銅鐸という古代の祭祀具がある。日本史の弥生時代のとこで習ったアレだ。 卑弥呼の時代の直前くらいに銅鐸は使われなくなる。 私たちはいまだに神社では鏡や剣を神器として尊ぶのに、銅鐸は使わない。 研究者の見解では多分こういう風に使うのだろう、ってのはある。 が、正確なところはわからない（特に大型化した以降）。 ただ一つだけ言えることは、絶対に一人、最後に銅鐸の使い方を知っていた人がいる。 銅鐸をどうするのか？　どう祭祀で使うのか。 知っていた人が、必ずいる。 複数人の集団を想定してもいい。その集団の最も長生きした人を想像するのも良い。 彼、彼女の人生について、よく寝る前とかに想いを馳せる。 先祖から受け継いでいた銅鐸の使い方を、歴史のうねりの中で失う。 おそらく、使い方を知っているが、もう使うことがなくなった（鏡や剣を祀るスタイルが一般化した）というのが想定される一つの可能性だ。 そのうち、なん

ドイツ各地で「コロナパーティー」　若者ら、自粛要請従わず 2020年03月20日21時38分 【ベルリン時事】新型コロナウイルス対策で不要不急な人との接触の自粛が求められているドイツで、大勢の若者が屋外でパーティーなどを開く事態が続出している。学校が休みな上、若者は重症化しにくく危機感が薄いとみられるが、当局はこうした「コロナパーティー」が感染を拡大させると警告している。 【地球コラム】「コロナショック」の巨大インパクト ドイツは一部州で外出制限の導入が決まったが、イタリアやフランスのように全国対象にはなっていない。ブラウン独首相府長官は２０日のシュピーゲル誌（電子版）のインタビューで、「土曜日（２１日）が決定的に重要だ」と述べ、国民の行動次第では全国的な措置もあり得ると示唆した。 ベルリン中心部パンコウの公園では１６日、休校開始に合わせ学生ら数百人が集まったが、通報を受けた警察が駆け付け

新聞が訃報で埋まる［ロンドン発］欧州を襲う新型コロナウイルスの“震源地”イタリアの死者が中国を上回りました。無症状病原体保有者や軽症者が広げる「ステルス感染」に気付かず、病院でクラスター（感染者の集団）を発生させたうえ、都市封鎖が遅れたのが原因です。 ツイッターで伊北部ロンバルディア州ベルガモの地元紙に掲載された訃報が紹介されています。2月9日には1ページ半だったのに、3月13日には実に10ページに膨らみました。 同州コドーニョで38歳の男性が「気分が悪い」とかかりつけ医を訪れたのは2月14日のこと。インフルエンザと診断されますが、2日後、症状はさらに悪化して病院を訪れました。 それまで男性は元気に活動して家族らに感染させ、病院で医師や看護師、他の患者への感染を広げたとみられています。 ジュゼッペ・コンテ伊首相は「アウトブレイクの原因は病院のエラーだ」と糾弾しました。このため、医療従事者は

なんでこんな人と結婚してたんだろう。 中身の入った赤ワインのボトル、頭にフルスイングしてやろうかっていう衝動がおさまらない。 誰か止めてくれ。

Yuki@SixTONESとMrs推し @TamaMaruyama やっぱりモバイルは文字が入らない。 フツーの非接触🆔のSuicaの印字、みてみたくなる。ますます。 今、会社、PASMOなんだよなー。 twitter.com/shao1555/statu… 2020-03-19 23:05:56

（ＣＮＮ） 中国が新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために打ち出した厳重な対策のおかげで、大気汚染が改善されて５万～７万５０００人が早死にリスクから救われた可能性があるという推計を、米スタンフォード大学の研究者がまとめた。 この推計は同大学のマーシャル・バーク准教授が、社会と環境の関係をテーマとする学術サイトの「Ｇ―Ｆｅｅｄ」に発表した。「大気汚染の減少によって中国で救われた命は、同国で今回のウイルス感染のために失われた命の２０倍に上る可能性が大きい」と指摘している。 中国は大気汚染対策に力を入れているが、依然として世界の中で最悪級にランクされていた。世界保健機関（ＷＨＯ）の推計では、汚染された大気に含まれる微小粒子状物質のために死亡する人は年間およそ７００万人に上る。 中国経済環境省によると、新型コロナウイルスの発生源となった湖北省では今年２月、大気の状態が「良好」だった平均日数が、前年

感染拡大に見舞われた韓国だが、ウイルスによる死亡率は低い水準にとどまっている/Chung Sung-Jun/Getty Images AsiaPac/Getty Images （ＣＮＮ） 新型コロナウイルスの感染拡大が一段と深刻化する中、米国内では感染の有無を確かめるための検査態勢の強化に大きな関心が集まっている。 検査は感染リスクの効果的な低減につながるとされているが、現在多くの専門家は、より広範な検査と最大の懸念事項となっている統計データとの関連付けにも着手している。そのデータとは、新型コロナウイルスに感染した際の生存率だ。 検査と生存率には明確な関連があるように見える。感染拡大が深刻な２つの国を考えてみよう。 韓国では、検査の行われている割合がかなり高い一方（今月８日時点での検査回数は国民１００万人あたり３６９２回）、感染した人の死亡率は相当低い（本稿執筆時で約０．６％）。 これに対

新型コロナウイルスの感染拡大の影響で客足が途絶えた英国・ロンドンのレストラン（2020年3月18日、写真：ロイター/アフロ） （池田 信夫：経済学者、アゴラ研究所代表取締役所長） 新型コロナウイルスは、ヨーロッパで感染爆発が始まった。 死者が3000人を超えたイタリアをはじめ、ドイツやフランスやスペインにも感染が広がり、アメリカでもトランプ大統領は国家非常事態を宣言した。 それに対して2月初めにクルーズ船で大量の患者が出て大騒ぎになった日本は、今では国内の患者は約750人、死者は約30人。人口比でみるとG7諸国で飛び抜けて少なく、世界から「日本の奇蹟」と賞賛されるようになった。これはどうなっているのだろうか。 イギリスで大論争を呼ぶ「集団免疫」戦略 一時はワイドショーで「PCR検査キットが足りない」と騒がれ、このために感染者数が低く出ているといわれたが、その後、検査が増えても新規患者は増え

新型コロナウイルス感染の流行が世界で広がる中、政府専門家会議が19日にまとめた提言は、大規模イベントの自粛など爆発的な感染拡大を抑える取り組みを強化しつつ、地域によっては学校の再開なども容認するという「まだら模様」の対策だった。同会議が2月下旬の段階で今後1～2週間としていた「瀬戸際」を過ぎても収束は見通せず、国や自治体は感染状況に応じた難しいかじ取りを迫られる。 会議メンバー「大規模イベント再開で一気に増えるかも」 専門家会議が「オーバーシュート」という言葉を持ち出して爆発的な患者急増を警戒する背景には、大都市を中心にした「感染経路を追えない感染者」の増加がある。水面下で感染が急拡大する危険因子となるため、会議のメンバーの一人は「ぎりぎりの状況だ。大規模なイベントを再開すると一気に感染者が増えるかもしれない」と厳しい表情を浮かべる。 政府が注力しているのは、換気の悪い密閉空間に多くの人が

新型コロナウイルスの感染が世界的に拡大するなか、東京オリンピックの予定どおりの開催を目指しているＩＯＣ＝国際オリンピック委員会のバッハ会長がニューヨークタイムズのインタビューに応じ「もちろん別のシナリオは検討している」と述べ通常開催以外の可能性について触れました。 この中でバッハ会長は、東京オリンピック開催の判断をする期限について問われ「今回の危機を克服するのが難しいのは先を見通せないからだ。あすのことや１か月先のことでも何が起きるか分からないのに４か月以上先のことは言うまでもない。推測で日付を設定したり、今決定をすることはない」と述べ従来どおりの発言を繰り返しました。 一方で、「大会をことしの秋や2021年の夏、2022年の夏に移すために必要なことは何か」という質問に対しては「特別作業チームからの勧告がないうちに判断するのは時期尚早だが、もちろん別のシナリオは検討している」と述べて、通常

自民党は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急経済対策の策定に本格的に着手しました。国民一人一人に一律１０万円の現金を給付する案が検討されています。 緊急経済対策をめぐっては、自民党の岸田政調会長が、去年の台風被害などに対応するため実施した経済対策を超える規模が必要だと訴えています。こうしたことから、今回の経済対策は３０兆円を超える大規模なものになるとの見方が有力です。 また、自民党幹部によりますと、その具体的な中身として国民一人一人に、一律１０万円の現金を給付する案や、キャッシュレス決済によるポイント還元の拡充、固定資産税の減税などが検討されています。 緊急経済対策は、来年度予算の成立後に安倍総理が自ら発表する案が浮上しています。

【ワシントン=鳳山太成】米国務省は19日、新型コロナウイルスの感染拡大を踏まえ、すべての外国への渡航を中止するよう米国人に勧告した。これまでは中国など感染者が多い国・地域を対象にしてきたが、全世界に広げる。世界各国が出入国制限を実施しているほか、航空便が減っており、帰国できない恐れがあると警告した。人の往来が滞り、経済への影響は一段と広がりそうだ。全世界に対する渡航警戒レベルを最高の「レベル4

議論とデータ新型コロナウイルスの対応について、日本中で議論が巻き起こっています。曰く、検査数は増やすべきか否か、日本の実際の感染者数がどれぐらいなのか、いつごろ収束するのか、他国より対策がうまくいっているのか否か、全国一斉休校に意味があるのかなどなど。そうした議論は民主主義国家として望ましいものですが、しかし生産的な議論を行うためには、まず共有可能で信頼できるデータが必要不可欠です。 データ分析の世界ではgarbage in, garbage out「ゴミを入力すれば、ゴミしか出力しない」と、よく言われます。有意義な分析をするためには、最低限、データがまともである必要があります。まともなデータとは、最低限、正しいデータ入力と、論理的整合性が必要です。だからデータアナリストは、分析の前に必ずデータの整合性を検討し、矛盾のないカテゴリ体系を設計し、データの整備に過半の力を注ぐのです。 厚労省デ

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もーちゃん🐄｢#赤ちゃん相談室｣📕 @moo_moo_Nmooo Q.寝たいのに眠れません。 どうしたらいいかわからず毎回とりあえず泣いています。 (埼玉 生後6ヶ月 女性) A.泣かずに寝たらいいと思います。 こちらも寝たいのでその辺は一致しているはずなのですが··· (埼玉 30代 女性) #赤ちゃん相談室 2020-03-19 10:24:31

最高ですやん。

専門家会議座長を務める国立感染症研究所の脇田隆字所長（右端）＝首相官邸で2020年2月16日、北山夏帆撮影 新型コロナウイルス感染症の政府専門家会議（座長＝脇田隆字・国立感染症研究所長）は19日、国内感染者が都市部を中心に増えており「今後、感染源が分からない患者が継続的に増加し全国に拡大すれば、どこかの地域を発端として爆発的な感染拡大（オーバーシュート）を伴う大規模流行につながりかねない」とする新たな提言をまとめた。 現状は何とか持ちこたえており、拡大防止の取り組み強化が必要だとする一方、感染が確認されていない地域では学校活動や屋外スポーツなどの再開も奨励した。政府は、臨時休校などの自粛要請の一部を解除する方針だ。

イタリア政府は19日、新型コロナウイルスで死亡した人が前の日から400人以上増えて、合わせて3405人になったと発表しました。イタリアの死者は中国を上回り、世界で最も多くなりました。 また新たな感染者も5322人と、１日としてはこれまでで最も多くなり、感染者は合わせて４万1035人となりました。 イタリア政府は感染の拡大を抑えるため、全土で外出を控えるよう求め、今月25日までレストランやほとんどの商店の営業を禁止していますが、コンテ首相は19日、地元の有力紙とのインタビューで「延長は避けられない」と述べて、期間を延長する考えを明らかにしました。さらに感染の拡大がピークを迎えるまでにはまだ数日かかるという見通しを示しました。 イタリア政府は集中治療室の増設など医療態勢の強化を進めていますが、感染の拡大が続く北部の医療現場からは、設備やスタッフが絶対的に不足しているとして支援を強く求める声があ

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公正取引委員会は3月18日、飲食店の口コミを集めたグルメ情報サイトの取引実態調査の結果を発表し、加盟店に対して一方的な契約変更や高額プランへの誘導、低額プランへの契約変更制限を行うサイト運営事業者が存在すると明らかにした。 公正取引委員会は、グルメ情報サイトを巡る取引の中で、独占禁止法上問題のある行為がないか調べるため、2019年4月から20年3月にかけて、サイト運営事業者や飲食店、消費者、情報サイトの営業代理店などを対象にアンケート調査とヒアリング調査を行った。 調査によると、情報サイト加盟店のうち約11％は、一方的な契約変更を受けていたことが分かった。そのうち約69％はそれにより不利益を被ったとしている。 表示順位は契約料によって変動　契約変更は高額化のみ グルメ情報サイトには飲食店の検索機能があり、高額プランを契約している店舗をより上位に表示する機能があるサイトも多い。加盟店の約80