2024年開催予定のパリ・オリンピック開会式のヘッドライナーは、マリ系フランス人歌手の「アヤ・ナカムラになるかも」との噂が立っている。 これに対し、一部のフランス国民が猛反対していると、英紙「ガーディアン」が報じている。 アヤ・ナカムラは現在、「世界で最も聴かれているフランス語の歌手」であり、フランス版「ヴォーグ」の表紙を飾るなど、ファッションやポップカルチャーのアイコン的存在である。 2018年のヒット曲「Djadja」はYouTubeで約10億回再生されており、2021年にリリースされたセカンドアルバムは、スポティファイ上でのストリーミング数が10億回を超えている。 さらに、パリにあるフランス最大の屋内競技場での彼女のコンサートチケットは「15分で完売」するなど、同紙によれば「フランス語のアーティストとしては前例のない」人気を博している。

日本を含む６ヵ国を対象にした「人生100年時代」に関する調査で、圧倒的多数の日本人が「100歳まで生きたくない」と考え、「幸福度」も最低だったことがわかった。 調査を実施したのは日本のシンクタンク「100年生活者研究所」。日本のほか、米国、フィンランド、中国、韓国、ドイツの20～70代の男女、計2840人に意識調査をおこなった。 この調査結果を中国紙「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」は、「100歳まで生きることに大多数が幸せを感じていない国は日本だけ」との見出しで報じ、日本人が他国に比べていかに悲観的であるかを伝えている。

低成長を続ける日本経済が回復する兆しはなかなか見えず、世界3位を維持してきた名目GDPも2024年2月にドイツに抜かれた。欧州議会の顧問などを務める経済学者ダニエル・グローは日本経済低迷の原因を独自に分析し、欧州諸国に「同じ失敗をするな」と警鐘を鳴らす。 日本はもっと、よくなっていいはずだ。 労働者の教育レベルは高く、かつよく訓練されているし、社会全体としての投資額は多くの先進諸国を上回っている。たとえば日本における研究開発費はGDPの3.3%を占め、最近まで米国よりも高かった。にもかかわらず、日本経済は相対的に低迷しつづけている。 ドイツ人経済学者で欧州政策策定協会の所長でもあるダニエル・グロー。欧州各国の政府や中央銀行の顧問を経て、現在は欧州議会の顧問を務める。米シカゴ大学で経済学の博士号を取得。専門は金融・財政政策、為替レート、気候変動など Photo: Puramyun31 / W

ほかの国々の成長を前に、停滞を続ける日本経済。輸出は減少し、高齢化に歯止めはかからず、グローバル化の波からは取り残されてしまった……転落一直線に見えるこの国に、未来はあるのか。フランス人歴史家クリスティアン・ケスレーが仏紙「フィガロ」で指摘した日本の問題点と、回復の条件。 GDPランキングでドイツに抜かれ、世界第3位の座を失った──このニュースは、日本のあらゆるメディアによって盛んに報じられた。 2010年、中国に抜かれて第3位となった日本は、さらにドイツによって──ドイツ経済もここ数ヵ月、低迷気味であるが──降格を余儀なくされた。これについてはすでに2023年10月の時点で、国際通貨基金（IMF）はドイツの名目GDPがおよそ4兆4000億ドルなのに対し、日本は約4兆2000億ドルに止まっていることを公表していたため、驚くには当たらない。 とはいえ、隣国の中国に追い越された苦い経験を持つ日

「マーティン・スコセッシが紹介する聖人たち」 映画監督のマーティン・スコセッシが、新たなドキュメンタリーシリーズ制作の陣頭に立つと発表した。 「マーティン・スコセッシが紹介する聖人たち」と題されたこのシリーズでは、スコセッシが司会、ナレーター、製作責任者を務め、ジャンヌ・ダルク、洗礼者ヨハネ、マグダラのマリア、アッシジのフランチェスコなどキリスト教の聖人8人の物語が各回で紹介されると米紙「ニューヨーク・タイムズ」は報じている。 このシリーズは、米保守メディア「フォックス・ニュース」が2018年に立ち上げたストリーミング・サービス「フォックス・ネーション」で2024年11月より配信予定だという。同紙によれば、このサービスは保守的な視聴者向けの「ネットフリックス」みたいな位置づけとのことだ。

3月27日、タイの下院は同性婚を認める法案を可決した。法案の成立には上院での可決、そして王室の承認が必要だが、年内には成立する見込みだ。 国の大半が同性婚に賛成

パンデミック以降、ニューヨークなどの米国都市部では、人気のレストランの予約が、かつて無いほど難しくなっていると言われている。 そんななかニューヨークでは、正式に会員制にはしていないが、「実質会員制になっているレストランが増えている」と、米誌「ニューヨーカー」が報じている。 この「実質会員制」の会員とは、確実にお金をたくさん使ってくれる「常連」で、予約が取れない人気店の多くが、彼らのために席を優先的に押さえているのだという。 たとえば、超人気店では、毎週何曜日の何時に窓側の席に座るのはあの夫婦、奥の席はあのグループ、カウンター席はひょっこり常連が誰かとやってきたときのためにーー、といった調子で、ほとんど席は埋まっている。 そのため、他の人たちが大衆向けの予約サイトを通じて席を確保できる可能性は「限りなくゼロに近い」。

互いに「仮名」で呼び合う従業員 中国ECサイトTemuの親会社PDDホールディングスは2023年7～9月期決算で、前年同期比の2倍に近い94億ドル（約1兆4200億円）を売り上げた。 だが同社の物流部門は、競合他社と比べてかなり小さい。2023年初頭時点でPDDの従業員数は、アリババやアマゾンより大幅に少ない1万3000人弱だった。物流関連のインフラも小規模で、この点もアリババやアマゾンとは対照的だ。 アリババが1100ヵ所の倉庫の維持管理などを含め、有形固定資産に年間50億ドル（約7550億円）を費やしているのに対し、PDDの支出額は1億4600万ドル（約220億円）に過ぎず、オフィス備品やIT機器、ソフトウェアがメインだ。PDDのインフラに関するデータは、「充実したサービスのために物流に力を入れる」というEC業界の定石を覆すものだと言える。 PDDの物流網はほとんどが外部委託のため、数

世界経済を根本から変えた、日本発の「量的緩和」政策 1995年9月2日、日本経済新聞は、ドイツ人エコノミスト、リヒャルト・ヴェルナーの記事を大きく取り上げた。日本は第二次世界大戦の惨禍から驚異的なスピードで立ち上がり、世界第2位の経済大国になった。しかし、1980年代に巨大な資産バブルが発生し、その崩壊後に深刻な不況に陥った。 日本が抜け出せなくなった不況の解決策として、香港の投資銀行に勤めるヴェルナーは中央銀行による信用創造を提案していた。この方法は「量的金融緩和」と呼ばれていた。 それから数十年間、彼のアイデアは形を変えて採用され、2001年の日本、2008年の米国と欧州、パンデミック中の2020年に積極的に導入された。各地の中央銀行が量的緩和政策を通じて創出した信用総額は、いまや300兆ドル（約4京5430兆円）を上回る。 量的緩和政策によって巨額の資金がもたらされたことによって、現

気付かれなくても徹底した細部へのこだわり 『SHOGUN』で「正しい日本」を描けたのは、ベルギー人歴史家のおかげ 左から、プロデューサーの宮川恵理子、レイチェル近藤、ジャスティン・マークス、主演を務めた真田広之、澤井杏奈そして国際政治学者のジョシュア・ウォーカー　Photo by John Lamparski/Getty Images

見直されたトヨタの決意 この10年間、自動車業界でもっとも声高にハイブリッド車を擁護してきたトヨタの経営陣が、いま、ある種の正当性を感じていたとしても不思議はない。 バッテリーと従来の内燃機関（エンジン）を組み合わせたハイブリッド車に多額の投資をするというトヨタの頑固なまでの決意は、これまで投資家と環境保護団体の双方から批判を浴びてきた。 消費者は割高なEV（電気自動車）の購入をためらうに違いないと、トヨタは繰り返し訴えてきた。そしていま、欧米市場で価格の高止まりと充電インフラの不備への懸念から、バッテリー電気自動車への熱狂が冷めつつあるなか、かつて異端扱いされていたトヨタの主張が見直されつつある。

オーストラリア政府は自動車排ガス規制案を縮小した。政治的圧力と世論の反発の高まりに屈した形だ。この措置は電気自動車（ＥＶ）メーカーのテスラには不利になる一方、フォード・モーターやトヨタ自動車には有利に働く可能性がある。 新たな燃費基準の適用開始は当初の予定通り2025年１月１日としたが、自動車業界との協議の結果、自動車メーカーにクレジットやペナルティーが生じる開始日を同年７月１日に先送りした。

中国の電気自動車（EV）関連株が反発に転じている。2023年の販売台数が300万台を超えた比亜迪（BYD）は直近安値から3割上昇した。きっかけは、EVの買い替えを促す中国政府の政策だ。世界最大の自動車市場におけるBYDの攻勢は、株価が最高値圏にあるトヨタ自動車などの競争力を左右する。「以旧換新」と呼ばれる買い替え促進策が中国株式市場の話題をさらっている。全国人民代表大会（全人代）が終わって間も

草生やしちゃった君へ🌱 @oka01oka01 卑猥なDMを受け取るのが好きなエンジニア。出張は辛いタイプの在宅推進派。大多数が思ってるのと違う港区出身。海は好き。得意技は心無い挨拶と人海戦術。最近の趣味は、会社売店の傾向分析。 草生やしちゃった君へ🌱 @oka01oka01 味噌県のトヨタ系新卒は注意した方が良いぞ。入社式前の新卒同期と居酒屋で大声で騒ぐなよ。 迂闊にSNS共有する為にキーワードをポロリと言ったりして隣席のおじさんに、出身大学、サークル、過去の悪事も全部検索された上で、グループ間で共有され、入社式前に人事から呼び出しされるぞ。（実話） 2024-03-30 06:00:38 草生やしちゃった君へ🌱 @oka01oka01 あと味噌県三河地区の土着民女子は、一年目の社員なんか比べものにならないぐらい各社の給与水準、体系や階級、昇格に詳しい。自動車業界のヒエラルキーを完

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「原爆の父」と呼ばれた理論物理学者J・ロバート・オッペンハイマー氏の半生を描いた映画「オッペンハイマー」の上映が29日、日本全国で始まった。昨年7月の全米公開から、8カ月遅れての公開となった。

1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード　真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 リチウムイオン電池の教訓を糧に 「全固体電池」の実用化を急げ 今後、中国では新興のEVメーカーの経営破綻がさらに増えるだろう。米アップルが自前のEV、通称「アップルカー」の開発を中止する方針だという報道も出ている。これに続いて自動運転技術などの開発プロジェ