【AWAsia】電通・博報堂CEO対談、全文書き起こし：「広告会社には無限の可能性がある」 | DIGIDAY［日本版］
アドバタイジングウィークアジア2018（AWAsia 2018）おける最大の目玉のひとつが、「グローバル基調講演シリーズ：CEO’s Talk 水島正幸 Meets 山本敏博」だ。本記事では、電通（山本氏）・博報堂（水島氏）両社のCEOが相まみえる、この歴史的セッションの内容を全文書き起こしでご紹介する。 今回で3度目の日本開催となる、アドバタイジングウィークアジア2018（Advertising Week Asia 2018：AWAsia 2018）が、本日14日より六本木の東京ミッドタウンにて開催されている。その最大の目玉のひとつが、同イベントにおける一番最初のセッション「グローバル基調講演シリーズ：CEO’s Talk 水島正幸 Meets 山本敏博」だ。 電通（山本氏）・博報堂（水島氏）の現CEOがステージ上で相まみえる本セッションは、AWAsiaによると、「広告業界初」。いまや広
日本はTwitterがもっとも利用される唯一の国：世界のSNSユーザー動向を示す5つの表 | DIGIDAY［日本版］
デジタル広告のシェアやオーディエンスはFacebookとGoogleの独壇場だが、実はほかにも成長を見せるソーシャルプラットフォームは存在する。ユーザーがどのプラットフォームにどれくらい時間を割いているのか、国別にまとめた調査を紹介する。 デジタル広告のシェアやオーディエンスはFacebookとGoogleの独壇場だが、実はほかにも成長を見せるソーシャルプラットフォームは存在する。ユーザーがどのプラットフォームにどれくらい時間を割いているのか、国別にまとめた調査を紹介する。 世界の大半は、Facebookに占拠される ソーシャルメディアストラテジストのヴィンチェンツォ・コセンツァ氏がSimilarWeb（シミラーウェブ）とAlexa（アレクサ）を用いて行ったトラフィック解析によれば、解析対象の149カ国のうち119カ国でFacebookがトップを占めている。つまり、ほかのプラットフォーム（
「量から質へ」：規模の追求を見直すパブリッシャー | DIGIDAY［日本版］
規模の追求を何年も続けたあとで、数多くのパブリッシャーが規模の争いから撤退している。新興パブリッシャーは、アクセスを手早く獲得するアグリゲーションなどの戦術を完全に無視するか、使用を大幅に減らしている。レガシーも、コンテンツの制作コストを最小限にして、そこから絞り出す売上を増やす方法を見つけようと試みている。 規模の追求を何年も続けたあとで、数多くのパブリッシャーが規模の争いから撤退している。 依然として、ほかで掲載された情報を再利用するアグリゲーションや、話題のコンテンツを取り上げることから得られるトラフィックに大きく依存しているパブリッシャーも多い。だがその一方で、「アウトライン（The Outline）」「リンガー（The Ringer）」「アクシオス（AXIOS）」のような比較的新しいパブリッシャーは、アクセスを手早く獲得するアグリゲーションなどの戦術を完全に無視するか、使用を大幅
こんなPR・広報担当はイヤだ！ 記者が嫌う10のPR戦術 | DIGIDAY［日本版］
記者たちは1年間に約3万8000通の電子メールを受信するというが、そのうちの3分の2以上は宣伝を目的にしたものだ。 これは驚きではない。米国労働統計局（BLS）によると、2015年時点で広報の専門家の数は記者と特派員を合わせた数の5.3倍になっている。この2つの数字は、両者の緊張関係をうまく表している。 さまざまなジャーナリストに、彼らが一番嫌いなPR戦術を尋ねた。 記者たちは1年間に約3万8000通の電子メールを受信するというが、そのうちの3分の2以上は企業からのプレスリリースだ。驚くなかれ、米国労働統計局（BLS）によると、2015年時点で、全米の広報担当者の数は、記者および特派員よりも5.3倍もいるという。 これらの数字は、両者の緊張関係をうまく説明している。そもそも両者は、仕事上、利害が衝突する存在なのだ。 テクノロジーの発展でこれまで以上にコミュニケーションが簡単に行えるようにな
広告ってなに？ 「カンヌライオンズ」なんてもういらない：失業中コピーライター（54歳）の告白 | DIGIDAY［日本版］
ニューヨークで20年以上の経験をもつベテラン広告マン、マーク・ダフィ氏（54歳）がつづる、辛口エッセイ。これを読めば米広告業界の裏側がよく見えてくる？ 今回のテーマはカンヌ広告祭の内幕話。 ーー賞の選考委員たちは、だいたいがピュブリシス、オムニコム、WPPの三大広告グループのどれかが所有する広告代理店の社員である。2012年、WPPのCEOであるマーティン・ソレルは、オムニコムがいわゆる「ブロック投票」をしたと非難した。つまり、同グループ所属代理店の社員である選考委員が、共謀して自社グループの作品に票を集め、他のエントリ作品を潰したというのである。オムニコム系代理店DDBのワールドワイド・チーフ・クリエイティブ・オフィサーであるアミル・カセイは、これまたびっくりの反応を見せ、わかりやすく言い換えると、「うるさい、ブロック投票したのはそっちだろ！」と返している。 このコラムの著者、マーク・ダ
デンマークの保険会社、Snapchatで若者の取り込みに成功：一見縁遠いものを結ぶ「逆転の発想」 | DIGIDAY［日本版］
若者向けのブランドが、Snapchat（スナップチャット）を活用していても、誰も驚かないだろう。「マークジェイコブズ（Marc Jacobs）」のブランド舞台裏動画や、ファストフード「タコベル（Taco Bell）」のスポンサーレンズなどがいい例だ。これが保険会社のスナップとなると、かなり意外な組み合わせである。Snapchatが「若者向け」の象徴であるのに対し、保険は「若者向け」とは程遠い。 しかし、デンマークの保険会社「アルカ（Alka）」では、Snapchatでライブストーリー投稿と懸賞キャンペーンを毎週3カ月に渡り展開、これまでリーチが困難だった若年者層への訴求に成功したという。 若者向けのブランドが、Snapchat（スナップチャット）を活用していても、誰も驚かないだろう。「マークジェイコブズ（Marc Jacobs）」のブランド舞台裏動画や、ファストフード「タコベル（Taco
なぜワシントン・ポストは億単位の広告を受注できたのか？：ベゾス氏が生んだ「WPブランドスタジオ」 | DIGIDAY［日本版］
米老舗日刊紙「ワシントン・ポスト（The Washington Post）」のプランデッドコンテンツ担当チームは、この1年間に同紙がデジタル分野で目立つ存在になったと感じはじめている。 広告主と同紙のオーディエンスを結びつけるプラットフォームである「WPブランドスタジオ（WP BrandStudio）」によると、この1年間にスポンサードコンテンツキャンペーンを展開する広告主の数が倍増した。 米老舗日刊紙「ワシントン・ポスト（The Washington Post）」のプランデッドコンテンツ担当チームは、この1年間に同紙がデジタル分野で目立つ存在になったと感じはじめている。 広告主と同紙のオーディエンスを結びつけるプラットフォームである「WPブランドスタジオ（WP BrandStudio）」によると、この1年間にスポンサードコンテンツキャンペーンを展開する広告主の数が倍増した。PCメーカーの
日本で「Snapchat」は流行りはじめているのか？：「Googleトレンド」で調べてみた結果 | DIGIDAY［日本版］
とあるデータが大嵐の前兆を示しはじめている。Snapchat（スナップチャット）のことだ。 いまのところ、日本のマーケターにとってSnapchatは喫緊の課題ではない。正直、アメリカでは1日に1億ユーザーが利用していると言われてもどこ吹く風だろう。そもそもログが残らないという、理解不能なコミュニケーションに価値を見出すことすら難しいはずだ。Snapchatのどこが、そんなに面白いのか？ そこで、DIGIDAY［日本版］では、「Googleトレンド」を利用して、日本国内における「Snapchat」および「スナップチャット」というワードの検索動向を調べてみた。 Snapchatのどこが、そんなに面白いのか？ いまのところ、日本のマーケターにとってSnapchatは喫緊の課題ではない。正直、アメリカでは1日に1億ユーザーが利用していると言われてもどこ吹く風だろう。そもそもログが残らないという、理
米ヤフー事業売却は日本に影響あり？ / デジタルマーケティング10【4月2週】 | DIGIDAY［日本版］
大詰めが迫ってきた米ヤフーのウェブ事業売却。ベライゾンとGoogleが一部事業買収に意欲があると報じられている。ベライゾンが買収した場合はGoogle、Facebookに次ぐデジタル広告第3極の誕生だ。創業当初、ヤフーに身売りを試みたGoogleが買収すれば、首位がより強固になるだろう。他の入札者候補、プライベート・エクイティ、アクティビスト投資家などは現状望み薄か。 ベライゾンは中核事業とともにヤフージャパンの株式35.5%（85億ドル＝約9400億円相当）も買い取る条件を提示していたと言われる。日本のインターネットで極めて影響力の強いヤフージャパンの大株主が変われば、日本のインターネット業界にも、この取引の影響は出てくることになる。 1週間の業界のトピックをおさらいする「デジタルマーケティング10」。手早くチェックを済ませたら、どうぞいい週末をお過ごしください。 今週のメインは大詰めが
デロイト、カンヌ8冠の制作会社買収：止まらないコンサルの広告業拡大 | DIGIDAY［日本版］
米広告代理店のデロイトデジタルは2016年2月29日（米国時間）、カルフォルニア州サンフランシスコ拠点の独立系クリエイティブエージェンシーのヒート（Heat）を買収したと発表した。取引の詳細は非公開。広告業界でのコンサル、テクノロジー企業による買収は2016年になっても止まる兆しはなく、一部の企業は無視できない規模に成長している。 米広告代理店のデロイトデジタル（Deloitte Digital）は2016年2月29日（米国時間）、カルフォルニア州サンフランシスコ拠点の独立系クリエイティブエージェンシーのヒート（Heat）を買収したと発表した。取引の詳細は非公開。広告業界でのコンサル、テクノロジー企業による買収は2016年になっても止まる兆しはなく、一部の企業は無視できない規模に成長している。 デロイトデジタルの最高経営責任者、アンディ・メーン氏はプレスリリースで「『クリエイティブ・デジタ
ネイティブアドを行う、初のテレビ局「VICELAND」誕生：Webのビジネスモデルは通用するのか？ | DIGIDAY［日本版］
米新興メディア企業、Vice Media（バイスメディア）がテレビ放送に進出する。Webメディアがテレビ放送局を運営する初めての事例だ。Webで成長したVice Mediaのビジネスモデルが、トラディッショナルメディアとうまく融合するか、注目が集まる。 「『VICELAND（バイスランド）』は我々のブランド進化がたどる次のステップ」。Vice Mediaのシェーン・スミスCEO（TOP画像）はニュースリリースにこう記している。 2015年10月3日に発表された、同社のテレビ参入。2016年初頭に、衛星・ケーブルテレビ局A+Eネットワークが保有する「H2チャンネル」を「VICELAND」と改名し、A+Eとともに運営すると明らかにした。A+Eが「VICELAND」の株式の過半数を保有し、放送や業務面を統括。残りの半数近くを保有するVice Mediaがすべてのコンテンツを提供する。 米新興メデ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
パブリッシャーがSnapchatに望む「Discover」の改善点：その名に反して「発見しやすくない」？ | DIGIDAY［日本版］