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NHKとソニーが共同で、現在市販されているものよりも薄型でストレージ容量を高めた1インチHDDの試作品を開発した。NHKの研究者がこのほど明らかにした。 NHK放送技術研究所の宮下英一氏によれば、NHKとソニー、東京大学は、携帯電話など携帯機器向け薄型大容量HDDの開発を進めている。マイクロHDDはApple ComputerのiPodなど、携帯音楽プレーヤーに使われる場合も多い。 新しいHDDは厚さ2.5ミリ、容量10Gバイト。これは日立が販売している1インチHDDの半分の薄さだ。現在販売されている1インチHDDの容量は最高で6Gバイト。 NHKなどはこれまでに、このドライブのワーキングプロトタイプを開発済み。しかし発売がいつになるかの見通しについて宮下氏は明言しなかった。 ソニーはこのHDD開発に技術的サポートを提供しているが、同技術を商用化する計画があるかどうかについてはコメントを避
文化庁の著作権関連Webサイトに表示されていたイラストが、Mac OS Xで表示されるアイコンにそっくりだった件で、同庁は5月26日、無断使用だったと認め、サイト制作の委託先を通じてアップルコンピュータに謝罪した(関連記事1、関連記事2)。 無断使用が分かったのは、文化庁が5月24日に公開したWebサイト「著作権契約書作成支援システム」のトップページにあったイラスト。同サイトは、社団法人の著作権情報センターが文化庁から委託を受け、外部のソフト会社に依頼して作成した。 同庁から指摘を受けた同センターが26日、ソフト会社に問い合わせたところ、無断使用を認めた。このため、同センターの理事がアップルコンピュータに出向いて事情を説明し、謝罪した。アップルは謝罪を受け入れたという。 文化庁の担当者は「言い訳にしかならないが、アイコンは仮のデザインで、修正する予定だった。しかし締め切り直前になってシステ
文化庁の著作権関連Webサイトに表示されていたイラストが、Mac OS Xで表示されるアイコンにそっくりだった件で(関連記事参照)で、文化庁は5月26日午前9時半ごろ、同ページを削除した。 文化庁は「昨夜、ネットニュースで問題を知った。(著作権侵害は)本意ではないため、朝一番でページを削除した。ページ作成を委託した外注先に連絡をとり、事実関係を調査中。事実をふまえた上でしかるべき措置をとりたい」としている。 指摘があったのは、文化庁が運営する著作権関連サイト「著作権契約書作成支援システム」のトップページ上下に表示されていたイラスト。Mac OS Xに標準で付属する「テキストエディット」のアイコンにそっくりだった。 関連記事 文化庁サイトにMac OS Xのアイコンが? 文化庁の著作権関連Webサイトに表示されているイラストと、Mac OS X標準搭載ツールのアイコンがそっくり、という指摘が
ストレージ企業の米Iomegaは5月24日、ナノテクノロジーを使った光データストレージと、外部ストレージメディアに関する特許2件が米特許商標庁で認められたと発表した。 このうち「光データストレージのための手法と装置」(米特許番号6,879,556)と題した特許では、反射型ナノ構造を使って高度なマルチレベルフォーマットでDVDの表面にデータをエンコードする技術について解説している。 この技術を使った「AO-DVD」(Articulated Optical - Digital Versatile Disc)では、1枚のDVDに記録できるデータ量を増やすことができ、現在のDVDに比べて40~100倍もの情報を、5~30倍の伝送速度で記録できる可能性があるという。コストは現在のDVDと同じ程度に抑えることが可能。 Iomegaではこれらナノ構造データエンコーディングフォーマットを商用利用できる可能
IntelやMicrosoftなどの大手でつくるWireless USB Promoter Groupは5月24日、ワイヤレスUSB規格の完成を発表した。今後は認定取得に向けてUSB規格の管轄団体USB Implementers Forum(USB-IF)に送られ、互換性テスト、ロゴライセンス、マーケティングが行われる。 ワイヤレスUSBは現在のUSBの無線バージョンとなる高速接続技術。WiMedia MAC Convergence Architectureを基盤として開発され、速度は3メートルで480Mbps、10メートルで110Mbpsと、有線のUSBに匹敵する。PCや家電、モバイル製品で利用でき、既存のUSBインフラとの後方互換性を備える。 現在、この規格を使った製品開発が進められており、初のワイヤレスUSB製品は年内に登場する見通し。 Wireless USB Promoter G
NTTレゾナントと三菱総合研究所は5月23日、「携帯電話のデータ保存に関する一般生活者の意識」についての調査結果を発表した。同調査は、インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」の登録モニターを対象に実施され、有効回答者数は2158人。 これによると、端末本体に登録して利用しているデータを複数回答方式でたずねたところ、ほぼ全員に近い96.4%が「アドレス帳(電話番号)」を登録していた。次いで多かったのは、「メール」(87.2%)、「写真/動画」(62.0%)など。 これまでに紛失、盗難、損壊、水没などにより端末が使用不能になった経験を持つ人は、「2回以上ある」が7.2%、「一度ある」が21.0%で、合わせて3割近くに達した。 端末の使用不能により生じた問題点(複数回答方式)のトップ3は、「本体に登録していたデータを失って多大な支障をきたした」(54.4%)、「本体を買い換えるのに高
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