「5月10日には第17話の放送を控えていますが、収録済みの“ストック”は後5話分を残すのみとされています。一部では《放送回数減らし年内終了へ》とも報じられましたが、あくまで予定通りの全44回を撮影して放送することがNHKの既定路線。大河ドラマとして異例の策に打って出るみたいですよ」（芸能プロ関係者） 【写真】記者に「近寄るな!」コロナ禍で完全防備の長谷川博己 長谷川博己主演のNHK大河ドラマ『麒麟がくる』が波乱続きだ。 出演予定だった沢尻エリカの逮捕で出鼻をくじかれ、スタートが2週間遅れた矢先に新型コロナウイルスの感染が拡大。全ての撮影が中断されてしまったのだ。 「追い討ちをかけたのが緊急事態宣言の発令と延長で、5月31日まで撮影はできなくなりました。感染防止のためやむを得ない決断ですが、ただでさえ出演俳優が多く、また売れっ子を揃えている大河ドラマは撮影スケジュールを組むだけでも一苦労なの

新型コロナウイルス特措法に基づく政府の緊急事態宣言で、安倍晋三首相が4月30日に延長の意向を表明したことを巡り、野党が「専門家の意見も聞かない政治的判断だ」と批判している。しかも首相は自民党の二階俊博幹事長だけに延長をほのめかした。6日に期限を迎える宣言の延長を早めに国民に伝える狙いだったようだが、連絡がなかった公明党幹部は不快感をあらわにし、回りくどい首相のやり方は政治的に裏目に出ている。 【写真で解説】ハンカチ1枚で出来る布マスクの作り方 延長方針が伝わったのは30日午後だった。首相と二階氏の会談後、同席した自民党の林幹雄幹事長代理が会談の内容を問う記者団に「（首相は）延長する構えでいた」と発言。二階氏も「適切な判断だと思いますよ」と記者団に述べ、直後に「首相が延長方針」との速報が一斉に流れた。 これに先立つ同日の参院予算委員会で、首相は「専門家の皆様に意見を賜りたい」と述べ、延長につ

新型コロナウイルス対策などに関連する補正予算案を審議する参院予算員会が２９日、開かれた。立憲民主党の蓮舫参院議員が安倍晋三首相ら閣僚相手に８０分の猛烈追及を行い、ネット上では「蓮舫」がトレンド２位に浮上した。 一方で、マシンガン質疑の中で、蓮舫氏の「高卒」発言が物議をかもす展開に。 蓮舫氏は予算委で、持続化給付金の対象に大学生も入れるべきと主張。「バイトだけで生活をしている学生がバイトを切られて、家賃が払えなくて、奨学金負担があって、そして帰省するなと言われて、家もなくなるかもしれない不安で、このままだと大学やめなきゃいけないというのが１３人に１人。フリーランス等の枠に学生を入れてあげればいいじゃないですか」と迫った。 さらに「生活が成り立たない、学校やめたら高卒になる、就職どうなるか、奨学金返せない、その不安の声にどうして応えられないんですか」と述べた。 ネット上ではこの発言に対するコメ

新型コロナウイルス対策の布マスク2枚の全世帯配布が、再びつまずいた。政府が先行して配った妊婦用に続き、全戸向けでも不良品の混入が確認され、未配布分は全品回収に－。安倍晋三首相が表明した当初も「遅すぎる」「足りない」などの厳しい声が向けられたが、先行きも頼りない状況になっている。 【写真で解説】ハンカチ1枚でOK、布マスクの作り方 「国民の不安を解消するため必要な対応であり、代替できる手段はない」。菅義偉官房長官は24日の記者会見で、全世帯に布マスクを配る意義を改めて強調。希望者への配布に切り替える考えはないかと問われても、「そうしたことは考えていない」と言い切った。 品薄状態が続くマスクの配布は首相の肝いりだった。3月に先行して福祉施設や教育機関、妊婦用に配り、4月に入ると「洗って繰り返し利用できるため、マスク需要に対応する上で極めて有効だ」と全世帯配布を表明。経費は当初、466億円とされ

ジャニーズ事務所は１７日、新型コロナウイルス感染の治療に取り組む医療従事者への支援としてマスク５０万枚、防護服３万３０００枚を寄付すると発表した。総額８０００万円になるという。前社長のジャニー喜多川さん（享年８７）が亡くなる直前に闘病生活を送った日本赤十字社医療センターをはじめとする医療機関に今月末に提供するという。 【図表】最近ジャニーズ事務所を退所した主なタレント ジャニーズでは所属タレントが社会貢献プロジェクト「Ｓｍｉｌｅ　Ｕｐ！　Ｐｒｏｊｅｃｔ」の一環として積極的に動画配信などを行っている。既に展開するＹｏｕＴｕｂｅなどのほか「新たに有料の映像配信サービスを準備いたしております」とし、それらの一定期間の収益を購入資金として充てる。 不足が叫ばれるマスクを巡っては、ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長が月間３億枚を仕入れ値で供給することを決めたほか、１００万枚の寄付も表明。ジャニー

新型コロナウイルスの感染者が急増し医療現場の防護具の不足が深刻となる中、国は緊急事態宣言が4月7日に発令されていた埼玉県に防護服1万8000着を提供しました。 17日午前、川島町の中央防災基地に医療物資が運ばれ、県職員に引き渡されました。提供されたのは、医療用の防護服1万8000着と飛沫感染などを防ぐためのフェイスシールド1万8000個です。国は4月7日に緊急事態宣言が発令された埼玉や東京など7都府県に対し、医療用具の配布を順次開始していて、県には今後10万着以上の防護服が届く予定です。 県は12か所にある感染症指定医療機関のほか、新型コロナウイルスの感染者を受け入れている一般医療機関に、来週明けから配布することにしています。

政府が新型コロナウイルスに対する緊急経済対策として実施する方針の「国民1人あたり10万円の給付」について、所管する総務省の担当者は「住民基本台帳に登録されていれば、国籍に関わらず給付の対象とする方向で検討を進めている」と明らかにした。 安倍首相の「国民1人あたり10万円」の給付は、従来の「収入が減った世帯に30万円」と入れ替わる形で補正予算案に組み込まれる。 一方で、外国籍の住民らが入るかどうかは明言されておらず、Twitterでは「#外国籍・無国籍市民にも一律給付を」とするハッシュタグが拡散していた。 総務省の生活支援臨時給付金室の担当者は4月17日、ハフポスト日本版の取材に対し、今回の給付対象はリーマン・ショック後の2009年に実施された「定額給付金」を「土台に考えている」とした。 定額給付金は、外国人であっても給付対象になっていた。 その後、外国人住民も住民基本台帳制度の適用対象にな

安倍首相が緊急事態宣言をした2日後の4月9日夜、立憲民主党・高井崇志代議士（50）の姿は東京・歌舞伎町にあった。北海道出身の高井氏は東大経済学部を卒業して郵政省（現在の総務省）に入省。国会議員秘書から国政に転じ、現在3期目だ。ちなみに既婚者である。 【写真】流出した高井議員と女性のLINE 高井氏と言えば、クルーズ船で感染が増えていた2月12日以降、平日夜の11日間のうち、首相が知人や企業経営者、与党議員らと9日間会食していたことを指摘して、「民間企業は飲み会を自粛している。首相の危機感のなさが国民を不安にしている」と批判したこともあった。 9日、スーツ姿で書類がたくさん詰まったカバンを持った高井氏が向かったのは、あるセクキャバ店だった。隣で女の子が接客するのは一瞬。上に乗ってくれたり、色んなところを触ってくれたり触られたりする……超がつく濃厚接触の店である。高井氏が入店したのは19時30

お笑いタレント・たむらけんじ（４６）が１３日、自身のＳＮＳを更新。安倍晋三首相がＳＮＳで公開した「うちで踊ろう」コラボ動画のパロディー動画を公開し、反響を呼んでいる。 【写真】安倍首相ものまね芸人・佐竹正史、星野源とのコラボ動画を“完コピ” たむらは「とても良い素材をありがとうございました。上手に調理出来たかわかりませんが皆さん召し上がれ」とコメント。黒のサングラスに白のふんどしを締めたおなじみの格好で、歌手で俳優の星野源（３９）が公開した「うちで踊ろう」に乗せて優雅にティーカップの飲み物を飲んだり、愛犬ならぬ獅子舞をめでる動画をアップした。おなかには「ステイホーム」「ソーシャルディスタンス」「三密ｖｓ八光」などとマジック書きされていた。 その上で、たむらは「少しでもお家で踏ん張ってる皆さんが楽しんで頂けたら嬉しいです。でも、めちゃくちゃ怒られたら皆んな助けてね」と記していた。 この投稿に

安倍晋三首相の公式インスタグラムが１２日に更新され、歌手で俳優の星野源（３９）が公開した「うちで踊ろう」とコラボした動画を公開した。 【写真】高畑充希＆星野源の「うちで踊ろう」コラボ歌唱動画が大反響 室内の安倍首相はソファでくつろぎリラックス。星野の動画に合わせ犬を抱いたり、お茶を楽しむ様子をアップした。 この投稿を受け、ネット上では星野への“風評被害”を危惧する声が続出した。 「文字通りの政治利用されてしまった星野源が気の毒で仕方ない…」「いい迷惑」「大泉洋に続いて星野源まで安倍晋三のせいで人気を落としそう」「星野源、もらい事故だわ」「お願いやから星野源を汚さんといて」「星野源×安倍晋三首相、安倍晋三首相しか得しない動画だな…」など星野を心配するコメントが多数、見られた。

新型コロナウイルスの感染拡大で緊急事態が宣言され、経済への打撃がさらに甚大になるとの見方が、民間エコノミストから次々と出ている。政府は「過去最大」の経済対策をまとめたばかりだが、混乱の収束は見通せず、困窮する企業や人への支援強化を求める声も強い。 【画像】倒産？失業？　新型コロナの経済への打撃はこう広がる ■外食・宿泊、支出９割減か 経済活動への影響がもっとも大きいのは個人消費の分野だ。緊急事態宣言の対象地域では「外食・宿泊」への支出が平時と比べて９割減、「交通」「娯楽・レジャー・文化」への支出は半減する――。大和総研の神田慶司シニアエコノミストはこんな見方を示す。 試算によると、今回の宣言で消費の抑制額が１カ月で１・４兆円、都内だけで０・４兆円膨らむ。「不要不急の外出自粛で抑えられてきたものが、在宅勤務シフトでさらに抑制される」（神田氏）という。試算は６月ごろの収束が前提で、影響はさらに

新型コロナウイルスの止まらぬ感染拡大を受け、4月7日にはついに日本でも緊急事態宣言が発令された。そんななかオリンピック出場経験もある元陸上競技選手で、現在はスポーツコメンテーターなども務める為末大氏（41）の発言が物議を呼んでいる。 【イラストで詳しく解説】『縫わない不織布マスク』作り方はこちら 宣言の効力が発生した初日である8日の午前8時、為末氏はTwitterで『日本経済新聞』が報じた“8日朝のJR山手線の乗客者数が35％減に留まった”ことを受けてこうつぶやいた。 《出勤しちゃうんだ》 今回の緊急事態宣言には、出勤停止を命じるといった強制力はない。また8日には対象地域となった7都府県での企業への休業要請について、西村康稔経済再生担当相（57）が2週間程度見送るように各知事へ要請していたと各メディアで報じられている。 被雇用者の出勤については“企業まかせ”となっており、被雇用者の判断で決

新型コロナウイルス感染拡大に伴い緊急事態宣言が発令される中、テレビ朝日「モーニングショー」などが、行動自粛で人出がなくなった夜の東京・渋谷の路上を多数のネズミが走り回っている映像を報道し、ネット上でも衝撃が走っている。 【写真】スクランブル交差点　行き交う人もまばらに… ８日の「モーニングショー」では、取材する女性記者が、ネズミが走り回っている渋谷で「人はいないんですけど、ネズミだけが縦横無尽に走り回ってます、すごい数…うわっ、うわっ、やだ怖い」とリポートする様子を伝えた。 ネット上では「ゾクッとした」「怖い」「この映像は衝撃」「相当ヤバくないか」とのコメントが相次ぎ、７日夜には現地からネズミを見たとの報告ツイートも。 「ネズミ天国にならないことを願いたい」「駆除したほうがいい」と心配する声もあがっている。

「ダウンタウン」松本人志（５６）がテレビカメラに向かって宣言した“ホステス休業補償拒否”が大波紋だ。レギュラー番組で「ホステスさんが休んだからといって、（その補填を）我々の税金では、俺は払いたくない」とブチあげた松本。これに「高須クリニック」高須克弥院長（７５）も同調したが、当事者の銀座ホステスたちは黙っていなかった。場合によっては松本は、５０００人のホステスを敵に回してしまう？ 発端は５日放送のフジテレビ系「ワイドナショー」での松本の発言。新型コロナウイルスにより経営難に陥るクラブのママやホステスの休業補償について、「水商売のホステスさんが仕事休んだからといって、普段のホステスさんがもらっている給料を我々の税金では…。俺はごめん。払いたくないわ」と話した。 これに同調したのが高須院長で「僕だって、僕の税金から払ってもらいたくない。何がいけない？」とツイッターに投稿。ネット上では賛否が入り

新型コロナウイルスの集団感染が確認された京都産業大（京都市北区）で、大学に誹謗（ひぼう）中傷の電話やメールがあったり、関係者や家族が日常生活で他人から差別的な扱いを受けたりしていることが７日、分かった。京産大の担当者は「感染拡大防止を最優先に考えて積極的に情報開示してきたが残念だ」としている。 【表】感染防止のための主な大学の対策 京産大によると、初めて学生の感染を明らかにした翌日の３月３０日～４月４日の間に、関連した問い合わせや相談が数百件あり、中には「感染した学生の住所を教えろ」「大学に火をつけるぞ」などの脅迫や「殺すぞ」といった殺害予告も含まれていたという。大学は「安全に関わる事態だ」として、刑事告訴も視野に対応を検討している。 このほか、飲食店が京産大生の入店を断る▽卒業生が入社式に個別で参加するよう求められる▽「感染の可能性がある」として、職員が子供の幼稚園への入園を拒まれる－な

「リーマン・ショック時の経済対策を上回る、かつてない規模の対策を取りたい」 そう宣言していた安倍晋三首相（65）が、4月3日に提示した「1世帯30万円」というコロナ給付金に、全国民が首を傾げたに違いない。所得が著しく減った世帯のみなど、条件が設けられる。しかも、支給開始は5月以降。早速、国民から批判の声が上がった。 【写真あり】マスクを頻繁につけたり外したりしていた麻生氏 永田町では「総理が有力ブレーンに止められたらしい」という “怪情報” も流れたが、ある自民党若手議員は、「ひとえに、岸田（文雄・政調会長）さんが悪い」と怒りをにじませ、こう続けた。 「当初、安倍首相から与党側の経済対策の取りまとめを一任された岸田さんは、『全国民一律の給付しかない』と訴え、公明党執行部も『それなら金額は10万円だ』と乗ってきていたんです」 しかし、岸田氏の前に二階俊博（自民党）幹事長、麻生太郎副総理兼財務

政府は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で所得の減った世帯などを対象とする現金給付について、１世帯あたり２０万円とする方向で調整に入った。給付を望む人から所得の金額や減少幅の申請を受けて給付する「自己申告制」とすることを検討している。 現金給付は、政府が来週中にまとめる緊急経済対策の柱で、低所得者や所得が急減した世帯を中心に家計を支援する狙いがある。政府・与党は、対策を盛り込んだ補正予算案を５月の大型連休前に成立させ、早期の給付を目指す考えだ。 安倍首相は２日の衆院本会議で「国民全員に一律で行うのではなく、困難な状況にある中小・小規模事業者や生活に困難をきたす恐れのある方々に必要な支援をできるだけ早く届けられるよう、具体策の検討を急ぐ」と表明した。 現金給付は与党が求めており、公明党は「１人１０万円」の給付を首相に提言した。政府は、世帯間で不公平が生じることを避けるため、１世帯単位で給付

自民党が検討している新型コロナウイルスの感染拡大に伴う農業分野の経済対策の骨格が24日、判明した。和牛などの需要を喚起するため、購入を促す商品券を発行。肉用牛肥育経営安定交付金制度（牛マルキン）の負担金免除、花きの次期作支援、人手不足解消に向けたスマート農業の推進などを盛り込む方向だ。 党農林幹部での調整を経て、農林部会が26日にも取りまとめる。その後、同党全体で対策を集約し、政府に提言する。これを見据え、安倍晋三首相は27日に予定される2020年度予算案成立後、経済対策の財源となる補正予算案の編成をただちに指示する見通しだ。 インバウンド（訪日外国人）の減少や外食の自粛で、和牛の需要は激減。牛肉など品目を限った商品券で効果的に消費を促したい考えだ。ただ、党内には他の分野でも商品券の発行を求める意見があり、調整が難航する可能性もある。 牛マルキンの負担金免除は、肉牛農家の資金繰りを支援する

麻生太郎財務相は18日の参院財政金融委員会で、新型コロナウイルスの感染拡大により東京五輪・パラリンピックの延期や中止の懸念が高まっていることに関し「呪われたオリンピック」と表現した。 「40年ごとに問題が起きてきた」との自説を披露したものだが、予定通りの開催を願う競技者らへの配慮を欠いており、論議を呼びそうだ。古賀之士氏（国民民主）への答弁。 過去には、1940年冬の札幌五輪と同年夏の東京五輪を戦争のために返上。80年のモスクワ五輪では日本を含め西側諸国が旧ソ連のアフガニスタン侵攻に抗議し、参加をボイコットした経緯がある。 安倍晋三首相は「完全な形」での五輪を目指すと表明。麻生氏も「190何カ国の人が参加でき、観客も日本だけでなく他の国からも入れた形での開催が望ましい」と述べた。 麻生氏は「スポーツ選手でこの種のこと（感染者）になる確率は極めて低いと思う」との見方を示す一方、「観客は違う」

日本中世史が専門の国際日本文化研究センター助教、呉座勇一さんを講師に招いた歴史講演会が1日、福知山市役所隣のハピネスふくちやまで開かれた。福知山ゆかりの明智光秀にとって最大の謎とされる本能寺の変について、「突発的な光秀単独説」を推して持論を展開した。 官民でつくる福知山光秀プロジェクト推進協議会が昨年7月から続ける「明智光秀を学ぶ連続講座」の一環で、約200人が聴講した。 演題は「本能寺の変を考える－黒幕はいたのか？」。多数の説がある動機について、呉座さんは「資料が残っていない以上、100％の断定はできないにしても、これはないだろうと潰していくことはできる」と、消去法で可能性を絞り込んだ。 最初は怨恨説。信長に母親を殺されたことや徳川家康をもてなす席で腐った魚を出して罷免されたことなど、恨みの根拠とされる有名な出来事そのものを裏付ける資料に信ぴょう性がないと退けた。 根強い黒幕説にも疑問を