Microsoftは、手描きしたWebアプリ用ユーザーインターフェイス（UI）デザインのスケッチ画像を読み込み、実際に動くHTMLコードを自動生成する技術「Sketch2Code」を開発した。 この技術を使えば、ブレインストーミングで出されたアイデアを整理してホワイトボードに描いたUIデザイン案を撮影し、その場で実動プロトタイプ化して試す、といった作業が可能になる。まとめたデザイン案を改めて手作業でHTMLコード化する場合に比べ、設計プロセスが高速化されるだろう。 ユーザーは、まずデザイン案の画像をSketch2Code用ウェブサイトへアップロードする。Sketch2Codeシステムは、画像解析して描かれた枠や文字をそれぞれボックスやテキストに変換し、表示位置を整え、適切なエレメントに分類する。そのうえで、UI実現に必要なHTMLマークアップコードを生成する。

Adobeは8月28日、UI/UXデザインツール「Adobe XD CC」をプラットフォームとして開発者に開放し、コミュニティやパートナー企業が開発したプラグインを使ってツールをカスタマイズできるようになったと発表した。 Adobe XDは、ウェブコンテンツのUI/UXをデザインできるプロトタイピングツール。ブラウザやモバイル向けのウェブコンテンツを作成できるほか、PhotoshopなどAdobe製品との連携、他のページへの遷移をマウスで結ぶだけで設定できるといった直感的な操作が特徴だ。作成したコンテンツは、他のユーザーと簡単に共有でき、モバイル端末でプレビューを確認できるアプリも提供する。5月には無償のスタータープランも登場した。 開発者は、Adobe XD APIを活用して、Adobe XDに新機能の追加やワークフローの自動化、ユーザーが日常的に使用している他社製ツールやサービスとXD

Magic Leapが開発している拡張現実（AR）ヘッドセットのユーザーインターフェース（UI）の画像がオンラインに流出したようだ。 TechCrunchの記事に書かれているとおり、RedditとTwitterのユーザーが画像を公開しているが、Magic Leapの「Creator Portal」から直接持ってきたもののようだ。このサイトでは通常、開発者に機密保持契約への署名を求めている。 インターフェースはMicrosoftの「HoloLens」のものと似ており、顔の前に浮かぶ平面的なメニューで操作するが、バーチャルな写真やバーチャルなテレビ画面、あるいはバーチャルな3Dオブジェクトを現実世界の好きな場所に「ピン留め」することもできる。

Appleは2018年6月4日に開催した世界開発者会議WWDC　2018で、iPhone、iPad向けのソフトウェア、iOS 12を披露した。例年通り毎年アップデートされるiOSは、秋に正式版が配信される。 2017年、iPad向けのiOSは大幅な進化を遂げた。Macと同じようなDockを装備し、分割スクリーンにドラッグ&ドロップと、これまでのiOSアプリの利点と広い画面を生かした操作性をもたらした。 2018年のiOS 12は、2017年ほどの大幅な刷新があるわけではないが、いくつか重要な変更が行われている。すでに公開されているソフトウェアの刷新の「フルリスト」からは、将来のiPadがどうなるのかが見えてくる 。 iOS 12 Preview - Features - Apple 追加された操作方法 iPadは、2017年6月のWWDCで上位モデルとなるiPad Proを刷新し、また3月

PR TIMESは5月8日、同社が運営するカスタマーサポートツール「Tayori」の料金プランとロゴを刷新し、法人向け新機能を搭載したと発表した。 Tayoriは、1行のHTMLコードを入れるだけで、ウェブサイトごとにアイコンやiframe形式、リンク形式で設置できるシンプルなカスタマーサポートツール。活用シーンや利用方法が異なる「Tayori フォーム」「Tayori チャット」「Tayori FAQ」「Tayori アンケート」の4サービスを展開している。 今回、4サービスを備えるTayoriブランドのロゴを紙飛に変更。あわせて、4サービスのそれぞれにロゴカラーを設定した。また、最上位プランであった「エンタープライズプラン」（月額2万7000円）を廃止し、「フリープラン」（無料）、「スタータープラン」（月額3700円）、「プロフェッショナルプラン」（月額8000円）の3プランへとライン

ITスタートアップニュースメディアのTHE BRIDGEは、プレスリリース配信サービスのPR TIMESに事業を完全に譲渡した。契約は3月末に結び4月からPR TIMES傘下として新たに事業を開始している。THE BRIDGEは「起業家と投資家を繋ぐ」をコンセプトに2010年6月に創刊（最初は「スタートアップデイティング」として始め2013年10月にいまの名称に）したブログメディアで、2016年にはスタートアップ企業100社、1000名を集めた大型カンファレンスを開催し、2017年からは「Lab.」として社会課題をテーマにした勉強会プログラムを毎月開催するなどコミュニティづくりにも力を入れてきた。 両者の関係は2015年2月に業務提携を締結し、設立7年以下の企業が配信するテクノロジ関連のプレスリリースをTHE BRIDGEに転載するようになったことから始まった。そして、2016年1月にTH

仮想通貨に関して確かなことが2つある。多くの人が現在話題にしているということと、実はよく理解していない人も大勢いるということだ。 そんな中、Facebookは仮想通貨の広告を禁止する。同社は米国時間1月30日、仮想通貨や新規仮想通貨公開（ICO）、バイナリーオプションの広告を禁じる新しいポリシーを発表した。 これらの広告は「誤解を招く宣伝や人を欺くような宣伝を伴うことが多い」と、Facebookのプロダクトマネジメントディレクターを務めるRob Leathern氏はブログで述べた。さらに同氏は、仮想通貨を宣伝している多くの企業が「現在は誠実に運営されていない」と書いている。 Leathern氏によると、Facebookは人を欺く広告や誤解を招く広告を検知する方法の改善と取り締まりの強化に取り組んでおり、その間、今回のポリシーを「意図的に広範に」適用するという。「われわれの指標が改善を見せれ

9万人以上のフォロワーを持つ英国人YouTuberのエル・ダービーさん（22歳）が、1月にアイルランドのホテル「The White Moose Cafe」に「タダで宿泊させてほしい」というメールを送って話題となっている。 彼女は、「恋人とバレンタインを過ごすので、ホテルを宣伝する代わりに、2月8日から12日までタダで宿泊させてほしい」とメールをした。ところがホテルはこれを拒否し、Facebookページに経緯を書き込んだ。同時に、彼女の名前を伏せた状態でメール画面も公開していた。それに対して彼女は、「怒っているし馬鹿にされていると感じた」とYouTubeで動画を公開。「ホテルのオーナーに申し出たことはブロガーなら当然だし、むしろ報酬をもらうのが普通」と反論した。 ホテルのオーナーは、名前を公開していなかったのにダービーさんが「晒されて辛かった」と告白したことを「ブログ業界でありがちな手法」と

2017年で話題となったトピックとして、避けて通れないのが仮想通貨だろう。2017年の初めは10万円程度だったビットコインの価格は、240万円をピークに一度下落したものの、現在は100万円台後半を行き来している。 そのほかにも、改正資金決済法の施行、フォーク問題、税制面での対応など、さまざまなトピックが話題に上った。この激動の2017年を仮想通貨取引所はどのように見ていたのだろうか。国内取引所大手「coincheck（コインチェック）」を運営するコインチェック代表取締役社長の和田晃一良氏に、この1年を振り返ってもらった。 1年で最大のトピックは「注目度が上がったこと」 ――2017年は激動の年だったかと思いますが、振り返ってみていかがでしょうか。 一番は仮想通貨の注目度が上がったことですね。2017年1月はそこまで価格も上昇しておらず、ビジネス的にもブロックチェーンで何か模索しつつも、仮想

朝日インタラクティブはこのほど、先進的なマーケティング活動を推進するマーケターを表彰する「CNET Japan CMO Award 2017」の授賞式を開催した。PR視点を取り入れ、多面的、かつ多様性を持った優れたマーケティング活動をした企業に贈られる部門賞「PR TIMES賞」には、都道府県ごとの“地元の味”をポテトチップスとして商品化し、現地で販売するカルビーの「ラブジャパン プロジェクト」が選出された。 その後のパネルディスカッションでは、カルビーのコーポレートコミュニケーション室 広報部広報課課長である野原和歌氏が、賞のプレゼンターを務めたPR TIMESのコミュニケーションプランニング本部 マネージャー大久保麻子氏と登壇し、プロジェクト成功に至った経緯などを語った。 ご当地ポテチ、その発端は「いかにんじん味」 まずは野原氏が、ラブジャパン プロジェクトを立ち上げた経緯やプロジェク

2017年も幕を閉じようとしている。1年間の主要な話題と、そこから得られた教訓を振り返ってみるのにちょうどいい時期だ。本記事では、米国と英国、オーストラリアのZDNet記者が選んだ7つのトレンドを紹介する。 1. 「Alexa」の年 2017年1月の「CES 2017」では、Amazonの音声アシスタント「Alexa」を搭載するデバイスが多く見られ、Alexaプラットフォームが話題を独占した。2017年の後半になると、同社は価格帯と使い方に応じた複数の「Echo」デバイスを発表した。そして、11月にAmazon Web Services（AWS）の開発者会議「re:Invent 2017」の開催を迎えるころには、Alexaはプラットフォームとして優勢になり、今では一部のビジネスシーンでも使われるようになっている。端的に言ってAWSとAlexaは、市場シェアから見ても、マインドシェアや開発者

Twitterは2017年、ハラスメント対策が批判を集め、文字数制限の拡大が物議を醸すなど、ネガティブな理由で話題になることが多かった。しかし、かのBill Gates氏はTwitterにポジティブな要素を見いだし、自身のブログで共有している。 「今年は皆さんが見逃したかもしれない、励みになるツイートをいくつか共有しようと思う。こうしたツイートのおかげで、2017年と来たる新年について、より楽観的になれた。皆さんも、これを読んでより楽観的になれるよう願う」 以下は、Gates氏が選んだ6つのツイートだ。 勇気をくれる卒業生 On May 18, 2017, I became the first person in my family to graduate from college! #graduation #amazingfeeling #lawschoolbound #twodegre

「象が踏んでも壊れない」と宣伝された筆箱があった。テレビCMでは、道に敷き詰められたその筆箱の上を象が歩く映像で話題になり、人気商品となった。 今回は、そんな筆箱を思い出す、頑丈なノートPC用ケース「C6SHELL」を紹介しよう。現在クラウドファンディングサービス「Kickstarter」で支援募集中。

11月21日は、10〜20代女子がネットで大騒ぎだった。多くの人が喜んだ「どうぶつの森ポケット」の配信開始ではない。それよりも10代女子の間で話題だったのは、「Zipper」の休刊と「MERY」の再開だ。 信頼性などに難があるとして、医療情報サイト「WELQ」をはじめDeNAのキュレーションメディアが相次いで閉鎖したのは昨年末のことだ。MERYも、2016年12月に一度閉鎖していた。 MERYを運営していたペロリの発表によると、2016年11月当時で月間4億PV、ユニークユーザー数は2000万人以上だった。10代女子の多くは当時「暇な時はMERY見てる。女子力高める系の情報は全部MERYで取る」と言っており、閉鎖により“MERYロス”に陥るユーザーは多かった。 Zipperは青文字系として知られる10代後半向けのファッション誌だった。同じ日に、1993年から続いていた時代を代表する雑誌の1

体温を熱源に自ら発電する。そんな斬新な機能を備えたスマートウォッチ「MATRIX PowerWatch」が、米国で話題を集めている。来日した開発元のスタートアップ、Matrix Industries社CEOのAkram Boukai氏とCTOのDouglas Tham氏に、どんな製品なのか取材した。 自家発電でスマートウォッチのウィークポイントを解消 スマートフォンの通知を振動で伝えたり、運動や睡眠をトラッキングできたりと便利なウエアラブルデバイスだが、その多くは一般的な腕時計に比べてバッテリの駆動時間が短い。筆者が愛用する「Apple Watch」はほぼ毎日充電が必要だし、消費電力の少ないアクティビティトラッカーの「FitBit Alta HR」だって1週間に1度程度は充電しなければならない。問題は充電している間は、一切のトラッキングができないということ。歩数も心拍も記録のない空白の時間

2017年夏、Facebookの人工知能（AI）研究組織である「Facebook AI Research（Facebook人工知能研究所）」が行ったある実験が世界中で大きな話題になった。2つのAIで会話実験をしたところ、人間が理解できない言語で会話をしはじめ、実験が強制終了されたという内容で、世界中のメディアが「ついにAIが意思を持ち人間を脅かすのでは」とセンセーショナルに報じたのだ。 このSFのような事態は本当に起きたのだろうか。Facebook AI Researchのエンジニアリング・マネージャーで、実際にこの実験に関わったアレクサンドル・ルブリュン氏がインタビューの中で質問に答えた。同氏は、報道内容の真偽について「半分は本当で、半分はクレイジーな狂言だ」と回答。そして、研究内容の詳細を明かしてくれた。 ルブリュン氏が手がけた研究では、2つのAIエージェントに「価格を交渉して合意しろ

こんにちは、D2C Chinaの近衛です。中国のデジタルビジネスの最前線をお届けする本コラム。これまで中国で人気となっている「デリバリーアプリ」や「ライブ動画」など話題のサービスについて紹介してきましたが、3回目の今回は少し趣向を変え、中国国内のユニクロで導入が進む次世代型デジタルサイネージについてご紹介します。 中国におけるデジタルサイネージは、新聞、屋外広告をしのぎ、テレビ、インターネットに次ぐ「第3のメディア」に成長すると期待されているメディアです。屋内設置の縦型サイネージはもちろんのこと、屋外型の大型LEDビジョンが主要道路や高層ビルなどありとあらゆる場所に設置されているのが特徴的ではないでしょうか。 中国でデジタルサイネージが屋外広告リソースとして急速に発展してきた背景には、北京オリンピックや上海万博の開催に合わせて、各地で伝統的な大広告看板の一部が撤去されたことも後押ししていま

スタートアップ、そして金融業界において「フィンテック」という単語が一般化してきて久しい。銀行をはじめとする金融業界のプレーヤーだけでなく、これまで金融とは関連しない分野にいたプレーヤーもフィンテック事業に注目し新たな取り組みを始めている。 日本では、2015年頃からフィンテックというワードが注目され始め、家計簿アプリやクラウド会計ソフトが話題の中心となっていたが、その後、決済や資産運用の分野に多くの注目が集まっている。一方、グローバルでは、近年、フィンテックにおいて、「レンディング（融資）」領域の注目度が上がってきており、「LendIt USA」のようにレンディング領域に特化（最近ではFintech全般に拡大）したカンファレンスは、数千社が参加するような規模で開催されている。 しかし、フィンテックの中でもレンディングの領域について日本で話題に上ることは少なく、また、プレーヤーも少ない。これ

ロシアが運用するFacebookアカウントに関わる人物らが米国で、対立を招く話題をめぐるイベントの主催を支援したり、資金を援助したりしていたという。多くのケースにおいて、論争の的となる問題の両サイドを煽っていたと、The Wall Street Journal（WSJ）が報じた。 WSJは、7月の例を挙げている。その日、ロシアを拠点とするある企業が2件のイベントを主催した。1つは、7月7日にダラスで射殺された警官らを悼むための「Blue Lives Matter」という集会。もう1つはミネアポリス近郊で開催された、職務質問中に警官に銃で撃たれて亡くなったPhilando Castileさんという黒人を悼むためのイベントだ。 2つのイベントが示しているのは、ロシアがとっていた行動はソーシャルメディアに広告と偽ニュースを拡散して米国に影響を与えたことだけにとどまらないということだ。ロシアは、バ

Google傘下のDeepMindは米国時間10月18日、囲碁AI「AlphaGo」をさらに進化させた「AlphaGo Zero」を発表した。新たな学習方法により短時間で進化し、わずか3日間の学習で100対0という圧倒的な差で従来のAlphaGoを破るに至ったという。 AlphaGoは2016年、トップ棋士の1人である李世ドル氏に勝利したことで話題となり、2017年5月には「世界最強」とされる中国の囲碁棋士、柯潔氏に3連勝した後、囲碁対局から引退していた。AlphaGoはその後も進化しており、さらに強力となった「Master」バージョンが存在しているが、AlphaGo Zeroは40日後にこのバージョンも追い抜いたという。 DeepMindによると、従来のAlphaGoは、まずアマチュアやプロの棋士による何千もの対局を基に訓練され、囲碁の打ち方を学習する。AlphaGo Zeroはこの手順