Googleは、空間への仮想的な落書きができるスマートフォン用アプリ「Just a Line」について、これまでのAndroid版に加え、iOS版の提供を始めた。さらに、複数のスマートフォンで落書きを共有して描く新機能も搭載した。 Just a Lineは、スマートフォンのカメラを通して見える景色に対し、仮想的な落書きを施せる拡張現実（AR）アプリ。2018年3月にAndroid版をリリースしたところ、多くのユーザーがAR落書きをInstagramやTwitterへハッシュタグ「#justaline」付きで投稿したという。

2018年6月5日、Appleが開発者向けのイベント「WWDC18」の基調講演で次期「iOS 12」を先行発表した。2018年秋に正式配信される。この記事では「iOS 12」の新機能と変更点を紹介・解説する。 目次 すべてのデバイスのパフォーマンスが改善する「iOS 12」 マルチプレイに対応した「AR」 検索と共有を大幅強化する「写真」 ルーティーンとアプリを組み合わせて音声で呼び出す「Siriショートカット」 「Apple News」にブラウズタブが追加 「株価」のデザインが刷新。iPadにも対応 「ボイスメモ」がiCloudに対応 iBooksが「Apple Books」に 「CarPlay」がサードパーティーのナビアプリに対応 「おやすみモード」にタイマーを追加 通知にグループ機能を追加 脱スマホ中毒の新機能「スクリーンタイム」 メッセージ 舌の認識に対応した新しい「アニ文字」 自

入力したテキストや音声に対して、自動で回答をしてくれるチャットボット。メリットは大きいが、システム不具合や応対の正確さなどの懸念材料があるため、導入する際には慎重に検討しなければならない。その中で日本有数のIT企業が東京都のある試みに参画した。 日本オラクル株式会社は、東京都主税局が5月1日から開始している、より質の高い納税者サービスの提供に向けて、AIを活用したチャットボットの実証実験に参画していると発表した。 具体的には、6月1日から7月2日まで実施する「納税や納税証明に関する問い合わせ」に自動で応答するAIチャットボットの仕組みをオラクルのクラウドサービスで構築し、実証結果を提供する。 300項目のシステム構築を日本オラクルが支援 「チャットボット（chatbot）」は、ネット上で短いテキストによって会話する「チャット」と、人間に代わってさまざまなタスクを実行する「ロボット」を組み合

社員の生産性向上のため、健康管理が求められるようになってきた現代、昼寝が推奨されている企業があることをご存知だろうか。国内ではGMOインターネットグループ、世界ではグーグルやナイキなど、名だたる企業が社員への昼寝促進の施策を導入し、社員のメンタルヘルスケアに力を入れている。 このように世界的に健康経営への意識が高まる中、政府は従業員への支援ツールに補助金を出すことを発表した。株式会社O:は、経済産業省が推進するサービス等生産性向上IT導入支援事業」において「IT導入支援事業者」に認定され、日本初のスマートフォンとブラウザによる睡眠コーチング&分析サービス「O:SLEEP」がITツールとして登録されたと発表した。 スマホとブラウザによる睡眠コーチング&分析サービス IT導入補助金は、中小企業・小規模事業者が自社の課題やニーズに合ったITツール（ソフトウエア、サービスなど）を導入する経費の一部

脊椎動物の腸の中には、脳と脊髄からなる中枢神経系から独立した腸管神経系があり、「第2の脳」とも呼ばれている。最新の研究により、腸管神経系が排便を促進する仕組みが初めて解明された。 腸管神経系とは 腸管神経系（ENS）は、消化管壁の中に存在する神経ネットワークを指す。英国の生理学者ジョン・ニューポート・ラングレーが20世紀前半に自律神経系を交感神経系、副交感神経系、腸管神経系に分類するなど、その存在は早くから知られていた。 人間のENSは5億個のニューロンで構成されている。これは脳のニューロンの200分の1、脊髄のニューロンの5倍に相当する。 これまで、ENSが中枢神経系と連携して腸の働きを助けていることは知られていたが、具体的な仕組みについては不明な部分もあった。 豪フリンダース大の研究 オーストラリアのフリンダース大学で神経生理学を専門とするニック・スペンサー博士らのチームは、マウスを使

政府が４日提示した成長戦略の素案では、人工知能（ＡＩ）や自動運転など次世代技術の「高度化を急ぐ」必要性が改めて強調された。すでに電機や自動車業界では、ＡＩや自動運転技術の競争力強化に向けた大規模な研究開発投資を継続。世界企業との競争が激化する先端分野で、日本企業がどれだけ強みを発揮できるかが、日本経済の持続成長に向けたカギを握る。 電機業界ではＡＩやモノのインターネット（ＩｏＴ）を使った製品・サービスの開発が急ピッチで進む。日立製作所は４日、ＡＩが産業機械の故障情報や修理内容などを学習し、修理作業を自動で提案するシステムを開発したと発表した。製品化のための実証研究を進め、関連アプリを開発する。 パナソニックはＡＩを家電と連携させ、体調に応じたレシピ提案や、快適な眠りにつながる空調や照明の研究を加速する。今年１月にＡＩ搭載の家庭向け犬型ロボット「ａｉｂｏ（アイボ）」を発売したソニーの吉田憲一

理化学研究所と医療ベンチャーのオーガンテクノロジーズ（本社・東京）は４日、男性の頭皮から採った髪の毛のもとになる細胞を培養し、大量に毛髪を増やす技術を開発したと発表した。髪の毛のない部分に移植すると再び毛が生えるという。来年にも男性型の脱毛症の人への臨床研究を始め、早ければ２０２０年に実用化を目指す。 理研の辻孝チームリーダーの研究グループが、開発してきた技術を発展させた。グループは１２年、マウスから採った細胞を培養し、毛を作り出す「毛包」という器官を作った。毛のないマウスの背中に移植すると、そこから毛が生えた。 今回は、ヒトの頭皮から種類の違う三つの幹細胞を取り出して組み合わせて品質を保ちつつ効率良く毛包を作る技術を開発し、大量に増やすことに成功した。１平方センチの頭皮から、髪の毛１万本分の毛包を約２０日間で作れる。移植後は毛髪が「再生」し、生え替わりのサイクルが持続するという。 ７月か