Let's Cook Japanese | NHK WORLD RADIO JAPAN
Instructor Profile: Akiko Watanabe, Culinary Specialist Akiko Watanabe has been teaching traditional, Japanese home-style cooking for more than twenty-five years. She has extensive knowledge of local dishes across Japan. As a mother, she is also committed to providing recipes that are easy to prepare.
日本とＡＳＥＡＮ 企業の連携後押しで合意 | NHKニュース
日本とＡＳＥＡＮ＝東南アジア諸国連合の経済担当相の会合がラオスで開かれ、日本の成長戦略をアジアでも展開していくため、人工知能などを活用した新しい産業分野で、日本企業と現地の企業との連携を一段と後押ししていくことで合意しました。 会合では、人工知能や、あらゆるモノをインターネットでつなぐＩｏＴの普及といった日本の成長戦略をアジアでも展開していくため、日本企業と現地の企業との連携を一段と後押ししていくことで合意しました。 経済産業省では合意に基づいて、今後、日本の官民ファンド「産業革新機構」とアジアの政府系ファンドが協調する新たな枠組みを作ることを検討しており、新しい技術を使った日本とアジアの企業の共同ビジネスを、資金面でも支援することにしています。 世界経済の先行きは不透明さを増していますが、ＡＳＥＡＮ各国は、比較的安定した経済成長を続けていることから、政府としては、アジアの成長を日本の成長
農産物認証 ＧＡＰは普及するか｜NHK NEWS WEB
皆さんはスーパーで野菜を選ぶときに何を基準に選ぶでしょうか。国産のものかどうか、地元でとれたものかどうか、農薬を使っていないものかどうか、理由はさまざまでしょう。 実は世界のスーパーやレストランなどが農産物を仕入れる際の参考にしている基準があります。ＧＡＰといいます。といってもアメリカの洋服ブランドではありません。 一般にはあまり知られていない農産物の安全に関わる認証制度ですが、４年後の東京オリンピック・パラリンピックで選手などに提供される食材の調達基準になる可能性があるなど、今注目が高まっています。一体、どんな制度なのでしょうか？（経済部 山根力記者） 農産物を巡る認証制度というと、皆さんはどのようなものを思い浮かべますか。農薬や化学肥料などを使わずに生産された農産物の差別化を図る「有機ＪＡＳ制度」、伝統的な方法で生産された全国の特産品などを国が地域ブランドとして認める「地理的表示保
松尾芭蕉直筆の句や絵など１６点見つかる | NHKニュース
江戸時代の俳人、松尾芭蕉の直筆の句や絵、手紙など１６点が、関西の個人の家などから見つかり、これまで内容が明らかではなかった連句も含まれていることが、兵庫県の博物館で確認されました。 その結果、句や絵、それに手紙など１６点が芭蕉直筆のものと確認されたということです。 このうち、芭蕉が『野ざらし紀行』の中で、現在の滋賀県甲賀市を旅した際に僧侶などと３人で詠んだ連句は、「酒の闇寒し春の夜千鳥哉」と、「朧の柳窓の二百歩」という句についで、芭蕉が「三股の桜にのぼる人有て」と詠んでいます。 連句を作ったことは、門人の記録で知られていましたが、今回初めてその内容が明らかになりました。 また、朝顔を詠んだ俳句に添えて、芭蕉自身が墨の濃淡で描いた朝顔の絵も確認されました。 柿衞文庫は１６点の資料を展示する特別展を、今月１１日から開くことにしています。 岡田麗副館長は「芭蕉は研究し尽くされているので、新しい句
バンコクで初導入の日本製車両 試運転始まる | NHKニュース
タイの首都バンコクで、日本製の車両を使ってことし８月に開業する新しい鉄道の全区間での試運転が１０日から始まりました。 １０日は、ことし８月の開業に向け、完成した２３キロ、１６駅の全区間での試運転が始まり、招かれた関係者たちが日本のメーカーが製造した新しい車両に乗り込みました。 新しい車両には、熱帯のタイの気候に合わせ強力な空調設備が備えられているほか、テロ対策のため監視カメラが取り付けられています。試運転は２３キロの区間をおよそ１時間かけて往復し、新しい車両に乗った人は「清潔で快適な車両だ。日本はお金をかけてでも安全性を重視するので、日本製ならば安心だ」と話していました。 バンコクでは慢性的な交通渋滞の解消に向け、鉄道網の整備が急ピッチで進められていて、ことし３月には新たに建設される「レッドライン」についても日本の企業連合の受注が決まっています。さらに、来月までには「オレンジライン」の入札
高温調理で発生 アクリルアミド 「摂取減らす必要」 NHKニュース
イモなどの炭水化物を高温で調理すると発生する化学物質「アクリルアミド」について、国の食品安全委員会の作業部会は「できるだけ摂取量を減らす必要がある」とする報告書の案をまとめました。 国の食品安全委員会の作業部会では日本人の食生活におけるアクリルアミドのリスクを５年にわたって検討してきましたが、１日、報告書の案をまとめました。 それによりますと、日本人の１日当たりの平均の摂取量は、体重１キログラム当たりおよそ０．２マイクログラムで、これは動物実験で発がん性が確認されている量と比べておよそ１０００分の１だったということです。 ただ、人の健康への影響はまだ分かっていないことも多く、リスクがないと判断できるデータはないなどとして、報告書案では「できるだけ摂取量を減らす必要がある」としました。 食品安全委員会によりますと、日本人では油で揚げたジャガイモや炒めたもやしなど野菜からの摂取が多かったという
子育て中のがん患者 推計５万６０００人 NHKニュース
子育て中にがんと診断される人は、年間、推計５万６０００人に上り、その子どもたちは９万人近くになるとする調査結果を、国立がん研究センターのグループがまとめました。出産の高齢化が進むなか、子育て中のがん患者の実態が分かったのは初めてで、研究グループは、心理面で子どもを支える態勢作りなどが必要だとしています。 子育て中にがんと診断されると、子どもに病気をどう伝えるのかや心理面で子どもをどう支えるのかなどさまざまな課題に直面することが予想されます。出産の高齢化が進むなか、こうしたケースは今後も増えるとみられていて、国立がん研究センターの井上泉特任研究員は「がん患者の子どもの存在は、社会の目がほとんど届かないところにあると思う。社会的なレベルで支援態勢作りを急ぐ必要があると思う」と話しています。
NHK NEWS WEB “耕作放棄地” 相次ぐ企業参入
“耕作放棄地” 相次ぐ企業参入 12月3日 15時20分 ＴＰＰ＝環太平洋パートナーシップ協定の大筋合意で、日本の農業の真価が問われ始めている今、企業による「農業ビジネス」に注目が集まっています。去年、農業分野の国家戦略特区に指定された兵庫県養父市。高齢化と過疎化で増加する「耕作放棄地」をビジネスにつなげる動きが本格化しています。静かな山里で活発になっている企業参入の最前線から、神戸放送局豊岡支局の田口めぐみ記者が報告します。 今、大企業が熱視線 オリックス、イオン、三井物産、クボタ・・・ずらりと並ぶ大企業。この１年余りの間に兵庫県養父市で農業への参入を表明した企業の一例です。安倍政権の成長戦略の柱の１つとして、去年、農業分野の特区に指定された養父市。農地の取引の規制が緩和され企業が農地を取得しやすくなりました。 各社は、これをきっかけに養父市に相次いで事務所を設け、さまざまなビジネスを
NHK NEWS WEB “食”で振り返る２０１５年
“食”で振り返る２０１５年 12月16日 10時37分 新聞の番組欄を眺めていると、いわゆる「グルメ番組」の人気の根強さを感じます。おいしそうな料理の映像や一風変わったメニューの情報は、常に人々を引きつける強い力を持つようです。増加が続く外国人観光客の最大の関心事は「日本食」という調査結果もあり、食に対する関心の高さは、洋の東西を問わないようです。 ことし、流行した食べ物や飲み物の中で、特に話題になり、世相を反映したものを選ぶ「今年の一皿」が今月７日に発表され、６つの候補の中から「おにぎらず」が選ばれました。候補に上がった「食」をつぶさに見ていくと、その背景には、社会や人々の意識の変化がうかがえます。経済部の藤田義隆キャップが解説します。 食べ物は時代を映す鏡 「今年の一皿」は、調査会社の「ぐるなび総研」がインターネットによるアンケート調査や報道関係者などの意見を基に選ぶもので、ことしで
NHK NEWS WEB “孫ターン” 新しい移住の形
“孫ターン” 新しい移住の形 12月15日 21時45分 今、都会で暮らす若い人たちの中で地方への移住を考える人が増えています。こうした動きのなかで、最近、注目を集めているのは、「Ｕターン」や「Ｉターン」ならぬ、「孫ターン」です。「孫ターン」の現状について、松江放送局の内藤貴浩記者が解説します。 注目集める「孫ターン」 生まれ育った地元に戻る「Ｕターン」に、都会から知らない土地に移住する「Ｉターン」。「孫ターン」は、これらにちなんで作られたことばです。都会で生まれ育った若者が、両親のふるさと、つまり、祖父母が暮らす地方に移住する動きのことです。地方から見れば孫が帰ってくるという意味で「孫ターン」と呼ばれています。国が行ったアンケートによりますと、都内在住の１０代から２０代のおよそ半数が、将来、地方への移住を予定している、あるいは検討したいとしています。そうした若者の間で「孫ターン」を考える
民泊推進へ 規制改革会議“適切なルール策定を” NHKニュース
政府の規制改革会議は、旅館業法で原則として認められていない、いわゆる「民泊」を推進する立場から、旅館業法の適用除外となる基準を設けることなどを求める意見書を取りまとめ、河野行政改革担当大臣は、政府としてルール作りを行う考えを示しました。 こうしたなか、政府の規制改革会議は２１日の会合で、民泊を推進する立場から、早急に適切なルールを策定するよう求める意見書を取りまとめました。 意見書は、民泊の対象となる部屋の形態や部屋を提供する人などについて、旅館業法の適用除外となる基準を設けるなどして、国家戦略特区以外でも広く民泊が行えるようにすべきだとしています。 一方で、安全に運営しトラブルを回避するため、民泊を行う場合の「届け出制」や仲介業者に対する「許可制」などを導入するよう求めています。 会合で、規制改革を担当する河野行政改革担当大臣は「民泊は、新たな観光ニーズを掘り起こすためにも大いに期待され
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民泊運営 受け付け前にセミナー｜NHK 徳島県のニュース
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