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青くてエモい｢ブルーライト文芸｣大ブームの理由
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ヴィレヴァンが知らぬ間にマズいことになってた
「遊べる本屋」、ヴィレッジヴァンガード。「ヴィレヴァン」として全国に店舗を広げる同店だが、知らないうちにそこそこマズいことになっていたらしい。 というのも、2023年11月中間決算によると、営業損失が7億4900万円で、前年同期の1億7600万円の損失から赤字が拡大しているからだ。既存店の数はここ数年で減り続けており、それによる単純な減収、そして人件費や物価高の影響も響いている。 売上高ベースで見ると、2016年5月期が最高収益で、467億5800万円。ただし、そのときも営業赤字は2億円ほど出ている。2007年に買収した中南米雑貨の「チチカカ」が、その経営の足を大きく引っ張っていたようだ。 2017年にはチチカカを売却し、ヴィレヴァンのみでの営業を続けているが、その後も黒字化と赤字転落を繰り返し、経営の足取りはふらついている。 ヴィレヴァンのジレンマ ライターの不破聡は、こうした迷走の背景
仏政府､｢中国製EV｣3車種を補助金の対象外に
ヨーロッパの自動車市場で、中国製EV（電気自動車）に対する逆風が強まっている。フランス政府は2023年12月14日、EV購入時の補助金支給の対象となる車種のリストを発表。そのなかで、中国製の3車種のEVが対象に選ばれなかったことが判明した。 対象外となった3車種は、具体的には中国の国有自動車大手、上海汽車集団の「MG4」、アメリカのテスラが中国の上海工場で生産している「モデル3」、フランスのルノーが中国・湖北省の合弁会社で生産している「ダチア・スブリング」だ。 石炭火力が主流の中国に不利 フランス政府は2023年9月、EVを購入する消費者に最大7000ユーロ（約109万円）を支給する補助金制度を改定すると発表。EVの製造工程や輸送過程で発生する二酸化炭素（CO2）の排出量を算定し、基準を満たせない車種は補助金の支給対象から外すと予告していた。 中国ではエネルギー供給に占める石炭火力発電の比
｢古文は役に立たない｣と思う人の"大きな誤解"
古文の勉強は意味がない？ 「一生使わない古文なんて勉強するくらいなら、プログラミングや投資などの、社会人になってから役に立つ知識を勉強した方が良いのでは？」という「学校教育における古文不要論」を、最近よく耳にするようになってきました。 学校で古文を教えている国語教師としてはとても悲しい言説ですね。これは、古文を勉強する意味を全国の国語の先生がきちんと伝えられていない「国語教師の怠慢」が原因であり、国語教師としては受け入れなければならない世の中の本音なのだろうと思います。 さて、今回は「古文不要論」に対する一つの反論として、「現代の文章や言葉を理解するために、古文を勉強する必要がある」ということをお話ししたいと思います。 古文が不要であるという考え方の根本にあるのは、「古文を勉強する意味は、昔使われていた言葉や昔書かれた文章を読解できるようになるためだ」という前提だと思います。 たしかに、昔
ついに始まった米国｢トヨタ信者｣のトヨタ離れ
レイチェル・キューリンは自らを、信頼性が高く燃費のよいハイブリッド車を支持する何百万人というトヨタのロイヤルユーザーの1人と考えていた。ところが彼女は最近、自身が乗っていたトヨタ「プリウス」をシボレー「ボルト」に買い替えた。トヨタの電気自動車（EV）展開が遅すぎたためだ。 「トヨタファンの選択肢はどこにあるの？」。アリゾナ州メサに住むキューリンは「本当に悲しい」と言った。 一時は環境意識の高い自動車オーナーにとってナンバーワンのブランドだったトヨタは、消費者の嗜好の変化と気候変動の主要因である化石燃料の使用削減を推し進める各国政府の動きについていくことができていない。 巨大市場の米中でシェア低下が進行 トヨタと日本の自動車業界は今、1980年代に世界的な巨人となって以来、最大のビジネス課題に直面している。その対応によっては、トヨタと日本の自動車業界が世界トップの座にとどまれるか、あるいは「
トー横の若者蝕む｢市販薬乱用｣知られざる実情
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｢iPhoneは高い｣と感じる人は世界を知らなすぎる
「外国人が観光地に殺到！」――最近よく見かけるこのニュース。もちろん、長く苦しかった観光業が復活するのは喜ばしいことですが、実は外国人がこぞって訪れているのは「日本が安い国」だからなのです。 元国連専門機関職員の谷本真由美さんは、「日本は物価も給料もいまだに激安」であり、その安さゆえに「海外から買われている」のだと言います。本稿では、谷本さんの最新刊『激安ニッポン』からの抜粋で、「日本の物価がいかに安いか」について、iPhoneやスニーカー、テレビCMなどの実例を挙げながら、紹介していきます。 “ペラペラの服”を着る若者たち 「日本では安いものしか売れない」ことを表している例はいくらでもあります。日本に帰ってハッと気がつくのは、日本の若い人たちは、他の先進国と「服の流行」がかなり違うという点です。 若い人はトレンドに敏感なので、海外の若者たちは最新の流行りのスニーカーを履いていたり、トレン
入管法で露呈､日本の民主主義は死滅状態にある
6月8日、参議院法務委員会で出入国管理及び難民認定法改正案が採択され、9日の正式採決に向けた準備が整う中、れいわ新選組の山本太郎代表はたった1人で物理的に採決を阻止しようとする必死の行動に出た。この行動は批判を浴び、処分につながるだろう。 しかし、フランスだったらまったく話が違ったはずだ。難民そのものだけでなく、民主主義社会に求められる最低限の良識や透明性をも踏みにじったプロセスに比べれば、山本氏の怒りのデモンストレーションはほぼ罪に値しないからだ。 フランスと日本で大差がある難民受け入れ この3年間の難民をめぐる議論は、日本がいかに世界からかけ離れているかを示している。2022年まで、日本は1117人の難民を認定し、5049人に人道的地位を与えている。一方、フランスこの間、は55万5665人を保護している。 フランスが2022年の9日間で受け入れた難民の数は、日本が40年間に受け入れた難
人気漫画【推しの子】が大人に激しく刺さるワケ
芸能界の実態を描く漫画『【推しの子】（おしのこ）』が人気だ。原作は『週刊ヤングジャンプ』に連載中で、単行本は全11巻まで出版されて、500万部を突破した。 4月からテレビアニメ放送も始まり、同時にインターネットでも配信されている。Netflixでは視聴ランキング5位以内に入った。 ポップな絵柄から、若者向けの漫画にも見えるが、実は大人にこそ響く要素がたくさんちりばめられている。筆者は10代の息子に勧められて漫画を読んだのだが、想定しなかった気づきが多くあり読みながら何度も驚かされた。 詳しくは後述するが、大人として、若者や子ども、女性に対していかなる態度で接するべきか。考えさせられるシーンがこれでもかと登場し、圧倒された。 大人の事情に翻弄される若者たち メインの登場人物はアイドルやタレント、俳優として活動する高校生たち。恵まれた容姿や秀でた才能を持つ彼・彼女らが、テレビや映画のプロデュー
｢共産党｣大揺れ､改革訴えた党員｢除名｣で待つ試練
創立101年目を迎えた共産党が大揺れとなっている。年明けに元幹部で現役の共産党員が公然と党首公選制の導入を求め、同党執行部が除名処分としたことが、他政党だけでなく、多くのメディアも含め、国民レベルでの厳しい批判を招いたからだ。 在位23年目となる志位和夫委員長（68）は批判拡大を受け、「集団指導によって民主的に党運営をやるのが一番合理的。あらゆる角度から見て、党首公選は道理がない」と居丈高に党首公選制導入を否定した。 ただ、党員数は約50万人だったピーク時からいまや30万人も割り込み、党勢退潮が際立っている。その中での党首公選制導入要求は、一般党員に広がる深刻な危機感を踏まえたものだけに、今回の志位氏ら指導部の硬直した対応には「悪いイメージを拡大させるだけ」（党幹部）との内部批判も相次ぐ。 現役の共産党員が「政策論争の可視化」主張 今回の反乱の“主役”は、現役の共産党員で、かつて党の安保外
JR大阪駅｢性的広告｣に見る日本で炎上が続く真因
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｢ゴッホ名画にスープ投げ｣を理解せぬ日本の欠点
10月14日、イギリス・ロンドンの美術館で環境活動家が、ゴッホの代表作「ひまわり」にトマトスープをかけるという事件が起こりました。「エコテロリズム」という批判がある一方で、「当事者の抱える困難を想像し、『学ぶ力』が日本には欠けている」と指摘するのが、経済思想家で東京大学大学院准教授の斎藤幸平氏です。いったい、どういうことなのか。自身の学びの過程を描いた新刊『ぼくはウーバーで捻挫し、山でシカと闘い、水俣で泣いた』を上梓した斎藤氏が解説します。 「礼節のない人たちですねえ。主張があるなら訴える方法はいくらでもあるのに、すぐ直接行動に出る。精神の「浅さ」を感じさせます」 2人の若者たちは、ロンドン・ナショナル・ギャラリーに展示されているゴッホの名作「ひまわり」に近づくと、作品にトマトスープをかけ、自らの手を接着剤で壁に貼り付けた。彼らは「ジャスト・ストップ・オイル（とにかく石油を止めろ）」という
｢韓国に怒ってる日本人｣に多い､超残念な4大誤解
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｢おもちゃとジェンダー｣老舗メーカーが挑む難題
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プーチンが覚醒させた世界各国のナショナリズム
しかし、この戦争にはもっと論じなければならない問題がたくさんあると思います。そこで、この座談会ではもう少し違う切り口から議論できればと思っています。 まずは古川さんから、この戦争をどのように捉えているかお話しいただけますか。古川さんは北海道の大学で働いていますから、私たちの中でいちばんロシアの脅威を感じていると思います。 古川：いや、ほんとに（笑）。北海道から本州へは陸路で逃げられませんからね。攻められたら死ぬしかありません。 それはともかく、私もウクライナ関連の報道に関しては中野さんと同じ印象を持っています。とにかく「ロシアはひどい」「ウクライナはかわいそうだ」といった感傷的な報道ばかりで困ったものだなと。 別の機会にもお話ししたことですが、私はこの戦争で日本人が問われていることの1つは、ナショナリズムとどう向き合うか、ということだと思います。 戦後の日本では、「ナショナリズムは戦争につ
日本の｢反ワクチン運動｣がどうも異質に見える訳
1月23日に反ワクチンやノーマスクを訴えるデモが東京、大阪などの大都市圏を中心に全国各地で開催された。東京では前日の22日に新型コロナウイルスの感染者数が初めて1日あたり1万人を超え、過去最多になったことが報じられた直後。前々日にはまん延防止等重点措置が16都県に適用されたばかりで、オミクロン株の流行による急速な感染拡大が続く状況下であったが、行進した人々はマスクを付けずに「ワクチン反対」「日本の未来の子どもが殺されている」などと叫んだ。関係者によると、東京だけでも1000人程度が集まったとみられる。 このような反ワクチンデモは世界中で先鋭化している。フランスでは、1月8日、新型コロナウイルスのワクチン接種を義務化する政府法案に抗議するデモが各地で行われ、政府側の推計でおよそ10万人が参加。ドイツでも、現在の医療従事者らのみという接種義務の対象が広がる可能性が高まったことから、昨年末から特
昨年も180万部減､全然止まらぬ｢新聞｣衰退の末路
2021年末に公表された日本新聞協会の最新データで、一般紙の総発行部数が3000万部割れ寸前まで落ち込んだことが明らかになった。 日本の新聞は高度経済成長期の1966年に3000万部台に乗り、その後は1990年代末の5000万部超まで拡大した。しかし、その後は下降を続け、部数減が止まる気配はまったくない。このまま進めば、本年中に一般紙は3000万部台を割り込むことが確実。高度経済成長以前の水準にまで落ち込むのも時間の問題になってきた。 新聞離れに一定の歯止め？ 日本新聞協会が2021年12月下旬に公表した同年10月時点のデータによれば、スポーツ紙を除く一般の日刊紙97紙の総発行部数は、前年比5.5％（179万7643部）減の3065万7153部だった。20年前の2001年には4700万部、10年前の2011年には4400万部を数えたものの、今や3000万部割れが目前である。 新聞協会のデー
菅首相､｢金メダルラッシュ｣でも回復せぬ支持率
東京五輪で日本の金メダルラッシュが続く一方、主催地の東京や首都3県のコロナ感染者数が激増している。菅義偉首相の命運が懸かる「コロナ・五輪政局」は、プラスとマイナスの要因がせめぎ合い、「今後の展開は予測不能の状況」（自民長老）となりつつある。 メディアの報道も、7月23日の開会式以降は五輪一色となった。しかし、東京の新規感染者が過去最高となった27日以降は、コロナ感染拡大が金メダル報道を押しのけ、国民の間でも熱狂と不安が交錯する。 菅首相の強がりが国民の不満を加速 日本の金メダル獲得数は過去最高（16個）の更新が確実視され、「競技としての東京五輪は大成功」（組織委幹部）という。ただ、五輪期間中の感染爆発で東京での医療崩壊が現実となれば、「五輪の熱狂が帳消しになる」（閣僚経験者）ことも避けられない。「菅首相の強がりが国民の不満を加速させてる」（同）ことも事態の悪化につながっている。 全国の新規
日本が台湾へワクチン提供｢恩返し｣の重要な意味
6月3日、台湾時間の午後6時過ぎ、台湾の主要メディアは一斉に速報を出した。 「4日にも日本が台湾にワクチン提供」 日本政府は4日に、5月から新型コロナウイルスの感染が急速に拡大する台湾に新型コロナワクチンを提供すると正式に発表した。イギリス製薬大手、アストラゼネカ社製で、すでに124万回分のワクチンを載せた日本航空の飛行機は出発しており、台湾時間午後3時前に到着する予定だ。 5月末に日本から台湾へのワクチン提供案が明らかになってから、わずか1週間でのスピード決定だった。感染拡大が収まらず、ワクチンの調達にも難航していた台湾はこの朗報に沸いた。 「3.11」から10年目の日本の動き 2011年の東日本大震災からちょうど10年目。当時、台湾が200億円以上の義援金を贈り、日台の「友情」が注目された。日台関係の節目となる今年、ワクチンを提供することで日本は「恩返し」する形だ。6月3日、茂木敏充外
新型コロナ｢武漢より前に世界拡散｣の衝撃事実
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