキない夫の姿」を目にして失望したことをきっかけに、夫婦間の亀裂は少しずつ深まっていきます。 【前編】『41歳女性が絶句…仕事も家事も「完璧な妻」なのに、夫から離婚を切り出された事情』に引き続き、中山夫妻のケースをもとにして、実は浮気や借金よりも深刻と言える離婚の要因について解説しましょう。 怒涛のダメ出しが始まった… オンライン会議での情けない姿を見てしまった日以降、恵美さんは「夫の仕事への取り組み方が気になって仕方なくなってしまった」とのこと。 「上司や部下への物言いにはじまって、メールの文面や報告書の書き方まで

メディアの情報に正解はない 2022年4月に行われた年金改正は、多くの方の関心を集めメディアでも大きく取り上げられています。しかし人生100年時代に個々人が公的年金をいかに活用するかは、メディアで語られるストーリーと異なることも多く、とても注意が必要です。 今回は、「年金は早くもらわなきゃ損」とファイナンシャルプランナーである筆者にご相談をお申込みになった松田さん（仮名　59歳　会社員男性）のお話をご紹介します。 松田さんがFP相談に申し込まれた理由は、4月から年金を繰上げした際の減額率が減り、受け取れる年金の損益分岐点が大幅に後ろ倒しになったので、これからは繰上げが圧倒的に有利だという週刊誌の記事を読まれたからだそうです。定年後の生活をどうするか考えていたところ、この記事はまさしく朗報だ！と飛びついたそうです。 とはいえ、独身の松田さん。老後頼れる人もいないので、一度今後のことを相談した

この経済対策で足りるのか…？ 岸田文雄首相は4月26日、官邸内で会見を開き、「コロナ禍における『原油価格・物価高騰等総合緊急対策』」を発表した。 「これまでも昨年11月の経済対策において『エネルギー高騰対策』、3月には『原油価格高騰に対する緊急対策』をとりまとめ、迅速に実施をしてきました。他方、ウクライナ情勢やこれに伴う原油原材料穀物の価格の高騰、物流の不安定化は予断を許さず、引き続き中長期的視野を持ちつつ、先手先手で対応を進めていく必要があります」 その「第1段階」として、“事業規模約13.2兆円”の今回の対策が打ち出された次第だ。しかし国費の支出は6.2兆円ほどで、補正予算の額面は2.7兆円ほど。しかも「今後への備え」としてこれからの予備費の確保分（1.5兆円）を除くと、実質に使われる補正予算の額面は1.2兆円程度しかならないのだ。 そもそも自民党はこのたびの経済対策を、国会での審議が

約２年ぶりの日本に帰国して「驚いたこと」 昨年末にコロナが拡大してから初めて、約2年ぶりに日本に帰国しました。 久しぶりに戻ったことで感じたのは、デジタル化において完全に立ち遅れていること。そして、若者や子供ばかりにコロナ対策の負担がいっていることです。 私は最近、英国やスペイン、シンガポールを訪れ、家族と滞在していました。この3か国と比較して、日本の課題をクリアに感じてしまったのです。

2月9日にNHKが発表した「春の大改編」に注目が集まっている。4月から看板番組の顔ぶれが入れ替わる「サプライズ人事」が行われたのだ。その改編の中心人物となった4人の女性アナウンサーには共通項がある。それが『ブラタモリ』だ。 前編記事『『ブラタモリ』の女性アナウンサーが、なぜかこぞって「大出世」するワケ』では、同番組に出演する女性アナウンサーは出世するという噂の真相をNHKの番組担当者に聞いた。引き続き彼女たちが「エース」として評価されるに至った経緯をお伝えする。 成長を見守る気分 NHKのベテラン局員がこう明かす。 「『ブラタモリ』には『女性アナの成長を楽しめる』要素もあると確信したのです。担当したばかりだと、タモリさんの博覧強記ぶりに目を丸くするばかり。それが、タモリさんと距離を縮めていくうちに一緒に番組を楽しめるようになる。 そんな成長譚に視聴者はグッときて、いつの間にか女性アナを好き

各地で次々に誕生するアニメ制作スタジオ 『鬼滅の刃』や『呪術廻戦』の大ヒットなど、アニメ人気は国内外でますます盛り上がっている。こうした人気を背景に映画から配信・テレビ向けまで作品制作本数は近年急増している。毎年およそ300タイトルものアニメシリーズ、80本前後もの劇場アニメが公開されるほどだ。 作品のニーズが高まる一方で、アニメ制作のキャパシティは限界と業界から悲鳴にも似た声も聞こえる。有力スタジオは2年、3年先まで制作予定がぎっしり。新たな企画がはいる余地はほとんどないほどだ。 従来のアニメスタジオだけでは増大するニーズに対応できないと、近年目立つのが新しいアニメスタジオの設立だ。このなかでこれまでアニメと結びつきがなかった地方での設立が目立っている。福岡、京都、札幌、名古屋といった中核都市だけでなく、秋田や岡山、鳥取県米子、新潟県柏崎と幅広い地域に広がっているのだ。2021年だけでも

あなたの “家族” は誰ですか？ 「あなたの家族は誰ですか？」 この質問に、あなたはどう答えるだろう。 結婚している人なら、妻や夫を家族として挙げるだろう。子どもがいる人なら、娘や息子も挙げるだろう。母親や父親を挙げる人もいる。兄弟姉妹を挙げる人もいる。孫や祖父母を挙げる人もいるはずだ。「あなたの家族は誰ですか」と問われれば、多くの人は、こんな風に答えるのではないか。つまり、法律上の家族をリストアップしていくのだ。 これに対して、法的には家族ではないとされる人を、自分の家族として挙げる場合もある。大切な恋人。長年、互いを支え合ってきた大親友。ルームシェアをしている友人。こうした人たちを、自分の家族として表現する人はいるに違いない。イヌやネコのような動物を世話し、交流している人は、動物を自分の家族として考えているだろう。しかし、現在日本にある法律は、それらの存在を、あなたの家族としては認めな

「本当に不審者なのか?」というジレンマ 情報メールなどで日々伝えられる不審者情報。近くで声かけ事案などがあったという情報があれば、子供の親は気が気ではないだろう。 道を歩いている子供を車に乗せようとしたり、不必要に付きまとったり、ナンパしようとしたり、下半身を露出するなどする行為は当然不審者である。 しかし中には「こんにちは」と声をかけられたことが不審者扱いされるような、不審者と考える事にハテナマークがつくような事例もあるようだ。 もちろん、文字で書けば単なる挨拶でも、シチュエーションによっては極めて不自然で怪しい行為であることも十分に考えられるが「それは本当に不審者なのか?」という不審者情報が散見されるのも事実である。 有名な事例だと名プロ野球選手落合博満氏のご子息で、現在は声優として活躍している落合福嗣氏が不審者扱いされたという事があった。落合氏が平日の昼間、普段行かない公園で3歳の長

2021年に反響のあった記事を改めてお届けする「ベスト記事」企画。今回は、今年の2月26日に配信された記事を一部改編してお届けします。 東京で暮らす地方出身者にとって、年末年始とお盆は、自分が地方出身であることを改めて意識するタイミングなのではないだろうか。 今年の2月に公開された映画『あのこは貴族』は、東京生まれの箱入り娘の華子（門脇麦）と、地方出身で苦労人の美紀（水原希子）という、都会の異なる“階層”に生きる対照的な2人の女性の邂逅と成長を描いた物語だ。 初めて見たのは、2000年代の東京 25歳で上京して、かれこれ15年、東京をぼやぼやと生きている。来たときはたしかに若かったが、去年、40歳になった。 富山で生まれ育ち、大学時代を過ごした関西から東京の中央線沿線に転居したのは、表参道ヒルズが竣工した2006年のこと。東京旅行で見た同潤会アパートの風情がたまらなく好きだったので、来てそ

コロナ縮小で飲み会が増え… 共稼ぎ（もしくは共働き）の夫婦の数は、2000年頃を境に、夫と専業主婦（片働き）の数を逆転し、2020年の総務省調査では、共稼ぎ夫婦の割合が67％になった。ただ、夫も妻も同じくらい稼ぐ夫婦から、正社員の夫とパート労働と主婦の兼業のいわゆる兼業主婦まで形はいろいろだ。今回はもはや社会の主流となった共稼ぎ夫婦のちょっとディープなお金の話だ。 佐藤由紀さん（仮名 FP相談を元にしてありますが、守秘義務があるので内容は大幅に変えてあります）は32歳のパートで働く兼業主婦、夫の敏夫さん（仮名）は38歳のサラリーマンだ。子供は保育園に通う4歳の男の子が一人いる。 家計は由紀さんが管理し、夫には月に3万円のおこづかいを渡している。ここから昼食代や飲み会の費用、趣味に使うお金などを捻出している。 敏夫さんはこのところコロナ禍のせいで出来なかった後輩たちとの飲み会が少しずつ復活し

NHKのドラマ『阿佐ヶ谷姉妹ののほほん二人暮らし』が今日で放送を終えます。 芸人として活動する阿佐ヶ谷姉妹の二人（渡辺江里子さん、木村美穂さん〔以下、エリコさん、ミホさん〕）が、阿佐ヶ谷の六畳一間で「メガネを寄せ合って」のほほんと共生する様子をドラマに仕立てたという異色の作品で、元になっているのは、二人が描いた同名のエッセイです。エッセイ、ドラマともに、コミカルでありながら、穏やかな気持ちになれる味わい深い作品です。 やや唐突ではありますが、この二人が楽しげに、ときには衝突したりしながら生活する様子を見ていて感じるのは、「結婚ってけっこう謎な制度だな」ということです。なぜ結婚という関係ばかりが特別扱いされ、それ以外の関係はややもすると結婚と比較して劣るものとして位置付けられがちなのか、と。 …と言っても、この物言い自体がかなり謎かもしれません。ここでは、なぜ阿佐ヶ谷姉妹を見ていると結婚とい

習近平「塾禁止令」の衝撃 中国で教育改革「双減」政策（宿題と塾の二つを削減し、受験過当競争を緩和し、子供たちに対する圧力を緩和する政策）が今年7月に打ち出されてから、11月24日でまる４か月がたった。 この政策は中国経済にどのようなインパクトを与えたのだろうか。 直接的影響としては、塾・学習支援産業がほぼ壊滅状態だ。 11月13日から、好未来、新東方、高途教育、学大教育、網易有道といったオンライン教育企業がつぎつぎと、国内の幼稚園および義務教育段階（K9）の学科の塾・校外学習支援ビジネスからの撤退を宣言した。 これら企業は昨年までは中国の成長企業として国内外から期待と注目を集め、株価も急成長していたが、今やその勢いは見るかげもない。

2022年4月からスタートする年金大改正。最大注目点は受給開始時期の選択肢の拡大とそれにともなう年金の増額率で、前編記事『2022年の年金大改正、なんと「75歳受給」で「年金額が84％も増える」という衝撃事実…！』では75歳からもらうと年金額が自動的に84％増するという事実を紹介した。 一方で、寿命によって受給額が変わってくるという現実もある。結局、年金は何歳からもらえば一番得できるのか。このほど『60歳からの得する！ 年金大改正　働きながら「届け出」だけでお金がもらえる本』を監修した、特定社会保険労務士の小泉正典氏が「真の損益分岐点」を教えてくれた。 「百万円単位」で違ってくる年金額 厚生労働省が発表した「令和2年簡易生命表」によると、男性の平均寿命は81.64歳、女性の平均寿命は87.74歳だ。また、65歳を迎えた人があと何年生きられるかを表す平均余命に着目してみると、男性は20.05

韓国の賃金は日本より高くなった。様々な指標で、韓国はすでに日本を抜いている。 30年前、日本は世界のトップにいた。90年代末に両国は経済危機に見舞われたが、対応が違った。韓国人は、大学を充実させ英語力をつけて、競争力を向上させた。日本人は何もしなかった。その結果がいま現れている。 韓国は日本より豊かな国になりつつある。 OECDのデータによると、2020年における年間平均賃金は、日本が38515ドル。韓国が41960ドルだ。韓国は日本より豊かな国になりつつある。 実際、韓国はすでに日本より強い経済力を持つ国になっている。様々な世界ランキングで、韓国は日本より上位にある。 スイスの国際経営開発研究所が作成するランキングでは、2021年の順位は、韓国が23位で、日本は31位だ。「デジタル技術」では、韓国8位、日本が27位だ。 国連が発表した電子政府ランキングでは、2020年で、韓国は世界第2位

前編（年収2000万円は今や昔 落日のフジテレビに見切りをつけた若手社員たちの本音）では、50代社員の早期退職制度を発表したフジテレビで、実は若手の実力社員たちが続々と退職している現実を報じた。なぜ彼らはフジに見切りを付けたのか。トップのテレビ局が自壊していく様を見た若手たちは、何を考えているのか。その肉声を紹介しよう。 7月の衝撃人事の中身 「フジは日枝相談役の傀儡政権が続いています。今年7月、テレビ局の心臓部にあたる番組の編成制作局長に矢延隆生氏が就任したのは、『日枝人事』と呼ばれました。歴代の編成制作局長に比べれば、矢延氏にはこれといった番組の実績もない。東京海上出身の中途入社組で、カラオケと出世だけが得意のサラリーマンが制作トップになったことで、若手のモチベーションは大きく下がりました」 こう語るのはフジの現役ディレクター社員の一人だ。 この矢延氏、フジテレビのイベント『お台場合衆