慶應義塾大学でイタリア語講師も務める長谷川悠里による「イタリア通信」 から以下、転載で紹介する。長谷川氏はイタリアの高校・大学・大学院で教育を受けて育ち、現在、「エルゴン・ジャパン」でイタリアの⽼舗ブランドとのビジネス展開を手がける起業家でもある。 ナポリ出⾝カリスマシェフが頭を抱える「ナポリタン」の存在 日本で人気の料理「スパゲッティナポリタン」。実は日本独自の創作料理であることは周知の事実として知られています。ただ、近年はイタリアでもその特異な存在が知られるようになりました。イタリアの⼈気テレビ番組「MasterChef Italia」では、ナポリ出⾝のカリスマシェフ・カンナバッチュオーロ氏が、初めてそのレシピを知り、イタリア料理とあまりにかけ離れた内容に頭を抱える姿が放映されています！ ナポリタンの調味料は、完熟トマトを煮詰めたものに、砂糖や塩、酢、スパイスなどを加える“ケチャップ”

仕事への意欲を失い、ただ必要最低限の業務だけを熟す「静かな退職」という働き方が広がりつつある。会社を辞める気はないが積極的に働く気もない。その多くが、入社後にそんな働き方を決めたという。調査により、その実態が見えてきた。 「静かな退職」はアメリカのキャリアコーチ、ブライアン・クリーリー氏が提唱した言葉だ。近年アメリカでも、Z世代を中心にそうした人たちが増えているという。日本では昔から、『釣りバカ日誌』のハマちゃんに代表される「ぐーたら社員」がいた。猛烈社員のアンチテーゼとして、ある意味、理想の生き方だったが、今の企業には働かない社員に給料を支払う余裕はない。 なぜそうした人が増えたのか、GPTW Japan（働きがいのある会社研究所）が企業に勤める男女6998人を対象に調査を実施した。その結果、静かな退職を選択している人の約3割が34歳以下の若手社員であり、理由のほぼ5割が「プライベートな

日本政府は、米国を含む49カ国のビザ（査証）免除国からの訪問者に対し、最長半年間の滞在を認める新たな制度を設け「デジタルノマド」の流行に乗ろうとしている。現行の90日間の観光ビザの倍の期間、日本に滞在を認めるデジタルノマドビザは、年収1000万円以上の外国人リモートワーカーが対象となる。この新制度は3月末までに開始される予定だ。 日本政府は2020年に「デジタル革命」の実現を掲げ、今回の構想が生まれた。スイスの国際経営開発研究所（IMD）が昨年発表した最新の「世界デジタル競争力ランキング」では、日本は主要7カ国（G7）の他の諸国から大きく引き離され、2019年以降、9つ順位を下げて32位となった。同ランキングは、経済や社会の変革に向け、デジタル技術を導入する準備ができているかについて64カ国を評価したもの。近隣のアジア諸国と比較しても、シンガポールは第3位、韓国は第6位、台湾は第9位、香港

マイクロソフトは来週、Xbox事業での大きな方針転換を発表する見通しだ。メディア報道によると、これまでXbox独占だった『Starfield』などの看板タイトルをPlayStation向けに発売することを決めた可能性がある。これを受け、Xboxの将来を悲観する見方が広がっているが、1つはっきりしているのは、マイクロソフトがゲーム事業から撤退するつもりはないということだ。戦略が変わったとしても、サブスクリプションサービスの「Game Pass」向けであれ、XboxあるいはPS向けであれ、自社から人気ゲームを多く輩出したいことに変わりはない。 だからこそ、この混沌とした状況の裏で、別のことが起きているのは間違いないと、私は考えている。マイクロソフトはきっと、『Palworld / パルワールド』開発元のポケットペアを買収し、爆発的ヒットを飛ばした同作を手に入れようと画策しているに違いない。他の

日本に住んでいるとあまり実感がないかもしれないが、世界ではいま、気温変動や人口の増加などにより、深刻な水不足に陥っている。 そんな危機を救うかもしれない、新技術に関する情報が入ってきた。英国のテクノロジー特化メディア「Wonderfulengineering.com」から以下転載して紹介する。 MOFと太陽光によって飲料水に　4分以内に再生、再び使用も この技術が実用化されれば、水不足という人類の不安も時代遅れなものになるかもしれない。各国の研究者によるグループが導入したばかりのこの技術は、有機金属構造体（MOF）と太陽光によって、そのままでは飲めない海水を30分未満で安全かつ清潔な飲料水に変えることができるのだ。 構造体の一種であるMOFは、金属イオンまたは金属クラスターが有機配位子と相互作用することによって、一次元（糸状）～三次元（立体）の構造体を形成する。分類上は配位高分子の下位クラ

米グーグルの持ち株会社アルファベットは、2月2日の2020年第４四半期決算発表で、初めてグーグルクラウドの営業損益を公開し、同部門の年間売上高が135億ドル（約1.4兆円）で、前年比46％増だったことを明らかにした。 しかし、グーグルクラウドの2020年通年の収支は56億1000万ドル（約5900億円）の赤字だった。同部門は第4四半期にアナリスト予想の38.1億ドルを上回る38億3000万ドルの売上を記録したが、12億4000万ドルの損失を出していた。 アルファベットは、2019年のグーグルクラウドの売上が89.1億ドルで、損失が46.4億ドルだったことを示唆した。 これらの数字は、クラウド業界に詳しい人にとっては驚きではないだろう。調査企業カナリスのデータによると、2020年第3四半期の世界のパブリッククラウドコンピューティング市場において、首位のアマゾンのAWSのシェアは32％で、2位

米国にとってサッカーは、未来のスポーツだ･･･この先もずっと、常にそうであり続ける──。考えを変えようとしない皮肉屋たちが昔から言ってきたこうした否定的な、ばかにするような言葉を、きっと聞いたことがあるはずだ。 しかし、実際には米国では、この素晴らしいスポーツの人気は上昇している。サッカーファンたちはようやく、それを数字によって証明することができるようになった。 米調査会社ギャラップが昨年12月に実施、年明けに発表した調査結果によると、「最も観戦したいスポーツ」としてサッカーを挙げた人は、調査対象者の7％だった。それほど高い割合とは思えないかもしれない。だが、わずか4年前の調査結果から3ポイント上昇している。これほど人気が高まったスポーツは、サッカーだけだ。「アイスホッケー」と答えた人は増えたが、割合は3％から4％となったにすぎない。 最も観戦したいのは「アメリカンフットボール」と答えた人

ディズニーは12月14日、ルパート・マードック率いる「21世紀フォックス」から映画やテレビなどのコンテンツ部門の大半を買い取ると発表した。買収額は524億ドル（約5.9兆円）。買収によりディズニーは21世紀フォックスのケーブルTV事業も手に入れることになる。 世界最大のエンタメ帝国であるディズニーは今後、映像ストリーミング分野でネットフリックスやアマゾンに、真っ向から対立することになる。ディズニーCEOのボブ・アイガーは今年8月、スポーツ番組に特化したESPNの動画ストリーミングサービスの2018年の立ち上げを宣言。さらに、Disney TVのストリーミングを2019年に始動すると述べた。ディズニーは自社のストリーミングの立ち上げと同時に、ネットフリックスへの新作コンテンツの提供を停止する。 つまり、今後は「トイ・ストーリー」や「アナと雪の女王」の最新作は、米国ではディズニーのストリーミン

先月末、中国のIT大手・テンセントが運営するAIキャラクターが、中国共産党を批判。ユーザーの質問に対して、「（共産党は）腐敗して無能」「（共産党を）愛していない」「（中国の夢は）アメリカに移住すること」などと回答する“ハプニング”が起きた。 AIが政治批判ともとれる発言を始めたことに、ネットは大盛り上がり。ユーザーからは「AIが蜂起した」「国家転覆をはかっている」などの声が挙がり、騒ぎが大きくなることを案じたテンセント側は、7月30日に同AIキャラクターサービスを停止する状況に追い込まれた。 日本ではNHKやテレビ朝日など主要メディアも報じた同ハプニングだが、冷静に見れば、“AI絡みの珍事件”の範疇を超えないだろう。過去には中国以外でも、AIチャットボットが特定の独裁者を擁護したり、人種差別的な発言を繰り返して利用中断となる事態がたびたび起こっている。 チャットボットAIは、人間の書き込み

モバイルの普及が人々のテレビの見方を変えていると、インターネット上では言われ続けている。ディズニー等の大手もモバイル対応のコンテンツの拡充を進める中で、従来の家庭のテレビではなくスマートフォンやコンピュータのスクリーンでテレビ番組を視聴する人が増えているとの報道が相次いでいる。 しかし、調査会社ニールセンが発表した最新リポートは、これとは全く逆の結果を示すものになった。動画のテレビ上での視聴時間は、その他のデバイス上での視聴時間を圧倒的に上回っている。 この調査は昨年9月26日から12月25日までの期間に実施され、18歳以上の米国人を対象に行われた。下記にその結果を挙げる。 視聴プラットフォーム／視聴時間に締める割合 テレビ　82.1％ テレビに接続された機器　10.3％ PC　5.1％ スマートフォン　1.8％ タブレット　0.7％ テレビとテレビに接続された機器での視聴を合わせたシェア

テスラの従業員が賃上げを要求している。サンフランシスコのベイエリアの工場で働く従業員が自身のブログの投稿で、全米自動車労働組合（UAW）に対し、テスラの賃上げや職場の安全環境の改善について、助けを求めた。 今回の申し立てはテスラ社にとって非常に重要なタイミングでなされた。テスラは今年後半に3万5000ドルのModel 3の出荷を控えており、その実現のためにはかなりの増産が必要だ。 Mediumに掲載した投稿で、Jose Moranと名乗る従業員は「カリフォルニア州フリーモントの工場で4年間、勤務してきた」と述べている。彼は誇りをもって仕事をしてきたが、増産にむけてのプレッシャーの中で職場環境の改善が急務だと訴える。 「私の5000名以上の同僚らは毎週40時間をはるかに超えて働き、残業も義務付けられている。テスラを成功に導くための我々の労働は、大変な重労働であり、肉体を危険にさらしている。職

おくんち祭の熱気が冷めやらぬ長崎の夜だった。諏訪神社にほど近い居酒屋では、常連客たちが臨時ニュースに顔を真っ赤にして興奮していた。「ノーベル賞たい。チョーダイのシモムラ先生がとりなさった。すごかねえ」。チョーダイとは長大（長崎大学）、シモムラ先生とはその年のノーベル化学賞に輝いた、長崎大ゆかりの下村脩博士である。 近年、日本のノーベル賞受賞実績が目覚ましい。世界的にも高水準でアジアではぶっちぎりである。だが、今後もこのレベルを維持できるか、については受賞者の口からも危惧感が漏れる。基礎研究を得意とする国立大学法人を取り巻く状況が厳しく、長期的視野が不可欠の基礎科学分野が伸び悩んでいくのではないか。国際レベルのジャーナルなどに掲載・引用される日本人の論文は減少傾向にあるし、中国やインドなどの若手研究者の存在感が高まっている。いずれ、ノーベル賞大国の座をほかのアジアに明け渡す日が来るのではない