性器にフォークを差し込んだ70歳男性、病院へ搬送 豪州
フランス・パリ（Paris）のレストランで撮影されたフォーク（2011年11月4日撮影、資料写真）。(c)AFP/JOEL SAGET 【8月21日 AFP】オーストラリアの首都キャンベラ（Canberra）で、長さ10センチのスチール製のフォークが性器から抜けなくなって出血した70歳の男性に緊急手術が行われるという珍事が起きた。この奇怪な事例はあまりにもまれであったため、外科手術の専門誌「インターナショナル・ジャーナル・オブ・サージェリー（International Journal of Surgery）」に症例報告書が掲載された。 「An Unusual Urethral Foreign Body（異常な尿道異物）」と題されたこの報告書によれば、男性は「性的な満足を得ようと、自分で尿道にフォークを入れた」が出血、キャンベラ病院（Canberra Hospital）の救急科に搬送された。
asahi.com（朝日新聞社）：北朝鮮「チョコパイ騒動」 工場支給のおやつ、人気過熱 - 国際
印刷 関連トピックス北朝鮮金正日 韓国企業が操業する北朝鮮の開城工業団地で最近、北朝鮮労働者のおやつに出される韓国製のチョコパイがあまりの人気で次々に騒動を引き起こし、入居する１２３企業の経営者たちを悩ませている。 １個３００ウォン（約２０円）足らずのチョコパイは当初、各企業が月平均１０５ドル（約８千円）の給与とは別に、午後の間食用として１人２個程度を与えていた。ところが、ノルマ達成の成果給とし、最近は１０個支給する企業も現れた。 北朝鮮労働者も各企業の事情を情報交換して「学習」。支給数が少ないと生産性が落ちるようになった。困った企業側は今月１０日、支給数のガイドラインを作って横並びを目指すことで一致したという。 一方、９月ごろには北朝鮮労働者の代表が、チョコパイではなく現金での支給を提案する事件も起きた。北朝鮮関係筋によれば、チョコパイを持ち帰って自由市場で売る労働者が増加。韓国
asahi.com（朝日新聞社）：新幹線が貨物列車と衝突しても…？ 米の基準に日本困惑 - ビジネス・経済
新幹線が貨物列車と衝突しても乗員乗客が生存できること――。高速鉄道の安全基準づくりを進めている米国で、こんな案が検討されている。新幹線が基本的に専用の線路上を走る日本では想定されていない事故だけに、米国への新幹線輸出をめざすＪＲ各社や鉄道メーカー、輸出を後押しする政府は困惑している。 国土交通省鉄道局によると、米連邦鉄道局が１月中旬までに、川崎重工業や日本車両製造など世界の主要鉄道メーカー９社に対し、１３項目にわたる安全基準案を示した。 その内容は、停車中の貨物列車に時速３２キロで衝突しても、新幹線の乗員乗客が生存できる▽１８トンの鉄製コイルを積んだトラックに衝突しても、新幹線の運転士が生存できる▽重さ６キロの鉄球が運転席に衝突しても、車内まで貫通しない、などだ。 各メーカーは、米側に対応可能か、回答を求められている。ＪＲ東海は車体の強化について、対応可能と回答した。だが、同社幹部は
ギリシャ破綻と日本をダブらせる愚：日経ビジネスオンライン
ギリシャ政府の負債の7割は IV に当たり、日本政府発行の国債の95％が I である。さらに日本政府の場合、外国人が保有する国債についても II に該当する。すなわち日本の場合、過去に発行した国債の、ほぼ100％が日本円建てなのである。 ちなみに、アメリカ政府の負債はIとIIが半分ずつで、2001年に破綻したアルゼンチン政府の負債の多くは III であった。 債権者が国内投資家だろうが、あるいは海外投資家だろうが、国債が自国通貨建てである限り、現在のギリシャが陥っているような「政府のデフォルト（債務不履行）」の危機は生じ得ない。政府の資金調達、すなわち国債発行時の金利水準が上がっていけば、中央政府が国債を買い取る（＝買いオペレーション）ことで、金利を抑制すれば済むだけの話なのだ。 ギリシャ式財政破綻は「ユーロ加盟国」しかない ところが、ギリシャのように共通通貨建て（あるいはアルゼンチンのよ
asahi.com（朝日新聞社）：「中国市民、危険にさらす」ドメイン提供停止の米社幹部 - ビジネス・経済
【ワシントン＝尾形聡彦】インターネット上の住所に当たるドメイン名の提供サービス最大手、米ゴーダディーのクリスティーヌ・ジョーンズ上席副社長が２４日、朝日新聞のインタビューに応じた。中国のドメイン名「.cn」の新規提供の停止を決めた理由について「中国市民を危険にさらすなら、むしろドメイン名そのものを販売しないほうがいいと判断した」と語った。 ジョーンズ氏は２４日、米議会の特別委員会に出席。中国当局が昨年１２月以降、利用者の顔写真や、利用者の署名が入った書類の提出などを求めてきたことを明らかにした。その後のインタビューでジョーンズ氏は「我々の最大の懸案は、利用者の安全性が守られるかどうかだった」と説明。中国当局への情報提供は「中国の市民が、ネット上の匿名性やプライバシーを守る力を完全にそぐことになる」とも述べた。 中国側が既存の利用者についても同様の情報を出すよう求めてきたため、ゴーダディ
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