自閉症の子どもは津軽弁を話さない。そんな妻の一言をきっかけに、心理学者の松本敏治氏はことばと心の謎の解明に乗り出した。松本氏は「最初は軽い気持ちで調べていたが、本にまとめるまで十数年がかかった。現場の人々の経験や感覚に目を向けることの大切さを痛感した」という――。 【この記事の画像を見る】 ■「ことばと心の謎」に迫る研究のきっかけ ある日、町の乳幼児健診から帰ってきた心理士の妻が、ビールを飲みながら「自閉症の子どもって津軽弁しゃべんねっきゃ(話さないよねぇ)」と言ってきました。 障害児心理を研究する私は、「それは自閉症(自閉スペクトラム症:ASD)の独特の話し方のせいだよ」と初めは静かに説明してやりました。しかし妻は、話し方とかではなく方言を話さないのだと譲りません。 やり取りするうちに喧嘩になり2、3日は口を利いてくれませんでした。こちらも長年、その道の研究職であるつもりでしたから、たと

俳優の松重豊（57）が4日、インターネット番組AbemaTV「7．2　新しい別の窓」（後3・00）に出演し、大人気のテレビ東京系ドラマ「孤独のグルメ」について「あんまり人に言いたくない作品ではあった」と“黒歴史”だと思っていたことを明かした。 同番組は松重が主役の井之頭五郎役を演じ、すでにシーズン8まで続いているが、最初は「本当に台本いただいて、漫画の原作もいただいて…。テレビ東京の夜遅い時間に、ただ、俺が1人で食っているだけで、誰が見るの？どこがおもしろいの？お客さんが楽しめるはずがないって思って。何年かたって、お前こんな番組やっていたねって笑い話になると思っていた。あんまり人に言いたくない作品ではあったんです」と語った。 12年に最初のシーズンが開始、「何だか知らないけど足かけ10年」関わっているものの「どこがおもしろいのかなあ。見もしないですけど、ただ飯食っているだけだから」と松重。

東京都足立区議会で、自民党の白石正輝議員が少子化問題に関連して「日本中がLGBTになってしまうと足立区や日本が滅んでしまう」と発言。偏見に基づく差別的な言動に批判が集まっている。 LGBTが広がると足立区は滅んでしまう9月25日に開かれた足立区議会の定例会で、白石議員は少子化問題に触れ、LGBTについて「こんなことはありえませんが、日本人が全部L(レズビアン)、全部G(ゲイ)となってしまったら、次の世代をになう人が生まれない」などと発言した。 その後「B(バイセクシュアル)とT(トランスジェンダー)は生まれつきだが、レズとゲイについては、もし足立区に完全に広がったら足立区民がなくなってしまう」と述べ、さらにレズビアンやゲイが「法律で守られている、ということだと足立区は滅んでしまう」と続けた。 性の多様性を教育で取り上げることについては「普通に結婚をして、普通に子どもを産むことが、いかに人間

「彼女の取った行動についてどう思いますか？」 先日、アメリカの『TIME』が「世界で最も影響力のある100人」を発表し、２年連続で選出された大坂なおみ。 【写真】東京五輪にも必ず出てほしい！ 世界陸上の美女アスリート10選 ９月にニューヨークで行なわれた全米オープンには、警官や人種差別の暴力によって犠牲になった７人の黒人の名前をマスクに記して臨んだ。 その理不尽な死を風化させてはいけないと全米オープンの初戦に連れ添った名は、女性救急救命士のブレオナ・テイラー。自室にいきなり押し行って来た警官にその場で射殺されたにも関わらず、この事件に関わった警官たちは誰ひとり罪に問われていない。 以降、職質中に路上で抑えつけられて圧死させられたエライジャ・マクレーン。ジョギング中に白人親子にショットガンで撃たれたアマッド・アーバリー。白人男性との口論から胸を撃たれて絶命したにも関わらず加害者が無罪にされて

旧ソ連のアゼルバイジャンとアルメニアが領有権を争うナゴルノカラバフ自治州で起こった両国の軍事衝突は28日も続き、タス通信などによると、これまで民間人を含め約70人が死亡した模様だ。両国とも戒厳令を敷き、「1994年の停戦以降、最大級の衝突」（露紙コメルサント）に発展する勢いで、ロシアやトルコなど関係国の動向が今後の展開の鍵となりそうだ。 【アゼルバイジャンとアルメニアを巡る相関図】 27日朝に始まった戦闘ではミサイルや無人機、戦車などが投入され、戦闘はアルメニアが実効支配するナゴルノカラバフとアゼルバイジャンの境界線に沿って広範囲に及ぶとみられる。アゼルバイジャンは南部の複数の村や戦略拠点などを奪取したとして、相手側の「550人が死傷した」と主張。一方、アルメニアも「アゼルバイジャン軍は約200人が死亡した」と戦果を強調しているが、実態は不明だ。 ナゴルノカラバフ自治州政府は防衛部隊59人

シルバーウィークで大勢の観光客が詰めかけた奈良公園。ですが、その喧噪が去った23日に目撃されたのは、座り込んで口から泡を吹き、よだれのようにダラダラと垂らしている苦しそうなシカの姿でした。 【写真】観光客が激減していた時期も、鹿は飢えてませんでした… その姿を撮影し、やまない「餌やり」への怒りを込めてツイッターに投稿したのは、けものん（@kemonon_nara）さんこと、水本彩奈さん。元アイドルで奈良のシカに魅了され移住。今はシカの角の形をしたオリジナルカチューシャの販売や風情豊かな奈良の写真で地元をPRするほか、シカの保護活動にも精力的にかかわっています。 水本さんによると、このシカは胃に入ったものが上手く上に上がらないのか、反すうの様子が通常の鹿に比べておかしく、一目で異常だと気づいたといいます。すぐに、奈良のシカの保護活動を行っている「奈良の鹿愛護会」に連絡したものの、もし胃に何か

日本弁護士連合会(日弁連)が10月に開催される人権擁護大会において「2020年までに死刑制度の廃止を目指す」との宣言を採択する準備を進めている。 その背景には袴田事件の再審開始決定で再燃した冤罪の懸念と、世界的な死刑廃止の潮流がある。 現在、死刑を廃止・執行停止している国は140カ国以上あり、死刑廃止をしていないのはG7諸国の中では米国と日本だけだと言われる。その米国でも死刑を廃止・執行停止している州が半数近くある。 死刑制度について倫理学的にはどのように考えるべきだろうか。 死刑制度の存廃論については、毎日新聞の記事(「あなたはどっち？ 死刑制度は必要か」)がよくまとまっているので、これを用いて検討してみよう。二回に分けて検討することにして、最初は存続論について見てみたい。 死刑制度の存続論の検討上記の毎日新聞の記事では、死刑制度の存続論として7つの論拠が挙げられている。順に検討してみよ

冒頭のグラフ（図3）は、山梨大学の島田眞路学長らの医療チームが厚生労働省などのデータを元に作成したPCR検査の実施件数を曜日別のグラフにして発表したものだ。青い折れ線グラフが日本国内の地方衛生研究所と保健所が実施したPCR検査の推移。黄色い折れ線が台湾の推移。赤い線で四角で囲んだのが曜日で金曜、土曜、日曜だ。 このグラフはPCR検査の実施されている曜日に注目して、新型コロナウイルスの感染拡大を比較的押さえ込んでいる台湾と、今の日本の現状を比較したものだ。 黄色い線（台湾の検査数）が週末になったからといって大きく下がることはないのに、青い線、つまり日本国内の検査数（ごく最近までほとんどを担ってきた地方衛生研究所と保健所によるPCR検査）は週末がやって来るたびに大きく下がっている。 山梨大学・島田眞路学長ら山梨大学医学部附属病院の医療チームは、1月下旬からPCR検査の体制を構築してきた。 山梨

岡村隆史「お金を稼がないと苦しい女性が風俗にくることは楽しみ」発言知人から発言があったことを教えてもらい、radikoで発言の該当箇所を聴き、以下の通り、各種報道で心の底から嫌悪感を生じる発言を目にしてしまった。閲覧注意なので気分が悪くなった方は読まなくていい。 岡村隆史の以下のラジオにおける発言である。 新型コロナウイルスは様々な醜悪さを明らかにしてくれるが、なかでも最悪レベルの下劣さである。 4月23日放送の『ナインティナイン岡村隆史のオールナイトニッポン』（ニッポン放送）で、岡村隆史が新型コロナウイルス感染拡大で風俗通いを自粛していることを語った。 リスナーからの「コロナの影響で、今後しばらくは風俗に行けない？」とのメールに、岡村は「今は辛抱。『神様は人間が乗り越えられない試練は作らない』って言うてはりますから。ここは絶対、乗り切れるはずなんです」とコメント。 さらに「コロナが収束し

新型コロナ禍で様々な情報が錯綜する中、情報の真偽を見極めることが重要になっている。そんな中、豪州の研究者がネット上に溢れる“フェイクニュース”が拡散されてしまうのは何故か、との調査を行った。 【画像】「ウイルス対策に完璧」「どこで買える? 私も欲しい」とファン騒然…レディー・ガガが投稿した実際の写真 インターネットの目立たないところで取り上げられている「陰謀説」がどのようにトップニュースとなり、拡散されてしまうのか――。豪州にあるクイーンズランド工科大学のデジタルメディア・リサーチセンターの研究者たちがこの問題を調査と豪紙「ブリスベン・タイムズ」が伝えている。 同大学のアクセル・ブランズ教授はフェイクニュース拡散の火付け役となるのは「黙るべき時やキーボードから指を離す時が分からない有名人だ」と指摘。「こうしたことを数百人しかフォロワーのいない陰謀説に関するアカウントから投稿することとは異な

現在、新型コロナウイルス感染症に対して有効性が示された治療薬はありません。 治療薬の候補がいくつかあり、その有効性について世界中が血眼になって検討しているところです。 しかし、日本ではアビガンに関してあたかも有効であるかのような報道が散見されます。 実際に臨床の現場では「アビガン偏向報道」による影響が出てきています。 アビガンに関する報道への違和感私が懸念しているのは、アビガンが新型コロナに効くかのような報道が散見されていることです。 例えば、以下のようなニュース記事です。 クドカン、コロナ闘病談　「アビガン」飲んで快方！！ 芸能人の方が新型コロナウイルスに感染し、アビガンを処方された後に回復したというニュースですが、この見出し・・・なんだかあたかもアビガンが新型コロナウイルス感染症に効いたような感じじゃないですか？ 大学の卒業旅行に木更津に行ったくらい宮藤官九郎さんが大好きな私ですら違和

■「おとうさん　すき」から、「ぼくは、父親に絶対会いたくありません」へ 行政の子ども若者支援の委託事業をメインとして仕事をするようになったここ10年近く、僕は主として、不登校やひきこもりや発達障害をもつ親御さんの面談支援を担当している。 行政の事業なので当然無料のサービスで、区役所に置かれているチラシや広報を見てやってくる親御さんは上の3分野に限らず多様だ。あるいは、最初はたとえば子どもの不登校ということで面談に来られたものの、実は発達障害であったり夫からのDVであったり妻の不倫であったりと、真の問題に移行していくことがよくある。 そのなかでも、数は多くはないが、当欄でも度々触れている、離婚の際の「単独親権」にまつわる諸問題には深刻なケースが含まれる。 その代表が、離婚時に同居した親からの、子への「洗脳」問題がある。 Twitterに公開されているとはいえやはり究極のプライバシーだからその

■離婚後75％の別居親（主として元夫）が養育費未払いなのもわからないではない 僕はこれまで子を連れ去られた（父）親側からの話をもとに、共同親権の有効性を主張してきた（単独親権の謎～法務省が「共同親権」研究会を立ち上げるほか）。 それが、一歩引いて思考を深めていくと、離婚後シングルマザーの高い貧困率と離婚後単独親権は深い親和性があるのでは、と思い始めた。 つまり、離婚後に「共同親権」であるならば、それなりの経済的保証を「元夫」（離婚後「別居親」になるのは男性側が多い）からの経済的保証を今よりは期待できるのではないか、ということだ。 こう考えると、離婚後75％の別居親（主として元夫）が養育費未払いなのもわからないではない。 別居親になった（主として）父親たちは、養育費を支払いたい。けれども、たった1ヶ月に2時間程度の「面会」程度の保証（しかも離婚後すぐにこの面会保証は履行されない場合が多い）で