Irregular Expression: 元好青年、テレ朝平石直之
先日も話題にした自民党の劇薬杉村太蔵議員がマスコミ１００人以上集めて単独記者会見やってた。 もうね、マンガだよ。いや、もちろん杉村氏の言動は面白い、オレは個人的に好感を持ってる、逆に大嫌いな人もいるだろう、だけどさぁ一介の新人議員だよ。 日テレなんて昼のワイドショー1時間使って中継してやんの。わざわざ左下に話題が移るごとに「これまでの発言について」「1年生議員として」「これからの抱負…」「これから目指すものは？」と、まるで総理の解散会見の時みたいにテロップ入れてさ、挙句に「靖国問題について」「憲法改正について」だって、アホか。自分で「棚ボタ議員」だって認めてる1年生議員の謝罪会見でそんな質問する記者も記者だ。 この点に関しては麻生総務大臣が言うとおり 麻生太郎総務相は２７日、午後に新人の杉村太蔵議員が記者会見することについて記者団から感想を求められ、「若い人がしゃべるからと言って、記事に
メディア・パブ: 新聞社がブロガーに謝るとき
既存メディアとブログとの共存が進んでいる。新聞社，出版社，それにTV局のオンラインサイトも，今やブログコーナーを設けるのは当たり前。外部の個人ブログとの連係も盛んになってきた。 ニュースサイトにとって，ブログは集客マシーンとしても貴重な存在になっている。RSSで新着ニュースを通知すれば，ブログが集客の手伝いをしてくれる。ブロガーがニュース記事を引用し，サイトへのリンクを張ってくれるからだ。 一方で，ブログがオリジナルニュースを発信する場合も珍しくなくなってきた。ブログ出版社も次々と生まれている。ブロガーの中にはジャーナリストやコラムニストのようにプロのライターも少なくない。米国のメインストリームメディアのジャーナリストにとっても，取材過程でブログを参考にする場合も増えているという。 ブログがニュースサイトの記事を引用するように，今やニュースサイトがブログを引用しても不思議ではないのだ。実際
Passion For The Future: 日本経済新聞は信用できるか
日本経済新聞は信用できるか スポンサード リンク ・日本経済新聞は信用できるか 300万部を誇る日本最大の経済メディア日本経済新聞を、無責任な煽りメディアとして批判する本。著者は「エコノミストは信用できるか」を書いた東谷暁氏。 最近約10年の日経の記事を多数引用しながら、その主張の一貫性のなさや、マッチポンプ式の無節操な煽り行動を明らかにする。政府の金融政策や、構造改革、経済外交について、始める時には賞賛していながら、政策が失敗に終わると掌を返したように批判にまわる。自社の社説がかつては逆の意見を主張していたことには一切触れない。そうした事例がこれでもかとばかりに引用される。 この本のそうした引用を読むと日経的言説とはどういうものなのか、みえてくる。それはだいたい以下のようなものである。 ・日本＝遅れている ・世界（アメリカ、アジア、中国）＝進んでいる ・進んでいるアメリカを見習え ・前政
共同通信はどこへ: 深 淵 世 界
旧「肉王がスドン伝説」です。アジアの大砲ことスンヨプさんネタを中心に、またマスコミ・半島・政治などをヲチしていきます。 名前:深淵 ◆tLy454Q/mI 一言:チャーハンこぼすよ！！ ∧,,∧ (；`・ω・） ｡･ﾟ･⌒） / ｏ━ヽニニフ)) しー-Ｊ アッ！ ｡･ﾟ･ ∧,,∧ て ｡･ﾟ･｡･ﾟ･ (； ´ﾟωﾟ）て ／／ / ｏ━ヽニニフ しー-Ｊ 彡
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Home Log RSS NYTの書いた衆院選関連の記事が、日本の外務省に抗議される。 Home ＞ 2008-10 / ＞ This Entry 2005-09 / マスコミ関係 ＞ This Entry [com : 4][Tb : 6] 2005-09-23 抗議されて当たり前だろ、という感じもしたり、しなかったり。 ↓ ■自民党「支配」中朝と同一視 米紙ＮＹタイムズ報道 外務省、不公正と“抗議”（産経新聞：朝刊から）[gooニュース] 【ワシントン＝古森義久】米紙ニューヨーク・タイムズの日本の政治や選挙に関する報道は不公正だとして、外務省が二十一日までに同紙に投書の形で抗議の意向を伝えた。投書はニューヨークの日本総領事館経由で送られた。 外務省側が問題にしたのはニューヨーク・タイムズ九月七日付の東京発の「なぜ日本は一党に統治されることに満足なのか」という見出しの報
メディア・パブ: 解雇された新聞記者，新興ネットメディアに流れるのか
「解雇されたジャーナリストよ，Yahooがお呼びだ」（Unemployed journalists: Call Yahoo）といった刺激的な見出しのブログを発見。こともあろうに，BusinessWeek Onlineの人気ブログBlogspottingにおいてだ。 NY Times ， International Herald Tribune，Boston Globe ，Philadelphia Inquirer ，Philadelphia Daily Newsなど，新聞社の人員カットの嵐が吹き荒れている。米新聞各社の広告減，部数減は一向に止まりそうもない。 新聞社を飛び出た社員の受け皿として，新興ネットメディアが期待されているのだろう。 ブログ“New Persuasion”の中でNellie Lide が，自分自身の「今日このごろのニュースソース」として，次のような傾向を掲げていた。
既存メディア企業の逆襲 | ネットは新聞を殺すのかblog
▼既存メディア企業の逆襲 ＳＮＳで首位に立ったマイスペースの次の目標は、ヤフーに追いつき追い越すことだ。クリス・デウルフ最高経営責任者は「次世代の大規模ポータル（総合情報サイト）を目指す」と臆することもなくその野心を語っている。 インターネットは、「見る」ものから「使う」ものへ、そして他の人と「つながる」ものへと、その用途が変化していくといわれる。ヤフーはテレビや新聞などのメディアと同様に、「情報を見せる」という形態を取っている。ネットは「多対多の双方向」で情報をやりとりできる仕組みなのに、これまでのメディア同様に「一から多への一方通行」から抜け切っていないわけだ。縦横無尽に走る高速道路の上に、まっすぐにしか走れない電車を走らせているようなものだ。 一方のマイスペースは「多対多の双方向」というネットの特性を活かした情報流通を実現している。音楽ビデオやコンサートスケジュールなどの情報は会員同
Meine Sache: 公正中立な番組
2014年10月(1) 2014年09月(1) 2014年08月(2) 2013年02月(6) 2013年01月(17) 2012年12月(16) 2012年11月(12) 2012年10月(5) 2012年09月(2) 2012年07月(5) 2012年06月(2) 2012年03月(2) 2012年02月(21) 2012年01月(18) 2011年12月(8) 2011年11月(7) 2011年10月(1) 2011年08月(6) 2011年07月(4) 2011年01月(9) 2010年12月(7) 2010年02月(1) 2010年01月(17) 2009年12月(4) 2009年09月(10) 2009年08月(25) 2009年07月(26) 2009年06月(20) 2009年05月(5) 2008年06月(5) ＮＨＫが受信料不払いの人に訴訟も辞さないと正式に発表しました
ニュースの現場で考えること 新メディアとオーマイニュース
昨日９月１７日午後、東京・駿河台で「市民による 市民のためのメディアを」というイベントがあり、シンポジウムのパネリストとして末席に座ってきた。主役は韓国のインターネット新聞「オー・マイ・ニュース」の代表、呉連鎬（オ・ヨンホ）さん。私は、発言しに行ったというより、呉連鎬さんの講演を聞きに行ったような感じになってしまい、言いたいことの半分も言えず、わざわざ会場に足を運んでくれた大勢の方には大変申し訳なかった。 呉さんやそのほかのパネリストの方々の話を聞きながら、あるいは、会場に足を運ばれた方々も交えての二次会、三次会での話の中で、私はいくつかのことを考えていた。 「市民による 市民のためのメディア」を掲げたインターネット新聞としては、すでにＪＡＮＪＡＮや日刊ベリタ、MyNewsJapanなどが存在する。それに加えて、新たにメディアを立ち上げるべきかどうかについて、私は結論を持っていない。しかし
ヤフーが報道機関になる可能性
▼ヤフー・ジャパンが報道機関になる可能性 「ネット企業と既存マスメディア企業は、１つの線路上を反対側から互いの方向に向かって突進し始めた機関車のようなもの。正面衝突は不可避の状態だ」と講演で話したことがある。講演後にヤフー・ジャパンの広報マンが来て、こう反論した。「アメリカのヤフーのことは知りませんが、ヤフー・ジャパンはメディアになろうとは考えていない。一度、ニュース部門担当者を取材してみてください。新聞社さんたちと戦うことなんて、これっぽっちも考えていませんから」。 それはそうだろう。ニュース部門担当者が報道機関と戦いたいと思っているわけがない。仲良くやっていれば、非常に低価格でニュース配信を受け続けることができるのだから。 しかし、朝日新聞、日本経済新聞が、ヤフーに記事を配信していないのは、ヤフーを競合相手とみなしているからだ。読売新聞の中にも、配信を中止すべきではないのかという議論が
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マスメディアの付加価値とは【ネットは新聞を殺すのかblog】
▼マスメディアの付加価値とは 既存のマスメディア企業は、このボトルネック部分を押さえることで力をつかんできた。テレビ局は番組製作のほとんどを下請け業者に委託しているといわれる。実際にコンテンツを作っているのは下請け業者なわけだ。しかし収益性ではテレビ局と下請けの製作会社では比較にならない。ボトルネック部分を押さえることこそが、高収益を上げる秘訣なのだ。 放送は免許制なので、免許を取得することでボトルネック部分を押さえることができる。しかし幾ら免許を持っていても利用者が少なければ、情報の流通量が伸びず、ボトルネックは生じない。利用者を増やし、流通量を増やすためには、いいコンテンツを取りそろえなければならない。どのようなコンテンツを取りそろえるのかが、既存マスメディア企業の付加価値である。この価値を高めることができた企業が、ボトルネック部分を押さえることができるわけだ。 立正大学の桂敬一教授は
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カレーとご飯の神隠し:◆人食い鮫より怖い？ ”毒矢イルカ”
NHKの裏金プールは慣習化 磯野元CPの証言はホントかウソか - 天漢日乗
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マスコミがつくる人物像〜最年少公認候補杉村太蔵氏の取材から〜
NHKは自ら襟を正すべきだが、そんな気配はないみたい - 天漢日乗
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