3月11日に発生した東日本大震災は、地震・津波被害の甚大さに加え、原子力発電所事故も併発し、未曾有の大震災である。短期的には地震津波警報が市民の安全に直接の影響を与え、また安否確認にテレビや電話などの既存メディアに加え、携帯電話やインターネットを利用した災害伝言板など新たなツールが使用される局面もあった。その後、募金の呼びかけや放射能情報がツイッターやフェイスブックで大きなうねりとなって人々を動かすなど、情報伝達は新しい局面を見せた。さらに、海外と日本では報道ぶりの違いがあった。本シンポジウムは、各種メディアが災害時に果たした役割、また現在果たしている役割を検証し、海外と日本での報道の差異を概観した上で、今後、情報の送り手と受け手にはどのような課題があるかを日欧の実務家、専門家が議論し今後の展望を探るものである。 プログラム(予定) セッション1:基調講演、メディアの役割と日独における現状