＜生物の細胞内にあるDNAの塩基は、アデニン（A）、チミン（T）、グアニン（G）、シトシン（C）の4種類と考えられているが、特殊な塩基を含んだDNAを持つウイルスが多数いることが発見された＞ 生物の細胞内にあるDNA（デオキシリボ核酸）の塩基は、一般に、アデニン（A）、チミン（T）、グアニン（G）、シトシン（C）の4種類と考えられている。しかしこのほど、アデニンの代わりに「2-アミノアデノシン（Z）」を組み込むDNAを持つウイルスについて、3本の研究論文が学術雑誌「サイエンス」で相次いで発表された。この特殊なDNAは「Zゲノム」と呼ばれている。 「Z・T・G・C」のDNAを持つウイルスが発見 1977年、アデニンが存在しない代わりに「2-アミノアデノシン」を含むDNAを持つシアノファージ（藍藻に感染するウイルス）「S-2L」が初めて発見された。通常は「A・T・G・C」からなるDNAをもつが

大豆、ビートルート、ニンジンなどの植物から作られているヴィーガン向けソーセージ REUTERS/Michele Tantussi ＜ドイツの若者の間では菜食志向が強かったが、ついに2020年、肉消費量が過去最低を記録した＞ ドイツ料理といえば肉とソーセージ......そのイメージが過去のものへと変わりつつある。新型コロナウイルスのパンデミックを経て、食生活はこの１年で大きく変わった。以前からドイツの若者の間では菜食志向が強かったが、ついに2020年、肉消費量が過去最低を記録し、さらに2019年より39％多くの肉代替製品（大豆など植物ベースの肉風製品）が生産されたとドイツ連邦統計局（Destatis）が14日に発表した。 またドイツは、ヴィーガン（完全菜食主義、または動物性のものを完全に排除するライフスタイル）飲食料の新規商品発売の世界有数の市場でもある。ロンドンを本拠地とする私立市場調査会

＜炉心下に残る燃料デブリが再びくすぶりはじめている......＞ 史上最悪の原発事故から35年が経ったチェルノブイリで、再び事故の懸念が浮上している。事故後の施設を監視している科学者たちが、中性子線量モニターの数値が上昇していることを確認した。 以前からいくつかのスポットで数値は上昇傾向にあった。今回問題となったのは反応炉の下方にあたる「原子炉下部区画305/2」と呼ばれる空間で、過去4年間で数値が2倍近くにまで増加していることが判明した。中性子線量の増加は、核分裂が加速していることを示す兆候だと考えられている。 事故当時の炉心溶融により、ウラン燃料、被覆材、制御棒、建造物の一部などが溶け込み、溶岩状の「燃料デブリ」となって原子炉下の階層に流れ込んだ。今も下部区画には燃料デブリが残っており、含まれるウラン燃料の量は170トンに相当すると見積もられている。 英インディペンデント紙は再びくすぶ

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「国家が全てを見張っている」は本当か（上海のAI関連イベント）　QILAI SHEN-BLOOMBERG/GETTY IMAGES ＜新型コロナウイルスを抑え込んだ中国。勝因は「監視国家だから」とよく言われるが、それは本当なのか。データ共産主義の知られざる実態から、中国コロナ対策の肝である「健康コード」と日本のCOCOAとの違いまで（前編）＞ 「想像できますか？　日本のコロナ感染統計は全部手作業って」 これは中国紙・新京報の今年2月19日付記事のタイトルだ。 日本では委託を受けた事業者が各都道府県のウェブサイトを目で見て、新型コロナウイルスの新規感染者数、死亡者数を集計していると政府が認めた。あまりのアナログっぷりは海を越えて、遠く中国でも話題となった。 統計問題だけではない。コロナ対策全般で日中の実績は好対照を描く。3月31日時点での累計感染者数は日本が約47万人に対し中国は約9万人。し

＜昨年9月にニュージーランドで起きたアウトブレイク（集団感染）は、飛行機の機内とホテル廊下などで拡がったものと判明した＞ 周知のとおりコロナウイルスは、大人数が密集する空間で感染の危険性が高まる。飛行機もこのような状況を生みやすいが、航空各社は安全性をアピールしてきた。 その裏付けとなるしくみは次のようなものだ。ジェット旅客機は外気を取り込み、新鮮な空気をキャビンに供給している。空気は天井付近から供給され床面近くから排出されるため、他の人々がいる水平方向には比較的拡散しにくい。また、機内全体の空気は2〜3分で入れ替わるとされている。 理論上は常に清浄に保たれるはずのキャビンだが、機上でのコロナ感染は散発的に発生している。このたびニュージーランドで調査が完了した昨年9月のアウトブレイクも、機内感染が引き金になっていたことが判明した。 ことの発端は昨年8月27日、インドからニュージーランドへ飛

レシプロエンジンからEV化の流れの一方で多くの自動車メーカーが水素で走る燃料電池車の開発に力を入れている。Tramino - iStockphoto 地球規模の温暖化問題をうけて欧州を中心に世界各国で内燃機関のエンジンを禁止しEVへ切り替える潮流が加速している。そんななか、自動車マニアでブランディングコンサルタントの山崎 明氏は製造段階も含めたカーボンフリーの重要性を唱える。 マツダMX-30のEV版に試乗してみた 先日、マツダMX-30のEV版を試乗する機会を得た。EVに試乗するたびに思うのだが、街中で一般的な移動目的で車に乗る場合、ガソリン車と比べてEVのほうが快適である。 まず静かで振動が少ない。さらに加速性能にも優れる。EVは高速域になると加速力が衰える傾向があるが、停止からの出足、また一般道での60km／hあたりまでの俊敏さはガソリン車より圧倒的に勝る。ほとんどのEVはバッテリー

一卵性双生児は、同一の遺伝情報を持っていると思われてきたが...... heidijpix-iStock ＜一卵性双生児は、同一の遺伝情報を持っていると思われてきたが、近年、一卵性双生児の間で異なる遺伝情報があることが明らかになってきた......＞ 1つの受精卵が2つに分かれて生まれる一卵性双生児は、同一の遺伝情報を持ち、それぞれの身体的特徴や心的特性は、遺伝的要因よりも環境的要因によるものだと考えられてきた。 このような仮説を前提として、双生児を対象に人間の身体的特徴や心的特性に対する遺伝的要因と環境的要因の影響を調べる「双生児法」が様々な研究で用いられている。 宇宙環境がヒトにどのような影響をもたらすのかを解明する研究プロジェクト「ツインズ・スタディ」 初期発生段階で発現した突然変異で、一卵性双生児は異なる遺伝情報を持つ しかしながら、近年、一卵性双生児の間で異なる遺伝情報があること

＜再びの文春砲でNTTに飛び火した総務省接待事件。今後の展開を読み解く3つのポイントと、「国民的インフラ」である通信業務を担うNTTと政界の間に横たわる深い闇＞ 総務省接待事件がNTTに飛び火した。先週発売された週刊文春による報道を受けて、総務省が内部調査を開始。3月8日に発表された中間報告によると、谷脇康彦総務審議官が計3回総額10万6852円、国際戦略局長も4万8165円（いずれも参加者1人当たりの頭割り単価）相当の接待をNTTとNTTデータ経営陣から受けていたことが判明した。 谷脇総務審議官は、東北新社接待事件を追求された衆議院予算委員会で「国家公務員倫理法に違反する会食は（他には）ない」と答弁したばかりだった。「昨日の今日」とはこのことで、武田良太総務相は「行政に対する信頼を失墜させた」と、谷脇氏を大臣官房付に異動。事実上の更迭処分に踏み切った。 今回のNTT接待事件のポイントは現

大西洋の海流システムが崩壊するおそれがある...... 　NASA's Goddard Space Flight Cente ＜大西洋の海流システム「熱塩循環」が、北極やグリーンランドから溶け出す淡水によって、崩壊する可能性が指摘された。その影響は、世界全域にわたる......＞ 「大西洋南北熱塩循環（AMOC）」は、赤道から極域に向かうにつれて冷却され、高緯度のラブラドル海やグリーンランド海で沈み込んで逆戻りし、海底をゆっくりと南へとすすむ海流システムだ。 大西洋の海水を南北で循環させ、海の浅いところを速く流れる温かい表層水と深層に分布する冷たい深層水を混ぜ合わせる働きにより、高緯度にもかかわらず温暖な気候が西欧にもたらされてきた。 大西洋南北熱塩循環（AMOC）　wikimedia 「大西洋南北熱塩循環が崩壊するおそれがある」 しかし、近年、大西洋南北熱塩循環が弱まっている。2018年

＜ネットで占有率の高い動画サイトやストリーミング・サービスはいずれも外資で、売り上げに対する課税も十分にできていない＞ 今回の総務省幹部への接待問題では、確かに許認可権のある当局者に対する利害関係者の接待の問題、そしてそこに政治家の親族が絡む公私混同というのは深刻な問題です。重要ではあります。ですが、「電波行政の歪み」という問題を考えるのであれば、本当の問題点は「そこではない」という違和感を覚えます。 この接待問題ですが、非常に単純化するのであれば、問題は２点に集約できます。一連の報道を集約すると、接待した側としては、 「収益の上がらないサービスから電波枠（スロット）を取り上げて、より競争力のある事業者に枠を与えるような競争原理を回避してスロットを守りたい」 「BSもCSも HD（ハイビジョン）化が国策だが、費用がかかるので適用を先延ばしにしてそれでもスロット枠を取り上げられないようにして

アナフィラキシーショックを経験後、今はピアノを弾けるまでには回復したという大江氏（2月17日、自宅で撮影）SENRI OE ＜モデルナ社のコロナワクチンを接種した大江千里氏。2度目を接種して数時間後に異変が訪れた。モデルナワクチンのアナフィラキシーショックは40万人に1人とされる。大江氏自身がつづった、壮絶のワクチン体験＞ ニューヨークでは、あるベニューでジャズライブをやる場合、その前後1カ月は他の会場でのライブが禁じられている。新型コロナウイルスのワクチンも同じだ。 先日、肝炎のワクチン接種の予約があった僕はついうっかり病院へ行き、ワクチン接種前に何気なく「そういえばコロナワクチンを打ったんだ」と報告をしたら「え？ まだ1カ月経っていない。しかも2回目があるでしょ？」と接種せずに帰された。 僕の頭はコロナワクチンだけにフォーカスされていたため、他のワクチンとの兼ね合いには気付けなかった。

40% of U.S. COVID Deaths Could Have Been Averted If It Weren't for Trump ＜歴史ある医学誌ランセットに発表された報告書がトランプ政権のコロナ対策を厳しく糾弾＞ 2020年に新型コロナウイルスで死亡したアメリカ人のうち約40％は、ドナルド・トランプが大統領でなければ死を免れていただろう――医学誌に新たに発表された報告書が、そう指摘した。 2月11日発行の医学誌ランセット（世界で最も歴史があり知名度も高い医学誌）に発表されたこの報告書は、パンデミックが起きる前の2018年で見ても、ほかのG7諸国（カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス）の人口あたりの死亡率と比較すると、アメリカでは46万1000件の回避できるはずの死亡例が発生していたと指摘。アメリカの新型コロナの死亡率がこれらの国々と同程度だったと想定した場合

自民党重鎮の失言は森だけではないし今に始まったことでもない（2月2日、自民党本部）　Kazuhiro Nogi-REUTERS ＜「下々の皆さん」から「アッケラカンのカー」まで人を見下した失言は昔からきりがない。それでも彼らを選び続けたのは我々だ＞ 失言・舌禍が国際問題になり批判の矢面に立たされている森喜朗氏（83歳）、それを援護する二階俊博幹事長（81歳）。10万円の一律再給付を頑なに拒否する麻生太郎財務大臣（80歳）。 流石にここまでくると、国民世論から「老害」という言葉が闊歩している。加齢を重ねると、市井の人々の皮膚感覚と遊離する権威的思考が定着し、柔軟な対応が出来なくなるという意味で「老害」という言葉は使われる。ひるがえって彼ら「老害」が国政の中枢に居座っているから、この国はどんどん悪くなっている──という批判である。 彼らは加齢して老人になったから舌禍や批判に値する言動を繰り返す

＜米タフツ大学の研究によると、公共の場にある物の表面を触れることから新型コロナに感染するリスクは、0.05％以下で、飛沫やエアロゾルを吸い込むことによる感染と比べて低いことが明らかになった......＞ 物の表面を介した感染リスクは0.05％ 新型コロナウイルス感染症の流行により、マスク着用、対人距離の確保など、「新しい生活様式」を私たちが取り入れるようになってまもなく1年になる。中でも、頻繁な手指消毒や、ドアノブなど人がよく触れる場所の消毒などに時間を費やしている人も少なくないだろう。 しかし米タフツ大学の研究チームが米国のマサチューセッツで行った調査によると、公共の場にある物の表面を触れることから新型コロナに感染するリスクは、「1万分の5以下」（0.05％以下）であり、飛沫やエアロゾルを吸い込むことによる感染と比べて低いことが明らかになった。 英デイリーメールなどが伝えた。研究結果は、

＜増え続ける非白人を脅威に思う地方の貧しい白人層に働き掛け、共和党の政治家には多額の献金──アメリカ政治に絶大な影響を及ぼしてきたNRAが窮地に追い込まれている＞ 全米ライフル協会（NRA）は過去40年間、アメリカ政治と共和党に最も大きな影響を与えてきたロビー団体と言えるかもしれない。毎年約4万人が銃で命を落としているにもかかわらず、多くのアメリカ人が銃を「自由」の象徴と見なしているのは、NRAの力によるところが大きい。 だが今、NRAは最大の試練に直面している。1月15日、NRAはニューヨーク州司法長官が起こした訴訟から逃れるため連邦破産法11条を申請し、登記先をニューヨークからテキサス州に移転すると発表した。 合衆国憲法が保障する個人の「武器を保有する権利」を声高に主張する強硬派がNRAの主導権を握ったのは1977年。彼らはそれ以来、銃規制は「全ての個人の自由」を奪う行為だと主張してき

バイデン米大統領は、政府が保有する車両約６５万台を電気自動車（ＥＶ）に置き換える方針を発表した。ホワイトハウスで撮影（２０２１年　ロイター/Kevin Lamarque） バイデン米大統領は25日、政府が保有する車両約65万台を電気自動車（EV）に置き換える方針を発表した。クリーンエネルギーを推進する取り組みの一環。 「連邦政府は非常に大量の車両を保有しており、それを米国の労働者が米国で製造したクリーンなEVに置き換える」と表明した。 バイデン氏は、米国以外で生産された部品の使用率が高いにもかかわらず米政府が購入すれば米国製と認定されることを可能にする現行ルールを批判し、海外で生産されたエンジンなどを搭載する国産車に関し、「抜け穴」を塞ぐ考えを示した。 ホワイトハウスは、政府保有車のEV転換の実施期間に関する質問にまだ回答していない。切り替えのコストは200億ドル以上に上る可能性がある。

大統領選で敗北を認めていないトランプ大統領（写真）は、ジョージア州のラッフェンスパーガー州務長官との電話会談で、同州の選挙結果を覆すのに十分な票を「見つける」よう圧力を掛けた。米メディアが３日公開した電話会談の録音で明らかになった。写真は２０２０年１２月、ホワイトハウスで撮影（２０２１年　ロイター／Cheriss May） 米大統領選で敗北を認めていないトランプ大統領は2日、ジョージア州のラッフェンスパーガー州務長官との電話会談で、同州の選挙結果を覆すのに十分な票を「見つける」よう圧力を掛けた。米メディアが3日公開した電話会談の録音で明らかになった。 トランプ氏は、昨年11月3日の大統領選で大規模な不正があったと主張している。 電話会談について最初に報じた米紙ワシントン・ポストによると、トランプ氏はお世辞や懇願、脅しを交えて、選挙結果を覆すようラッフェンスパーガー氏に要求。 「ジョージア州

＜現状のエネルギー供給体制でEV化はできないし、軽自動車中心の道路インフラではEV普及も進まないという大問題＞ 12月17日に、日本自動車工業会（自工会）の豊田章男会長（トヨタ自動車社長）は、オンライン記者会見で「自動車業界はギリギリのところに立たされている」と述べています。この会見はさまざまなメディアで報道されているのですが、豊田氏の発言の一部だけでは理解できないところがあり、主旨が正確に伝わっているとは思えません。重要な会見だと思うので、あらためて発言の要点を整理したいと思います。 まず、「自動車業界がギリギリのところに立たされている」という発言ですが、これは「トヨタ自動車をはじめとする日本の自動車メーカーは、電動化やカーボンニュートラル対応で遅れているので、企業として衰亡のギリギリのところに来ている」という意味ではありません。 トヨタをはじめとする日本の自動車産業は、多国籍企業化して

＜菅政権は排出量実質ゼロを打ち出すが、省エネ国家でも技術先進国でもない現実を受け入れる必要がある＞ 菅政権が本格的な脱炭素政策に舵を切った。安倍政権は事実上、脱炭素を放棄していたことを考えると、極めて大きな方向転換といってよい。 中国を含む世界各国が脱炭素に邁進している状況を考えれば、これは正しい選択だろう。ここ5年で諸外国の環境技術は驚異的な進歩を遂げたが、この大事な時期に脱炭素に背を向けてきたツケは大きい。日本企業は関連技術で諸外国に大きく出遅れており、追い付くのは容易ではない。 菅義偉首相は就任後の所信表明演説において、2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすると表明した。日本は17年時点で、年間約12億9000万トンの温室効果ガスを排出している。1人当たり排出量は約10.2トンだが、これはイギリス（7.2トン）やフランス（7.3トン）など諸外国と比較してかなり多い。 日本