認知症の「収集癖」？ 女性が介護施設でティッシュを集めるわけ | 理由を探る認知症ケア | ペホス | 毎日新聞「医療プレミア」
脳梗塞（こうそく）をきっかけに認知症を発症し、介護施設に入所した80代女性のYさん。入所して1カ月がたったころ、施設の職員がYさんのズボンのポケットにティッシュがたくさん詰め込まれているのに気付きました。どうやら自分で食堂にあるティッシュを集めていたようです。職員が注意してもYさんはやめず、施設の事務長に「認知症からくる『収集癖』」と指摘されます。一見すると無意味に思える行為にも意味があるのではないか――。困り果てた職員から相談を受けた認知症ケアアドバイザーのペホスさんはそう考え、Yさんの行動の背景やきっかけを探っていきます。すると、施設の利用者がやりたいことを自由にできない状況が浮かび上がってきました。ペホスさんが解説します。 認知症で1人暮らしが難しくなり、介護施設に Yさん（80代・女性）には50年、連れ添ってきた夫がいましたが、8年前に亡くなり、落ち込んでいました。Yさんも夫も一人
市販弁当や冷食が多い妊婦、死産と関連か 名古屋市立大研究チーム | 毎日新聞
妊婦の市販弁当の摂取回数などを調べたアンケート用紙（手前）と、死産と市販弁当などの関連について発表した論文（奥）＝2022年5月10日、兵藤公治撮影 市販弁当や冷凍食品を頻繁に食べる妊婦は死産の確率が2倍以上になるとの分析結果を、名古屋市立大の杉浦真弓教授（産科婦人科）や玉田葉月特任助教（栄養学）らの研究チームが発表した。杉浦教授は「死産が多くなる原因について、さらに詳しく研究する必要がある」と指摘している。 研究チームは環境省が実施するエコチル調査で得られた妊婦9万4062人のデータをもとに、市販弁当、冷凍食品、レトルト食品、インスタント食品、缶詰食品それぞれについて、妊娠結果との関連を分析した。分析の際には母親の年齢や体格、喫煙・飲酒歴、収入など妊娠結果と関連があることがエコチル調査で判明した要因の影響を取り除く統計処理をした。 その結果、市販弁当、冷凍食品の摂取頻度と死産との間に関連
「プーチン悪玉論」で済ませていいのか 伊勢崎賢治さんの知見 | 毎日新聞
苦り切っていた。東京外大教授の伊勢崎賢治さん。国連メンバーなどとして世界各地で民兵の武装解除などを進めてきた国際法と紛争解決のプロである。今回のロシアのウクライナ侵攻、さぞプーチン大統領にお怒りかと思いきや、ちょっと違った。むしろその矛先は「プーチン悪玉論」が覆う日本などに向けられていた。【吉井理記/デジタル報道センター】 「善悪」で語れるか？ ――今回のロシアの侵攻に、2月26日にはJR渋谷駅前で侵攻に反対する数百人の群衆が集まってデモをするなど、日本でも批判が高まっています。2001年のアフガニスタン侵攻や03年のイラク侵攻の時にも街の反応を取材しましたが、当時は侵攻した北大西洋条約機構（NATO）や米国などへの批判は一般にはあまり見られませんでした。 ◆米国やNATOを中心とする欧州は「善」で旧ソ連だったロシアは「悪」、プーチン大統領による侵略戦争だ、という雰囲気でメディアも報じてい
新型コロナ 感染は「発症前から5日後まで」 | 実践！感染症講義 -命を救う5分の知識- | 谷口恭 | 毎日新聞「医療プレミア」
今季初めてファンを入れて開催された試合。外野席以外を使用した＝台湾北部・新北市の新荘球場で2020年5月8日午後8時38分、福岡静哉撮影 風邪の症状が出て4日以上たてば保健所に相談。新型コロナウイルスのPCR検査を受けて、陽性となれば感染症の診療を担当する中核病院に入院（もしくはホテルなどに滞在）。その病院（やホテル）のスタッフは2次感染防止に厳重な注意を払う。患者は、入院すれば症状がなくなっても、2週間が経過しPCR検査の結果が陰性にならなければ退院できない、感染者と接した人は、2週間は自己隔離が必要……。最近になって「4日」というルールは撤廃されましたが、新型コロナに対する日本の対策は、だいたいこのような感じだと思います。 ところが、次々と分かってきた新しい事実に鑑みると、この日本の対策では「不十分」であり、またその一方で「過剰」であると言えそうです。今回は、最近発表された台湾の研究(
倉重篤郎のニュース最前線：次期首相候補Ｎｏ．１ 石破茂が安倍首相に緊急直言 新型コロナ対応 リーダーとしての説得力がない - 毎日新聞
コロナ対応で、安倍首相の言葉と行動には信頼感が持てない。危機には指導者の政治力量が問われるが、現政権の失策は社会不安を増すばかりだ。ポスト安倍№１石破茂氏が、２年前に今日を予見していた公衆衛生学の報告書を携えて登場、非常事態下の「国民のための政治」を語り尽くす。 ネットを開く。 新型コロナウイルスの世界蔓延(まんえん)状況をチェックする。ウェブの中ではジョンズ・ホプキンズ大のサイトが優秀だ。世界各国の感染者数が多い順に分単位で更新され、そのデータが世界地図に赤丸で打ち込まれていく。欧米が日を追って真っ赤に染まっていく。４日午前７時時点では、全世界での感染者総数が１０９万４０００人、死者総数は５万８０００人。南米、アフリカ大陸でも点が次第に増え、広がっていくのが一目瞭然だ。 公衆衛生学では歴史の古い同大学が、２年前の２０１８年５月、今回のコロナ禍をほぼ正確に予言、警告する報告書を発表していた
いきものと生きる：スリランカであたふた＝五箇公一 | 毎日新聞
調査旅行で訪れたスリランカの村での記念写真。現地の子供たちのきらきらした目が印象的だった＝五箇公一さん提供 このコラムのタイトルは「いきものと生きる」。生物学者として生物と人間の共生をテーマに研究していることから、このタイトルを頂戴した。しかし、実際に人間が生物と共生することはそう簡単なことではなく、むしろリスキーなことなのだ。 それを思い知ったのが２００３年、スリランカへの調査旅行だった。目的は環境とマラリア媒介蚊の発生量の関係についての調査。スリランカの面積は北海道の８割くらいで、それほど広大な島ではないのだが、非常に生物多様性が高く、さまざまな動物たちが人間とともに生息している特異なエリアである。 そんな野生の王国を見て回れることに、胸躍る思いで島に上陸したのを覚えている。しかし、そんなワクワク感は、島の奥地へ足を踏み入れると一気に吹き飛んだ。山奥の村にたどり着き、コテージに入って荷
放射線：「除染急げ」 東京大アイソトープ総合センター長 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
「７万人が自宅を離れてさまよっている時に、国会は一体何をやっているのですか！」。東京大アイソトープ総合センター長の児玉龍彦さん（５８）が７月下旬、衆議院厚生労働委員会で国の放射線対策を厳しく批判したことが反響を呼んでいる。がん治療薬開発のかたわら、「行動する研究者」として福島県南相馬市で除染活動を続ける児玉さんに、政府がなすべきことを聞いた。【聞き手・青野由利論説委員】 －－今回の汚染はこれまでの考え方では対応できないと指摘していましたね。 ◆私たちの推計では、原発からの放射性物質の放出量はウランに換算して広島原爆２０個分に上ります。しかも、原爆に比べて放射線の減り方が遅い。少量の汚染ならその場の線量を考えればいい。でも、総量が膨大な場合、粒子の拡散を考える必要があります。これは「非線形」という難しい科学になり、予測がつかない場所で濃縮が起きる。だから、稲わらによる牛肉のセシウム汚染や、お
原発作業員：被ばくでがん 労災１０人 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
白血病と診断された後にもかかわらず、被ばく可能性のある作業に従事可能な「Ｙ」（イエス）の印が押され、その後「Ｎ」（ノー）に訂正された嶋橋伸之さんの放射線管理手帳＝池田知広撮影 ◇９人は１００ミリシーベルト以下 東京電力福島第１原発事故で収束作業にあたる作業員が緊急時の上限２５０ミリシーベルトを超えて被ばくするケースが相次いだが、過去にがんを発症して労災認定された原発作業員１０人のうち９人は累積被ばく線量が１００ミリシーベルト以下だった。遺族からは福島第１原発の作業員を案じる声が上がる。 厚生労働省によると、１０人は作業中に浴びた放射線を原因として労災認定された。内訳は白血病６人、多発性骨髄腫２人、悪性リンパ腫２人。累積被ばく線量が最も高かった人は１２９．８ミリシーベルト、残り９人は１００ミリシーベルト以下で、最も少ない人は約５ミリシーベルトだった。 ◇５０ミリの息子白血病死 母の怒り 中
村上春樹さん：カタルーニャ国際賞スピーチ原稿全文（上） - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
カタルーニャ国際賞の授賞式で、スピーチする作家の村上春樹さん＝スペインのバルセロナで２０１１年６月９日、ロイター ９日のスペインのカタルーニャ国際賞授賞式で配布された作家村上春樹さんの受賞スピーチの原稿全文は次の通り。（原文のまま） 「非現実的な夢想家として」 僕がこの前バルセロナを訪れたのは二年前の春のことです。サイン会を開いたとき、驚くほどたくさんの読者が集まってくれました。長い列ができて、一時間半かけてもサインしきれないくらいでした。どうしてそんなに時間がかかったかというと、たくさんの女性の読者たちが僕にキスを求めたからです。それで手間取ってしまった。 僕はこれまで世界のいろんな都市でサイン会を開きましたが、女性読者にキスを求められたのは、世界でこのバルセロナだけです。それひとつをとっても、バルセロナがどれほど素晴らしい都市であるかがわかります。この長い歴史と高い文化を持つ美しい街に
特集ワイド：原発下請け労働者を４０年取材、事故で脚光 樋口健二さん - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
写真を示し、撮影当時の状況を語る樋口さん。手前は、７０年代に福島第１原発で働き、病床にふせる故佐藤茂さんの写真＝東京都内の自宅で９日、津村豊和撮影 ◇やっと被ばくに焦点－－フォトジャーナリスト・樋口健二さん 原発下請け労働者の被ばく問題を約４０年間取材してきた自称「売れない写真家」。フォトジャーナリストの樋口健二さん（７４）が福島第１原発の事故以降、注目を浴びている。作業員の労働実態を知る数少ない「証言者」として、国内外のメディアから取材が殺到、品切れとなっていた著書も続々と復刊されている。東京都内の自宅兼仕事場を訪ねた。【大槻英二】 ＜白いゴムガッパのような服着て、防毒面（全面マスク）をし、万年筆のようなもん（ポケット線量計）と、バッジ（フィルムバッジ＝被ばく放射線量測定器）、音の出るもん（アラームメーター）を首から吊（つ）り下げて、まるで、宇宙人のようじゃった＞ これは３４年前、樋口さ
特集ワイド：「国策民営」 日本の原子力、戦後史のツケ - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
危機と対応の混乱が続く福島第１原子力発電所。この国には、この「フクシマ」を含め５４基の原子炉がある。そもそも被爆国であり地震国でもある日本に、なぜ、これほど多くの原発が造られたのか？ 「原子力の戦後史」をひもといた。【浦松丈二】 ◇米国の「冷戦」戦略受け導入 政治主導で推進、議論尽くさず ＜ポダムとの関係は十分成熟したものになったので、具体的な協力申し出ができるのではないかと思う＞ 早稲田大学の有馬哲夫教授（メディア研究）が０５年、米ワシントン郊外の国立第２公文書館から発掘したＣＩＡ（米中央情報局）機密文書の一節である。終戦直後から６０年代までに蓄積された４７４ページにわたるその文書には、日本に原子力事業が導入される過程が詳細に描かれていた。 「ポダム」とは当時、読売新聞社社主で日本テレビ社長だった正力松太郎氏（１８８５～１９６９年）の暗号名。原子力委員会の初代委員長を務め、のちに「日本の
ウクライナ：チェルノブイリ周辺農地、ナタネで土壌改良 放射性物質吸収 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
史上最悪の放射性物質漏れを起こした１９８６年のチェルノブイリ原発事故で、国土が汚染されたウクライナ。高濃度汚染地の北部ナロジチでは地域再生を目指し、ナタネの栽培で土壌を浄化する試みが日本の民間団体の主導で４年前に始まった。成長過程で放射性物質を吸着する性質があるためだが、事故から２０年以上が過ぎて放射性物質が土壌と結合、地中深くにも浸透して吸着を困難にしていた。土壌汚染が深刻化している東京電力福島第１原発の周辺地域では、耕作地を放置せず、早期の対策が求められる。【ナロジチで田中洋之】 ◆農業に打撃 ウクライナの首都キエフから車で約３時間。北部ジトーミル州のナロジチ地区に入ると、廃屋と荒れ果てた農地が目立つ。中心部につながる道路沿いも人影はまばらだ。 ナロジチはチェルノブイリ原発の西約７０キロに位置する。原発から半径３０キロに設定されている居住禁止区域からは外れているが、放射性物質による汚染
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