【書籍解説】『日本人のここが カッコイイ！』加藤恭子編／文春新書／本体780円＋税 最近、外国人の視点から日本と日本人を礼讃する本が目立つ。『日本人のここがカッコイイ！』、『ドイツ大使も納得した、日本が世界で愛される理由』、『イギリスから見れば日本は桃源郷に一番近い国』、『中国が愛する国、ニッポン』、『日本人になりたいヨーロッパ人』、『外国人だけが知っている美しい日本』……。 ここ1年間に出版されたものだけでも類書は軽く20冊を数える。その現象が意味するものは何なのか？　日本文学研究者で米国出身のロバート・キャンベル氏が語る。 ──外国人から褒められると、日本人の美徳とされていることに客観性があるような気がして嬉しい。しかし、これだけ並ぶと“ほんとかよ”と疑問も浮かびます。 キャンベル：実は私もここ2、3年、そのような本を書いてくれないかと数え切れないくらいオファーをいただいていまして（笑

2月10日に発表された新聞のABC部数調査（2014年6～12月）が業界を震撼させている。全国紙5紙すべての平均販売部数が前年同期比で減少していたこともさることながら、一番の驚きは読売新聞のダウン幅である。なんと60万4530部減（6.13%減）。 これは朝日新聞の44万2107部減（5.87％減）を大幅に上回る。ちなみに毎日新聞は5万1587部減（1.54％減）、日経新聞2万5585部減（0.92％減）、産経新聞は2316部減（0.14％減）だ。読売の社員がうなだれる。 「慰安婦報道と東京電力福島第一原発の吉田調書報道という2つの大誤報で朝日が部数を落とすことは確実だった。そのためウチ（読売）は朝日の読者を奪う販促活動に動き、我々の間では『A紙プロジェクト』と呼ばれていた。しかし、それが功を奏するどころか、朝日以上の危機に見舞われるとは……」 「A紙」が朝日を指すことはいうまでもない。読

日経平均株価が高騰し、大メディアが「今世紀最高値」（産経新聞）とお祭り騒ぎする中、NHKが『ニュースウォッチ9』で報じた「預金封鎖　もうひとつのねらい」という特集（2月16日放送）が大きな反響を呼んでいる。終戦直後の1946年、政府が戦時中の借金を返すため、全国民の預金を封鎖したうえでそれに課税し、資産を根こそぎ没収した歴史的事実を検証した内容だ。 わずか8分程度の特集だったが「預金封鎖」のワードは瞬く間に世間の“流行語”となった。奇妙なのは政府が経済の好循環をアピールしたいこの時期になぜ「安倍ヨイショ」のNHKが敗戦直後の経済混乱下で行なわれた非常措置を取り上げたのかだ。 こんな伏線があった。実は放送4日前、安倍政権の経済・財政政策の基本方針を決める「経済財政諮問会議」の席上で、黒田東彦・日銀総裁が重大な発言をしていた。 会議のテーマは財政健全化だった。いつもは聞き役に撤する黒田氏が自ら

2012年から始まったプロ棋士とコンピュータ将棋ソフトの棋戦、電王戦。2014年の第三回大会では、1勝4敗でプロ棋士がコンピュータ将棋に敗れ、2年連続で人間側が惨敗した。コンピュータ将棋の進化は将棋をどう変えるか。羽生善治4冠に、ルポライターの高川武将氏が聞いた。 ──将棋に今、大きな転換点が訪れています。コンピュータ将棋の進化です。 「この2、3年で一番大きな変化ですね。コンピュータが強くなるのはわかっていたことですが、今、実際に様々な影響を起こし始めている。伝統的な世界でコンピュータとどう対峙していくかが問われているのは、非常に特殊な状況だと思います」 ──昨年の電王戦で出た人間には違和感があって指せない斬新な手がその後、棋士に流行したり、計算力だけでなく創造性や独創性も発揮し始め、人間が学び始めている。 「なぜその手を指したのか、コンピュータの思考プロセスまではわからない。1秒間に百

最初に黒田日銀の招いた「結果」をはっきりさせておこう。12月の消費者物価指数（生鮮食品を除く）は、消費増税の影響を差し引けば前年同月比で0.5％の上昇。前月比で見ればマイナス0.5％と、明らかにデフレに逆戻りしている。 日銀が2013年春から目標としてきた「2年程度で2％」のインフレ目標にはほど遠く、達成不可能は間違いない。 黒田東彦・日銀総裁が2度の大規模金融緩和で引き起こしたのは「賃金上昇なき物価高」であり、国民を大いに苦しめた。そこに起きた昨年秋からの原油価格急落は、物価を下げて黒田バズーカの生活破壊の衝撃を和らげた。 もともと日銀の金融緩和は、国民生活を犠牲にしてでも名目上の物価上昇を追い求めたものだったが、そこまでしたのに彼ら自身が約束していた「2年程度で2％」というインフレ目標が失敗に終わったのだから、責任を取るべきなのは当然だ。特に岩田規久男・副総裁は2年前の会見で、目標が達

過激派組織「イスラム国」による日本人殺害を受けて、安倍晋三首相が表明した「罪を償わせる」という言葉は、米ニューヨーク・タイムズが「異例な発言」、英BBCも「尋常ではないほど強い言葉」と驚くほどの表現だった。にもかかわらず、日本国内では好意的に受け取る人が多かった。実際にこの人質事件後、各社の世論調査では安倍政権の支持率が軒並み上がっている。 「罪を償わせる」という表現は、事務方がつくった声明に安倍首相自ら付け加えたものだという（日経新聞2月2日付）。もちろんその具体的な方法は当面、「対イスラム国陣営」への人道支援や後方支援となるわけだが、国際社会において、この発言が「軍事的報復」を連想させるのは間違いない。 そうした政権の空気を、メディアも後押しする。朝日新聞までが社説で〈人命をここまで残忍に扱う犯罪集団を許す余地はない〉〈組織に対する包囲網強化に動かねばならない〉（2月5日付）と勇ましく

世宗大学の朴裕河（パク・ユハ）教授が一昨年8月に韓国で出版した『帝国の慰安婦』は、慰安婦問題について日韓双方の責任に触れた書である。ところが、今年2月17日にソウル東部地裁は「34か所の削除に応じない限り出版を差し止める」との決定を下し、事実上の発禁処分にあっている。同書は、朝日新聞出版から昨年11月に日本語版が出ている。 「（早稲田大学文学研究科で博士号を取得した）朴氏が日本語で書き直した。論旨は同じだが、表現を変えたり加筆したりした部分があり、構成も変えている」（朝日新聞出版担当者） 日本語版は国内の書店で手に入るが、それを見ても、どこが「34か所の削除命令」に該当するのかはわからない。 韓国の裁判資料をもとにどんな記述に削除命令が出たのかを紹介する。まず「慰安婦は強制連行されていない」という部分を削るように求めている。 〈慰安婦たちを誘拐し、強制連行したのは、少なくとも朝鮮では、そし

昨年までならすでに大企業の就職説明会は大詰めを迎え、就活生が大学4年となる4月中には内定（内々定）が出ていたが、2016年春の卒業予定者からは3月から会社説明会が始まり、選考は8月からとなった。 そこで、年明けから短期の海外留学をさせたり、「就活塾」に通わせたりと、少しでも我が子の就職が有利になるよう協力を惜しまない親が増えているという。3月に入って就活が本格化しても、“親の支援”は収まるどころか、さらに熱を帯びてくる。トップ私大に通う大手金融機関志望の男子学生（経済学部）のケースはこうだ。 「僕のゼミは卒論が厳しい教授で、4月になると卒論テーマを決めて進捗を毎週報告しなければならないんですが、就活真っ只中でそんな余裕はない。経済学部卒の父に頼んで代筆してもらうことにしました。就活の合間を見て参考文献のリストと先輩の論文のコピーを渡して、後は任せます」 そんな息子の依頼を父親は「よし、わか

カルビーの「プロ野球チップス」を買うとついてくるの「野球カード」が発売されておよそ40年。カードの裏面は今でこそ打率や防御率など選手の成績紹介欄となっているが、昔は野球少年にとって憧れのスター選手を知る貴重な情報源だった。 特に1970年代は自由度が高い。例えば東尾修（太平洋）のカードには〈すでに婚約者も決まっており、シーズン後に式を挙げる〉といった“スクープネタ”もサラッと記されている。 1980年代に入ると、ニックネームや年収、好きな食べ物や歌手など選手たちの素顔を紹介する記述が主流になる。そして1984年には選手を寸評する“ご意見番”が登場。中でも野球評論家・高田繁氏（現在横浜DeNA GM）の批評はスパイスが効いて（効きすぎて？）いる。 原辰徳（巨人）には〈外角をつかれると弱い〉と弱点を指摘したうえで、〈守りは守備範囲が狭く、ライン寄りに弱い〉と致命的な欠陥を言い放つ。この他、主に

神奈川県川崎市の多摩川河川敷で中学1年生・上村遼太さん（享年13）の遺体が発見された事件で、不良グループのリーダー格・A（18才）、Aの中学時代のクラスメートのB（17才）、AとBの1つ下の学年にあたるC（17才）の3人が殺人容疑で逮捕された。 首を刃物で切りつけるという残忍な殺害方法が衝撃を与えているが、さらなる疑惑が話題となっている。 上村さんの死亡推定時刻の2月20日深夜2時頃、ツイッター上で気になるやりとりがあったのだ。 その会話は、Aたちと接点があった少年Dが20日深夜2時39分に、《びーん》と綴ったことから始まる。これに対して、別の少年が《あれ？自殺に追い込ませた？》と問いかけると、Dは《一人死んだ》と返答した。 「“びーん”は6秒の動画を投稿できるサイト『Vine』を指していると思われます。今回逮捕された少年の1人が、このサイトのアカウントを持っていました。Dはツイートするこ

「美しすぎる内親王」というキャッチフレーズとともに活動が連日報じられる佳子内親王。そのファッションにある変化が起き、ちょっとした論争を呼んでいるという。 過熱する容姿への報道に秋篠宮夫妻は心配を募らせている。『週刊新潮』（2月19日号）は、「奥二重（おくぶたえ）の上にアイテープを貼り、パッチリ二重にされていた」と報じ、黒目がちに見せるため色つきコンタクトレンズを入れている可能性まで報じた。 『女性セブン』（2月19日号）では「佳子ニストのスタイルレッスン」として佳子内親王のファッションを取り上げ、「カラーリングされた」ヘアスタイルが論争を呼んでいる。 「秋篠宮ご夫妻も戸惑われているようです。とくに紀子さまは服装についてはとくに厳しく躾けてこられた。公務の場では女性皇族は360度全角度から見られるのだから、後ろ姿、立ち姿、頭の先からつま先まで気を配るよう伝えていた。それだけに二重テープなどに

「日本最大の成長産業」とも言われる宅配業界を牽引してきたのが、最大手のヤマト運輸であることは間違いない。しかし、その盟主もまた、急成長に伴う「痛み」に苦しんでいる。いま、この国の経済を支えてきた宅配システムが、大きな岐路を迎えている。ジャーナリストの横田増生氏がレポートする。 ＊　＊　＊ 私が取材して回ったヤマトのセールス・ドライバーからは次々と労働環境に関する悲鳴が聞こえてきた。時間指定や代引きなど顧客へのサービスが付け加わるたびに、現場の負担は増える。さらにヤマトホールディングスが二〇一三年に発表した〈バリューネットワーキング構想〉では、二〇一七年をメドに東京～名古屋～大阪間の荷物を当日配達できる仕組みを作るという。 業界全体の荷物量はほとんど右肩上がりで増えているのに加え、ヤマト運輸の物量は、佐川急便が二〇一三年春、アマゾンとの取引を打ち切ってから一段と増えた。 関西のセンター長・近

1月15日にNHKが発表した新経営計画（2015～2017年度）は、2016年度から番組をネットで同時配信するなどインターネットサービスの強化を打ち出し、公共放送から〈“公共メディア”への進化〉を宣言した。 昨年7月、籾井勝人会長は毎日新聞のインタビューに答え、テレビ放送と同時にインターネットで番組を配信する「同時再送信」を3年以内に実現するとともに、「受信料制度の見直しが必要」と、ネット利用者からも受信料を徴収する意向を表明した。 ネット受信料構想の背景のひとつが、受信料収入の先細りである。2013年度の同収入は前年度比42億円減の6345億円。2014年度は同6428億円と増収を見込むが、将来的な受信料収入に対する危機感は内部で相当強いという。NHK関係者の話。 「地デジ移行で解約が約10万件にも達するなど、個人（世帯）の契約件数は減少傾向にある。その分、ホテルなど事業所への徴収を強化

民主党の玉木雄一郎代議士が予算委員会で西川公也前農水相の献金疑惑を追及した際（2月19日）、安倍晋三首相は大臣席から「日教組！　日教組どうすんだ！　日教組！」とさんざんヤジを飛ばし、自民党の委員長からも注意を受けた。ここでは過去の安倍首相のトンデモ発言を紹介しよう。 【2002年5月　「民主党は中国の拡声器」】 中国・瀋陽の日本総領事館への北朝鮮亡命者の駆け込み事件について国会で発言。「（民主党が）中国の主張をそのまま発表することで日本側の交渉力に大きな影響力を与えている」と批判。民主党の抗議を受け、「適切さを欠いた」と撤回。 【2002年5月　「憲法上、小型であれば原爆だって（保有に）問題はない」】 早大の特別講義での発言。安倍氏は「政府解釈を紹介しただけ」と反論。 【2002年10月　「間抜け」】 当時の土井たか子・社会党党首や菅直人・民主党代議士が北朝鮮の元工作員で辛光洙元死刑囚の釈

またも安倍内閣の大臣が辞任した。昨年の小渕優子元経産相、松島みどり元法相に続いて、西川公也前農水相で3人目だ。西川氏の辞任のきっかけは、2月19日の衆院予算委員会での玉木雄一郎・民主党代議士による質問だった。 玉木氏は民主党内で「疑惑のスナイパー（狙撃手）」と呼ばれ政権の追及役を務めており、西川氏が農水省の補助金交付団体や企業から違法献金を受けていた問題を追及して辞任を迫った。 その日の夜10時過ぎ、追及がよほど堪えたのか、したたかに酔って西川氏は会合から農水省に戻った。そこで待ち受けていた多くの記者を前に、なんと“報復”を口にした。記者のメモから再現する。 「今日私に質問した人のデカイの（記事）が出るんだって？　こんなところにいたら抜かれるぞ。みんな（問題が）あるんだから。おれも聞いた話だから、確度はメチャクチャ高い」 西川氏の予告通り、翌日、玉木氏の事務所に産経新聞と、同じフジサンケイ

いまNHK局内では、新たな受信料の料金体系について「“頭の体操”が行なわれている」（幹部局員）。ネット利用者からの受信料徴収を想定した言葉だ。 「若い世代を中心に増えている『テレビはないけど、インターネットが使える世帯』は、地上波のみの受信料である月額約1300円よりも少し安くしてはどうかという案がある。1000円くらいなら若者でも払えるのではないかという仮説だ。 『テレビもあって、ネットも使える世帯』は衛星放送も見られる受信料と同じ2230円か、それとも新聞社には宅配版に加えてネット版を申し込むとプラス1000円かかるサービスがあるから、それに倣ってプラスアルファしてもいいか……といろいろな案をいう人がいる」（同前） この“頭の体操”では、徴収を他人任せにする検討まで行なわれている。例えばネット利用者を捕捉すること自体が難しいから、プロバイダーに代行徴収してもらって、一括で支払ってもらう

いまNHK局内では、新たな受信料の料金体系について「“頭の体操”が行なわれている」（幹部局員）。ネット利用者からの受信料徴収を想定した言葉だ。 「若い世代を中心に増えている『テレビはないけど、インターネットが使える世帯』は、地上波のみの受信料である月額約1300円よりも少し安くしてはどうかという案がある。1000円くらいなら若者でも払えるのではないかという仮説だ。 『テレビもあって、ネットも使える世帯』は衛星放送も見られる受信料と同じ2230円か、それとも新聞社には宅配版に加えてネット版を申し込むとプラス1000円かかるサービスがあるから、それに倣ってプラスアルファしてもいいか……といろいろな案をいう人がいる」（同前） この“頭の体操”では、徴収を他人任せにする検討まで行なわれている。例えばネット利用者を捕捉すること自体が難しいから、プロバイダーに代行徴収してもらって、一括で支払ってもらう

700ページをこえる専門書『21世紀の資本』がベストセラーになっている。この書籍によって世界中で経済的格差について大きな議論を巻き起こしているが、格差は医療分野にも及んでいるという。ベストセラー『がんばらない』著者で諏訪中央病院名誉院長の鎌田實氏が、アベノミクスによって長寿国日本の地位が危うい状況について解説する。 ＊　＊　＊ 国際非政府組織「オックスファム」は貧困と不正を根絶するための持続的な支援を行なっている団体だ。その「オックスファム」が、先月「世界で貧富の差がさらに拡大していく」と発表した。 このままいくと来年には、もっとも裕福な上位1％の資産合計が、その他99％の資産合計を上回ると予測したのだ。2009年は上位1％の資産は世界の44％だったが、2014年には48％に増えた。それがもうすぐ50％を超えるというのだ。 一方、下位80％の庶民の平均資産は、その上位の資産の700分の1と

2014年10～12月期の国内総生産（GDP）が年率換算で2.2％と3四半期ぶりのプラス成長になった。安倍晋三政権としては景気動向が政権運営に直結するだけに、まずは一安心だろう。 ところが、マスコミには「回復の足取りは重い」「力強さを欠く」といった民間エコノミストたちのコメントが躍った。事前の民間予想は平均3.8％、強気だと4.8％成長を見込んでいたからだ。 これはいかがなものか。自分たちが強気すぎて間違ったのに、それは棚に上げて現実を「物足りない」と言っている。素直に読み間違いを認めたらどうか。だいたいエコノミストの予想が間違ったのは今回が初めてではない。 消費増税絡みで注目された昨年7～9月期は多くのエコノミストが4～6月期のマイナス成長を脱して、プラスにV字回復すると予想していた。ところが結果は2四半期連続のマイナスだった。なぜこうも間違うのだろうか。 信頼するエコノミストに聞いてみ

昨年末、相次いで亡くなった高倉健と菅原文太は、「ヤクザ映画」の二大スターとして当時の若者に絶大な影響を与えた。一方、そうした映画はモデルとなるヤクザ側にとって、自分たちの存在感を高める絶好の舞台でもあった。フリーライターの鈴木智彦氏が、映画がヤクザのイメージに与えた影響についてリポートする。 ＊　＊　＊ ヤクザ映画は、暴力団の映し鏡だ。 昭和30年代、実際の暴力団が高倉健の演じた侠気溢れる男伊達の集団だったというわけではない。ただ、スクリーンでドスを振るい、悪逆非道のくそヤクザを叩き斬る健さんは、紛れもなく理想のヤクザ像として存在していた。現実の任侠が権謀術数のヘドロ沼で、カタギの生き血を吸う吸血鬼であったにせよ、ヤクザの頭は任侠や侠客を確実に意識していた。 実際、団塊の世代から上の現役暴力団幹部にインタビューすると「任侠映画に憧れた」と答える人はかなりいる。昭和38年、暴力団員総数は現在