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(↑画像をクリックすると動画が再生されます。) 欧米諸国で新型コロナウイルス感染症が猛威を奮うのをよそ目に、日本では中国や韓国などとともに過去半年の間、世界中が羨み不思議がるほどコロナ感染症の流行が抑えられていた。特に日本がこれといった対策を打っているわけではないにもかかわらず、感染者数はアメリカの100分の1、人口あたりで見てもアメリカやフランスの30分の1から50分の1程度しかコロナの感染は広がらなかった。この事象に対する決定的な説明はまだなされていないが、最初はキスやハグの習慣がないことや手洗い、うがい、マスクを着ける習慣があることなどが取り沙汰されたのを皮切りに、感染者数の欧米との差が広がるにつれ、家の中で靴を脱ぐ習慣があるからとか、BCGの接種率が高いこと、しまいにはネアンデルタール人のDNAの有無まで引き合いに出されるなど、未だに諸説が乱れ飛ぶものの、東アジアの諸国でコロナの感
入院した新型コロナウイルスの感染者の死亡率は同じく入院した季節性のインフルエンザの患者より3倍高いとの研究結果が発表された/Kiran Ridley/Getty Images (CNN) 医学誌「ランセット」は20日までに、入院した新型コロナウイルスの感染者の死亡率は同じく入院した季節性のインフルエンザの患者より3倍高いとの新たな研究結果を掲載した。 呼吸器系の機能障害が発生する比率も新型コロナ患者が高かったともした。新型コロナあるいはインフルエンザに感染し病院に収容されたフランス人13万人以上を対象にデータを収集。新型コロナ患者のデータは2018~19年のインフルエンザ流行の季節を通じて得たデータと比べたという。 今回の調査に関与したフランス国立保健医学研究所(INSERM)の研究者は、新型コロナの感染者の死亡率が3倍高いとの発見は18~19年にフランス国内でのインフルエンザによる死者が
GoTo中止が遅かったとか、4人以上の会食は良くないとか、いろいろ言われてますが、感染対策の基本が守られていなければ、どんなシステムの議論も意味をなしません。 それはすなわち、 人が集まる場所に入るときは、マスクを着用すること公共のモノに触れたときは、手を洗うか消毒すること発熱などの症状を認めるときは、外出を自粛することです。 これら3つの原則が守られるだけでも、(封じ込められるとまでは言いませんが)流行の勢いは収まっていくと私は思っています。逆に、これらが守られていなければ、GoToを中止しても流行は拡大し続けるでしょう。 ただし、規律権力的な「感染対策」については、できるだけ避けるべきだと思ってます。たとえば、「外出自粛」や「マスク着用」の違反に罰則を設けている国がありますが、私自身はそれには反対の立場です。なぜかというと、実は罰則を設けるというのは、生活様式を変える以上に大きな変化な
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日本で最もよく使われているSNSとして知られるLINEだが、実はここアメリカでは全くと言って良いほど使われていないということをご存知だろうか。 LINEの日本国内の月間アクティブユーザー(以下MAU: Monthly Active Usersの略)は約8,000万人なのに対し、アメリカ国内のMAUはなんとたったの357万人ほどである。 日本のスマートフォンユーザーは現在約7,722万人(2017年の日本総人口 x 2017年個人におけるスマートフォンの保有率より計算)。LINEのMAU8,000万人という数は、国内における全スマートフォンユーザー数よりも多い数字である。これは、PCやタブレット端末からLINEを使っているユーザーもいることが理由に挙げられる。 とにかく、LINEが日本国内で驚異の普及率を誇っていることが分かるだろう。その一方で、アメリカのスマートフォンユーザーに対するLIN
10年前に「アラブの春」の反政府デモが広がるきっかけの焼身自殺をしたチュニジアの若者ムハンマド・ブアジジさんの肖像壁画(奥)。彼が自らに火を放った2010年12月17日は地元で革命の記念日となっている=チュニジア中部シディブジドで2020年12月17日午後、真野森作撮影 「この町はずっと罰を受けている。革命を最初に始めたからだ」。チュニジア中部シディブジド市。屋外市場で青果を商うムハンマド・ジェブリさん(46)は販売台にオレンジを並べながらそう話した。教員資格を持つが勤め先が見つからず、この仕事をずっと続けている。「革命前の社会は抑圧されていたが、生活は安定していた。今は悲惨だ。次は生きる糧を求めて新たな革命が起きるだろう」 2010年12月17日、友人の青果商ムハンマド・ブアジジさん(当時26歳)が同市中心部で焼身自殺した。10年前の友の死をジェブリさんはこう振り返る。「警官に何度も路上
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昨今、「EVはエンジン車に対してCO2排出量が少ない」という大前提に基づいた政策誘導が世界各国で行われようとしています。 その妥当性を電力供給やライフサイクル分析の面から実証的に問い直します。 確かにEV(電気自動車)は、走行中にはCO2を排出しません。しかし、電気を火力発電で供給すれば、そこでCO2が発生します。また、走行段階だけでなく、生産や廃棄の段階を考える必要があります。EVはバッテリーの生産段階で多量のCO2を排出するからです。 本稿はそれらをデータで検証します。
日本シリーズについて「全てにおいて、われわれは劣っていた」と語った原辰徳監督。巨人はDH制の導入に前向きだが…… セ・リーグの来季の指名打者制度導入がなくなった。 セ・リーグは12月14日に理事会を開催。席上、巨人・山口寿一オーナー(読売新聞グループ本社代表取締役社長)が文書を提出し、来季の指名打者制度の暫定導入を提案した。しかし、この提案に他球団はこぞって反対し、来季導入は事実上の見送りとなった。 「今の段階では来季、(指名打者制度を)入れるのは止めましょうという感じです。セ・リーグを強くすることについては、永続的に考えていかないといけないというまとめ方です」 理事会後にこう語ったのは阪神の谷本修球団本部長だった。 巨人の提案は全く相手にされなかった 新型コロナウイルスの蔓延に収束の気配が見えないばかりか、むしろ拡大の様相を見せる中での理事会。すでに発表された2021年の日程では3月26
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