ずっと見てられる笑 https://t.co/NX3q52iqg4
自転車に乗るようになってから、自転車のかごカバーは必需品になりました。仕事で前かごだけでは足りなくなり、後ろかごも追加しました。 後ろかごのほうがたっぷり入るので、後ろが優先になりますけど、買い物がたくさんあるとどうしても両方のかごが必要になります。すると、両方のかごカバーも必要に。 応援に感謝します♪ 自転車を利用し始めた最初の頃は百均で買ったかごカバーばかり使っていましたけど、すぐすり切れて買い直すことになるので、生地を買ってきて作るようになりました。 といっても、相変わらずミシンがないので、ビニールコーティングした厚手の生地を手縫いしなくてはならず、それがちょっと厄介でした。 しかも、生地が足りなくて、百均のかごカバーの上にのせるような形になり、結果的にはツートーンで配色をデザインしたような仕上がりに。しかも、中の黒カバーは切りもせずそのまま使っています。 このかごカバーは自作として
「今は都会に住んでいても、自分を育んでくれた『ふるさと』に、自分の意思で、いくらかでも納税できる制度があっても良いのではないか」(総務省ポータルサイト) こうした問題意識をきっかけに、2008年から始まったふるさと納税。制度開始から10年が経ち、全国の自治体への寄付額は計2447億円となり、初めて2000億円の大台を超えた。 納税者は事実上、寄付金額から2000円(自己負担分)を差し引いた金額が所得税や住民税から控除され、税負担が減る。一方、寄付した先の自治体からは「返礼品」として地場の名産品などがもらえる。寄付を募りたいあまり、一部の自治体が地場産品とはいえない品物をそろえ、ネットショッピングの様相を呈していることを総務省は問題視している。 寄付金が集まり、潤う一方の自治体ばかりではない。特に、大都市の自治体は危機感を強めているのが実態だ。財政が健全で国から地方交付税を受けていない東京都
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