スマホは楽しくて、つい長時間…では何の時間を削ったか? : ガベージニュース
総務省の情報通信政策研究所は2013年7月5日、同研究所の公式サイトで「青少年のインターネット利用と依存傾向に関する調査」の報告書を公開した。若年層のインターネット利用状況、さらにはインターネットへの依存に関する調査をまとめたものである。それによると一般携帯電話からスマートフォンに乗り換えた人では、3割近くの人が「テレビ視聴時間が短くなった」と回答していることが分かった。次いで「睡眠時間」「読書時間」が短くなった人が多い。男女別では押し並べて女性の方が時間が短くなった生活行動が多く、世代別では社会人において、紙メディアに割いていた時間を短縮している動きが確認されている(【情報通信政策研究所:発表リリース一覧ページ】)。 「スマホを始めて、テレビと睡眠と読書が減りました」 今調査の調査要件などに関しては先行する記事【トップは「携帯メール」、次いで「携帯通話」…若年層は家族との連絡に何を使うか
【更新】ソーシャルメディアとテレビ、それぞれの世代間意識格差 : ガベージニュース
ネットエイジアとシタシオンジャパンは2013年4月25日、テレビとソーシャルメディアの関係性をテーマとした調査結果を発表した。今回はその調査結果の中から、ソーシャルメディアとテレビ、それぞれに対する世代間の意識の違いを垣間見れる項目にスポットライトをあてることにする。インターネット上のサービスの一つであるソーシャルメディアは、概して若年層ほど親しみを覚え、歳を重ねるにつれて無関心さを覚えるといわれているが、実際のところはどのような結果が出ているのだろうか(【発表リリース】)。 今調査は2013年2月25日から3月1日にかけて15-49歳の男女で携帯電話(スマートフォン・一般携帯電話(フィーチャーフォン))保有者に対し、携帯電話経由で行われたもので、有効回答数は1000人。男女比は50.6対49.4。男女比・世代構成比は携帯電話利用率及び人口分布を元にウェイトバックが実施されている。 まずは
有料動画配信市場は5991億円…映像ソフト市場の推移(最新) : ガベージニュース
特に2008年以降の物理メディアにおける急落ぶりは、【音楽配信は成長続き音楽ソフトは縮小傾向だったが回復へ…音楽CD・有料音楽配信の売上動向(最新)】で示した音楽CDの売れ行きとおおよそ似ており、非常に興味深い。メディア環境の変質は音楽メディアと映像メディア双方に、同時期に起きたことが分かる。見方を変えればメディアそのものの変質が状況変化の主要因であり、コンテンツの種類はさほど関係がない。 エンタメ系メディアは恐らく今世紀においては、2007年から2008年が大きなターニングポイントと見て問題はなさそう。コンテンツの質や方向性ではなく、鑑賞媒体・ツールなどの周辺環境変化が、市場に大きな影響を与えていることになる。 2013年分からは緑色の部分、有料動画配信の市場推計値が追加されている。これは2012年までがゼロで推移していたのではなく、単に今件調査結果で対象としていなかったまでの話。具体的
アメリカにおけるタブレット機と「ながら」の傾向 : ガベージニュース
アメリカの調査機関Nielsenは2012年4月27日、タブレット機やスマートフォンなどのモバイル端末の動向を記した「State of the Media」のダイジェスト記事を公開した。そこにはアメリカのタブレット機保有者における、日常生活での「ながら」行動の傾向が記されていた。今回はその点にスポットライトをあてることにする(【Report: U.S. Media Trends by Demographic】)。 今件該当項目は「Mobile Connected Device Report(Q4 2011)」からの抽出とあるが、該当レポートは現時点では未公開。前期2011年Q3の分はすでに【公開済み】で、それによると「米国内に住む13歳以上のタブレット機や電子書籍リーダーや各種モバイル端末を持つ人7692人を対象にした調査結果」とあるため、今件Q4分もほぼ同じ規模による調査の結果と推測され
世界の音楽メディア市場動向 : ガベージニュース
昨年末に【世界主要国のテレビ視聴時間】で解説したが、イギリスの情報通信庁は2011年12月14日に【レポートページ】内にて、世界の通信業界やメディアの動向を整理したレポート【International Communications Market Report 2011(PDF)】を発表した。ヨーロッパ、中でもイギリス中心の内容ではあるが、有意義なデータが盛り込まれており、注目すべき内容といえる。今回はその中から「音楽メディア市場の動向」について見て行くことにする。 「音楽メディア市場」という表現を用いているが、具体的には「CDやダウンロード販売など、記録された音楽を販売する市場」のことを指す。日本の場合は例えば【不景気にはデジタル化も勝てず…音楽CDなどの売れ行きと有料音楽配信の売上(2010年版)】にある通り、デジタルのシェアが増加する一方、販売・売上全体は縮小傾向にある。不景気なのと単
無料で楽しむファン、ファンではないが支出する人…エンタメとお金との関係
博報堂DYメディアパートナーズなどは2011年7月12日、エンタテインメントやスポーツなど、主要9ジャンルのコンテンツに対する生活者の消費行動実態を把握する「コンテンツファン消費行動調査」の概要を発表した。そこには単純なファン層・利用層の数などの他に、各コンテンツへ対価を支払ったか、あるいは無料で楽しんでいるかなど、お金周りとしての「市場」を推し量る上で貴重な試算データが盛り込まれている。今回はこれの一部についてグラフ化を試みることにした([発表リリース、PDF])。 今調査は2011年1月29日から30日にかけて全国の15-69歳の男女に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は4000サンプル。全国7エリアを人口構成比及び性・年代で割り付けしてあるため、地域・性・年代による偏りは最小限に留まっていると考えて良い。 また、コンテンツファンの行動・レポート内用語として 「興味」
大きく減ったテレビを観る人、高齢者は相変わらず高視聴率だが…(2016年)(最新) - ガベージニュース
NHK放送文化研究所は2021年5月21日、2020年国民生活時間調査の報告書を発表した。それによると平日にテレビを見る人の割合は、この25年間で全体比率では12.6％ポイント減少していることが分かった。男性・女性ともに40代までの年齢階層で減少度合いが大きいが、一方60歳以上は男女ともにほぼ全員がテレビを視聴しているとの結果が出ている(【発表リリース:「2020年 国民生活時間調査」結果概要】)。 2020年ではテレビを見ている人の割合は8割近く 今調査の直近分は住民基本台帳から層化無作為二段抽出法によって選ばれた10歳以上の日本国民7200人を対象に、2020年10月13日から18日にかけて郵送法によるプリコード方式で行われたもので、有効回答数は4247人分。過去の調査もほぼ同様に行われているが、2015年以前は配布回収法によって実施されている。 テレビ(番組)の視聴時間は国内外を問わ
【追記あり】グリーとディーエヌエーによるテレビCMの多さの「なぜ」を考えてみる : ガベージニュース
先に【テレビCM出稿量の上位陣(2010年7月分)】の考察部分「個別案件」でこの数か月の間、携帯向けソーシャルメディアの運営企業【グリー(3632)】と【ディーエヌエー(2432)】のテレビCM出稿量の多さを挙げたところ、当方の想像以上の反響があった。そこで今回はこの「個別案件」についてもう少し補足・考察をしておくことにする。 「一人でも多くの人に自社サービスを知ってもらいたいため」「話題のメディアであることを広域にアピールするため」「従来メディアの筆頭に位置するテレビに大量の広告を投入することで社会的な認知度を高めるため」「広告費にある程度余裕が出来たので、テレビCMの出稿単価が下がっているこの時期に『よいお買いもの』をした」なども理由として挙げられる。しかしそれだけでは少々裏付けとしては弱い。 そこで色々と調べたところ、見つけた資料がM1・F1総研が2010年5月に発表した[PCサイト
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アメリカ合衆国が抱く日本のイメージ「豊かな伝統と文化」がトップ(最新) : ガベージニュース
テレビは「その場」から「後で」に…米メディア利用時間動向 : ガベージニュース