“まるで実写”の3D女子高生「Saya」、声を得て女子高の授業に登場　会話を通して「AIとは何か」教える（1/2 ページ） 透明感のある肌、ふんわりとした髪の毛など、実際に存在する女子高生としか思えない架空のキャラ「Saya」。彼女はCGアーティストユニットがゼロから生み出したものだ。このSayaとの会話を通してAI技術を学べる体験型授業「1日転校生Saya」が、11月28日に鎌倉女学院高校（神奈川県鎌倉市）で開かれた。博報堂アイスタジオと博報堂は今回、他者が話す内容を認識し、返答する新技術「Talk to Saya」をSayaに実装。Sayaが生徒と会話できるようにした。授業にはSayaと同じ高校2年生が参加し、Sayaと話しながらAIの基礎を学んだ。 会話しながらSayaに「友達とは？」を学ばせる 授業ではまず、担当教師が（1）AIは人間の考え方や行動をまねる技術であること、（2）最初

リクナビ問題の本質を山本一郎氏・高木浩光氏らが斬る　内定辞退予測を始めた背景に「得意先からの頼み」「個人情報理解の甘さ」（1/3 ページ） 「リクルートキャリアが内定辞退率の提供を始めた理由は、リクルートグループのセミナー事業に大規模な資金提供をしている企業から頼まれたからだ。（競合の）マイナビがエントリーシートを分析して内定辞退率を算出するサービスを先に始めていたこともあり、断りづらく、強いプレッシャーがあったのだろう」――。 就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリアが、学生の同意を得ないまま内定辞退率の予測データを顧客企業に販売していた問題を巡って、情報法制研究所（JILIS）は9月9日、問題が起きた要因などを議論するセミナーを開催した。同所の上席研究員でブロガー・投資家の山本一郎氏が登壇し、これまで得た情報を基に、問題が起きた背景をこう説明した。 セミナーには山本氏の他

就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリアは8月26日、学生の内定辞退率を本人の十分な同意なしに予測し企業に販売していた件について、事態の経緯と再発防止策を公表した。問題視されているサービス「リクナビDMPフォロー」（4日付で廃止）は研究・開発を目的に企画したもので、いち早く市場に投入し、顧客企業の反応を見ながら改善することを重視したため、社内のチェック体制が機能していなかったという。今後は10月をめどに、リクナビ事業にプライバシー責任者を設置する他、2020年1月をめどに新卒事業の経営体制を変更するなどし、再発を防ぐ方針だ。 リクルートキャリアの小林大三社長は同日、記者会見で「学生への配慮と、社内のガバナンス（企業統治）が不足していた」と不備を認め、「学生や大学、企業関係者の皆さまにご迷惑をおかけしたことを深くおわびする」と謝罪した。 小林社長はリクナビDMPフォローをリリー

優秀な人が大量に辞めていく企業の共通点は？　「人材流出企業の覆面座談会」で明らかに：「滅びゆく会社」の特徴とは（1/6 ページ） 初夏を迎えた都内某所に、年齢、性別、業界や職種もバラバラな5人が集まった。彼らの共通点は、優秀な人材がどんどん辞めていく「人材流出企業」で働いているということだ。 ただでさえ人手不足で人材を集めるのが難しいこの時代に、惜しげもなく優秀な人材を流出させてしまう企業では、いったい何が起こっているのか――。 ITmedia ビジネスオンラインでは、人材の流出が著しい企業に勤める5人を招いて座談会を敢行した。狙いは人材流出企業で起こっていることの共通点をあぶり出すことだ。 もし、この記事を読んでいるあなたが、「今の会社に残るべきか、転職すべきか」を迷っているのなら、判断のヒントとされたい。 登場人物 広報さん（20代 男性）：新たな人事評価制度に納得がいかず、1カ月後に

先日、サイバー攻撃を受けたセブン・ペイのモバイル決済の会見で、社長が「知らない」という趣旨の発言をしたことでも話題になった二段階認証。あの後、「知らないなんて！」と驚くネットユーザーが多かった通り、二段階認証はすっかりセキュリティの象徴となっているようです。 2019年7月26日、NTTドコモの吉澤和弘社長は決算会見で「当社は（ユーザー本人が）セキュリティコードを入れないとログインできないよう、二段階認証を採用している」と発言しました。読者の皆さんもぜひ、「安全を保つための自衛策」として、二段階認証の利用へ前向きに取り組んでください。確かに面倒なのですが、少なくとも「全てのWebサービスで完全に違ったIDとパスワードを使い、しかも定期的に変更する」よりは、現実的な解のはずでしょう？ 吉澤社長は、「お客さまにはIDとパスワードを見直してほしい」とも発言しました。これは、同社の会員アカウント「

NECは7月17日、熟練者の過去の行動履歴データを「逆強化学習」で学習することで、その「意図」を意思決定モデルとして学習し、熟練者と同等の判断を、迅速かつ自律的に導き出せるAI技術を開発したと発表した。同技術を、放送局の広告スケジューリング業務に適用したところ、経験豊富な熟練者と同じレベルの意思決定を、10倍以上のスピードで実現できたという。 逆強化学習とは、報酬を基に最適行動を導き出す強化学習にとは“逆”に、最適行動から報酬を推定する学習。 新技術では、データ同士の関連性から規則性を自動で発見した上で、分析対象のデータに応じて参照する規則を切り替える「異種混合学習」を拡張。熟練者の行動履歴データから、複数の意思決定モデルと、それらの切り替えルールを学習する。さらに、熟練者が選ばない行動は「リスクがある」として避け、常に行っている行動は「守るべき制約」とみなして学習することで、安全で信頼性

「ほぼ毎日、決済のトランザクション数が伸びていく状況だった」――モバイル決済サービス「PayPay」で昨年12月に展開した「100億円あげちゃうキャンペーン」（第1弾）について、PayPay社の山本啓介さん（プロダクト本部 テクノロジー1部 部長）はそう振り返る。 同キャンペーンは還元率の高さから注目を集め、わずか10日間で還元総額が100億円に到達し、終了した。その間、PayPayのサービスを支えるシステムは、ユーザー数の増加に伴い、不安定な状態に。障害が相次ぎ、何回もの緊急メンテナンスを余儀なくされた。 押し寄せる膨大なアクセスに、PayPayのエンジニアはどのように対応したのか。山本さんが6月14日、イベント「AWS Summit Tokyo 2019」のセッションに登壇し、キャンペーンの舞台裏を語った。 「予想よりもはるかに短い期間でキャンペーンが終了」 PayPayは、昨年10月

ミクシィは、家族写真共有アプリ「みてね」のユーザー数が6月12日に500万人を突破したと発表した。400万人突破から約5カ月で100万人増加。国内だけでなく、英語版を利用する海外ユーザーも拡大しているという。 みてねは、親が撮った子供の写真や動画を祖父母や親戚などにリアルタイムに共有できる写真アプリ。無料・無制限でアップロードできるのが特徴で、月間アップロード数は今年5月時点で9800万枚以上に達したという。 日本のユーザーが増えているほか、当初は北米中心に拡大していた英語版ユーザーが、イギリスやオーストラリアなど北米以外の地域でも伸びているという。 アプリ2015年に正式公開。19年4月には有料プラン「みてねプレミアム」（1家族につき月額税込480円）がスタートした。プレミアム会員は、無料だと最長3分の動画を10分までアップロードでき、PCからのアップロードも可能だ。 関連記事 子ども写

ヤフーは6月3日、同社が保有するビッグデータからYahoo! JAPAN IDユーザーの“信用度”などを総合的に数値化する「Yahoo!スコア」を企業などに提供するサービスを7月1日に開始すると発表した。企業は優良ユーザーを抽出して特別料金プランなどの特典を提供したり、サービス加入時の審査プロセスを簡略化したりできるという。 Yahoo!スコアは、Yahoo! JAPAN IDユーザーの（1）本人確認の度合い、（2）信用行動度合い、（3）消費行動、（4）「Yahoo! JAPAN」利用度合い──の4カテゴリーのスコアを計測し、総合スコアを算出する（※）。現在、ユーザーは自身のスコアを確認できないが、ヤフーは「今後確認できる機能の提供を目指す」としている。またスコアの作成を希望しないユーザーには、スコア作成や情報提供を停止できる仕組みを提供している。 また、スコアの外部提供に関しては「サービ

5月21日（日本時間）、米Facebook傘下のVR大手・Oculus VRがOculus Questを発売しました。最大の特徴は、映像や電源のケーブル不要でどこでも使えるスタンドアロンのVRヘッドセットでありながら、自分の足で仮想空間を動き回ったり、両手のハンドコントローラーでモノをつかんだり投げたりできることです。 VR空間で手が使える、歩ける──いずれも没入感を高める重要な要素ですが、これまでは高性能なPCを用意したり、部屋に複数の外部センサーを設置したり、あるいはVR専門のゲームセンターに足を運んだりする必要がありました。ハイエンドVRと呼ばれる高価格な機器を用意しなければ体験できない世界だったのです。 しかし、Oculus Questの登場によって、ハイエンドVRの環境にかなり近い体験がVRヘッドセット1つで完結します。 VR元年といわれた2016年から早3年、VRもついにここま

米Walt Disney Companyと米Comcastは5月14日（現地時間）、両社が7対3で権利を持つ定額制動画配信サービス「Hulu」について、Disneyが同日から完全支配権を獲得したと発表した。 引き換えに、Comcast（傘下のNBCUniversal）が持つHulu株式の33％について、売買特権付きオプション契約を結んだ。この契約により、2024年1月から、両社はHuluの33％の株式につき、全株式の評価額を最低275億ドルとして売却/購入を要求できる。 Huluは2008年に米YouTube対抗として米News Corp.と米NBC Universalが合同で立ち上げた。Disneyは翌年に参加し、今年3月に21st Century Foxを買収したことでHuluの60％を獲得した。9.5％を保有していた米AT&T傘下のWarnerMediaは4月に持株を売却している。N

毎日のように企業や組織を狙ったサイバー攻撃が繰り返され、その方法も次々と新しくなっています。皆さんの中にはひょっとして、小さな企業を十分守るだけのセキュリティの知識を身に付けるには「ある程度お金がかかるはず」と思っている方もいるのではないでしょうか？　実は、そんなことはありません！ 内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は2019年4月19日、新たに「小さな中小企業とNPO向け情報セキュリティハンドブック 初版（Ver.1.00）」を公開しました。その内容は、セキュリティ本を上梓している筆者が「ぐぬぬ」とうなったほどです。これは、素晴らしい！ 「どうしてこの人は、他人の本をそこまで推すの……？」と面食らった読者もいるかもしれません。この本を読んでほしいと私が考える根拠を、これから詳しく説明していきましょう。 NISCはこれまでも、個人向けに黄色い表紙の「インターネットの安全・安心ハン

内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は4月19日、中小企業向けに、サイバーセキュリティの基礎知識を学べる電子書籍「小さな中小企業とNPO向け情報セキュリティハンドブック」をWebサイトで無料公開した。解説にかわいらしいイラストを添えたフランクな内容が特徴だ。 「PC・スマホ・IoT機器のより進んだ使い方やトラブルの対処の仕方」「会社を守る、災害に備える、海外での心構え」などの基本知識をまとめた。セキュリティに多額の投資ができないという企業向けに「ITを使った効率化によるセキュリティコスト捻出」という項目もある。 これまでもNISCは、一般向けに「インターネットの安全・安心ハンドブック」を無料公開していたが、新たに小規模の企業や、セキュリティ担当者を置くことが難しい企業、NPO（特定非営利法人）を対象にしたハンドブックを作成した。 関連記事 「クリックしてはいけない！」フィッシング詐

「ウイルス罪」適用範囲、全都道府県警に開示請求　エンジニアが進ちょく公開、議員に陳情も……いたずらURL事件受け いたずらURLを掲示板に書き込んだ3人がウイルス供用未遂の疑いで摘発。エンジニアの間で「何がアウトかセーフか分からない」と不安が広がる中、ウイルス罪の適用範囲を明らかにするよう求める情報公開請求を行うエンジニアが現れた。 JavaScriptを使った無限ループプログラムのURLを掲示板に書き込んだ3人が不正指令電磁的記録（ウイルス）供用未遂の疑いで摘発されたり、Coinhiveをサイトに設置した複数のユーザーがウイルス取得・保管の疑いで摘発されるといった事態を受け、「何をすればウイルス罪に当たるのか、セーフとアウトのラインが分からない」とエンジニアの間で不安が広がっている。 そんな中、全都道府県警に対して、ウイルス罪の適用範囲を明らかにするよう求める情報公開請求を行うエンジニア

スウェーデンの音楽ストリーミング大手Spotifyは欧州委員会に、米Appleによる競合サービスの締め出し行為を調査するよう申し立てました。これを受けて、AppleはSpotifyに反論しています。 音楽ストリーミングサービスのSpotifyが欧州連合（EU）に、「Appleが“ずるい”のでしかって」と言いつけました。EUの執行機関である欧州委員会に対し、米Appleによる競合ストリーミングサービスの締め出し行為を調査するよう申し立てたのです。 Appleが「iPhone」とiPhoneのためのアプリストア「App Store」を持つ“プラットフォーマー”としての力を使って、「Apple Music」のライバルであるSpotifyを不当に扱っていると訴えています。Spotifyは欧州連合加盟国、スウェーデンの企業です。 Spotifyは、この申し立てを世間に発表するに当たって、これまでいか

囲碁AIブームに乗って、若手棋士の間で「AWS」が大流行　その理由とは？：週末エンプラこぼれ話（1/4 ページ） 人間の能力をAIが完全に上回りつつある「囲碁」の世界。最近では、AIを活用した研究を行う棋士も増えているそうだが、その裏側でAWSが若手棋士の中で大流行しているという。一体何が起こっているのだろうか。 ここ数年、将棋や囲碁といったボードゲームの世界では、AI（人工知能）の能力が人間を上回りつつある。特に、Alphabet傘下のDeepMindが開発した囲碁AI「AlphaGo」は、世界のトップ棋士を次々と破ったことで、昨今の人工知能ブームの“火付け役”となったのは記憶に新しい。 最近では、プロ棋士たちも研究にAIを使い始めているが、その影響で、若い囲碁棋士たちの間で今「AWS（Amazon Web Services）」を利用する人が急速に増えているのだという。一体何が起きている

「ディープラーニングは、原理的には単純な最小二乗法にすぎない」――2月18日付けで日本経済新聞電子版が公開した記事について、Twitterでは「ディープラーニング＝最小二乗法」という解釈は異なるのではという指摘が相次いだ。19日には「ディープラーニング」「最小二乗法」といったワードがTwitterでトレンド入りし、波紋が広がっていた。 日経の記事では、慶應義塾大学経済学部の小林慶一郎教授がAI技術について解説。「近年、驚異的な発展を見せているAIのディープラーニング（深層学習）は、原理的には単純な最小二乗法（誤差を最小にする近似計算の一手法）にすぎない」と言及し、「ディープラーニングは『最小二乗法』」と題する図版が掲載された。 最小二乗法は、測定で得られたデータの組を、1次関数など特定の関数を用いて近似するときに、想定する関数が測定値に対してよい近似となるように、モデル関数の値と測定値の差

iPhone SEの魅力は安さだけではなく、なんといってもそのコンパクトさ。多くのスマートフォンが高価格化、巨大化していく中、「スマホはデザインがよくて性能がそこそこでポケットに入るのがいい」というニーズを満たす数少ない端末でした。 その切実なニーズに応えるような端末を、Googleさんが年内に出すかもしれません。Pixelシリーズのエントリーモデル「Pixel 3 Lite」（仮）のうわさは少し前からありましたが、Nikkei Asian Reviewが2月13日（日本時間）、情報筋の話として、Googleが安価なオリジナルスマートフォンを年内に出すと報じました。 私は「Pixel 3」をものすごく気に入っていますが、価格が高いこともあっていまひとつ売れていないので、軌道修正なんでしょう。記事では、「Googleが、ハードウェアへの積極的な取り組みの一環として、初の低価格スマートフォンを

「何のためのAIか考えて」　ゲームAIの実装で重ねた苦労、DeNAが伝えたい“4つのポイント”（1/2 ページ） 「AIをビジネスに実装する大変さを日々痛感している」――ディー・エヌ・エー（DeNA）でゲームAI（人工知能）の開発・実装などを担当する奥村エルネスト純さん（システム本部 AIシステム部AI研究開発第三グループ AI研究開発エンジニア）は、こう話す。奥村さんは、2月6日に東京・渋谷で開催された技術者向けイベント「DeNA TechCon 2019」に登壇し、AIプロジェクトを進める上で重要な4つのポイントを説明した。 奥村さんは、同社のスマートフォンゲーム「逆転オセロニア」にAIを導入するプロジェクトを進めてきた。同社はこれまでもゲームAI開発や実装について社内外で発表してきたが、使用したデータやAI技術の詳細、PoC（概念実証）の話がメインだった。今回は、実際に逆転オセロニア

AIがダジャレ判定→面白いと布団が吹っ飛ぶ　“Qiita映え”バッチリ、話題のAI開発した若手チームを直撃：これからのAIの話をしよう（ダジャレ編）（1/4 ページ） 2018年に行われた漫才コンテスト「M-1グランプリ」は、いろんな意味で注目を浴びました。例えば「淡路島は私の庭」でおなじみの審査員・上沼恵美子さんが付けた得点が偏っているとネットでバッシングを浴びた事件です。 漫才、コント、落語、バラエティ……さまざまな「笑い」の素養を持ったM-1の審査員が真剣に付ける得点だからこそ価値があると私は思います。むしろ他と比べて偏って当然です。もしそうしたバックグラウンドのないAI（人工知能）による自動判定だったら、どんなに無機質な大会になっていたことでしょう。 そもそもAIは「面白さ」を判定できるのでしょうか？　そんなことを考えていた所、AI系サービス開発を手掛けるブレインパッドの有志チーム