日本オリンピック委員会(JOC)などスポーツ関連7団体は11月13日、アスリートを性的な目的で盗撮したり、その内容をSNSに投稿したりする事例が相次いでいるとして、これらの行為を非難する声明文を出した。あわせてJOCのWebサイト上に通報窓口を開設。関係組織内での情報共有に役立てるほか、悪質な事例は警察当局に通報するとしている。 JOCらによれば7団体ではこれまで、個別に各競技の関連団体や市区町村と協力して盗撮などを取り締まっていたという。だがSNSの普及に伴い、盗撮だけでなく画像や動画に下品な言葉を加えて拡散したり、ネット上で違法に販売したりと悪質な行為が多様化。経済的な負担もあって対応が難しくなり、選手が競技に集中できない、競技への参加を断念せざるを得ない状況につながっていたという。 この事態を受け、7団体は2021年に開催予定の東京オリンピックを前に、協力して問題に取り組むことを決め