日々色々考えることがあったのでちょっとまとめることにしました. この記事に対する返事はこちらにあります。合わせてご覧いただければ幸いです。 はじめに ここで言う「理系の女の子」は理系を専攻している高校生・大学生をさします。特に国立大学の理系に通う女子大生を指します。 「普通の女の子」は短大および四年制大学の文系の女の子を指します。髪をくるくる巻いて、化粧もばっちり☆ディズニーランド大好きな一般的な女の子を指します。女性誌でいうなればJJ・CanCamおよびWith・Moreと言ったところでしょうか。世間一般にもてはやされる女の子のタイプです。 以下のことについてはすべての人に当てはまるものではないし、正しいとは思いません。 私は議論が大好きなので、大いに叩いてください。全然しらないひとだからといって臆する必要はないです。 現在理系の女の子・理系の女の子だったはもちろん、男の子視点からの意見

この夏以降、世界経済に大きな波紋を投げかけている米国のサブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）問題。欧米では融資が大量に焦げつき、世界のマーケットへもインパクトを与えた。その影響は米国やEU（欧州連合）の景気にも大きな影響を及ぼし、一部では米国が7年ぶりの景気後退局面に入るとの観測も出てきた。 一方で、中国やブラジル、インド、ロシアなどいわゆるBRICsと呼ばれる国々の経済は順調に成長し続けており、世界経済全体に及ぼすサブプライム問題は限定的との見方もある。 果たしてサブプライム後の世界経済は、拡大を続けるのか、または大きな調整を迎えるのか。その際、各国通貨はどのような動きを示すのか。 欧米の事情はもちろん、エマージングマーケット（新興市場）の通貨動向に詳しいUBSインベストメント・バンクのチーフ通貨ストラテジストのマンスール・モヒウディン氏と、為替ストラテジストのッシュレイ・デ

日本音楽著作権協会（JASRAC）や実演家著作隣接権センター（CPRA）など著作権関連団体28法人で構成する「デジタル私的録画問題に関する権利者会議」は2007年11月9日、私的録音録画補償金制度の見直しをめぐって意見の対立する電子情報技術産業協会（JEITA）に対し、公開質問状を送付することを表明した。JEITAは10月16日、同制度に関する見解を発表しており、この中で「技術的にコピー制限されているデジタル放送の録画機器を補償の対象とする必要はない」と表明。こうした動きに権利者側が反発を強めている。 デジタルコンテンツの著作権保護をめぐっては、私的録音録画補償金制度の抜本見直しが文化審議会 著作権分科会 私的録音録画小委員会で2006年4月から話し合われている。また、デジタル放送の複製を制限している、いわゆるコピーワンス方式の見直しが、総務省 情報通信政策部会 デジタルコンテンツの流通の

「パソコンの年間販売台数は米国が6000万台なのに，日本は1400万台に過ぎず，日本のPC産業は本来のレベルに達していない。このことが日本製のソフトウエアが世界に羽ばたく上での足かせになっているのではないだろうか」－－米Microsoftのスティーブ・バルマーCEO（最高経営責任者）が11月9日，都内で開催された「マイクロソフト・デベロッパー・フォーラム」でこのような仮説を披露した。 9日に開催された「マイクロソフト・デベロッパー・フォーラム」は，日本の開発者からの質問に，Microsoftのバルマー氏が直接答えるというイベントである（写真）。会場には，「Microsoft MVP」や学生などを中心とする70人の開発者が集まり，バルマー氏に様々な質問を行った。その質問の1つに「日本発のソフトウエアが世界に進出するためのアドバイスがほしい」というものがあり，それに対してバルマー氏が冒頭のよう

比内地鶏とか名古屋コーチンとかコシヒカリとかアサリとか野菜とか、産地偽装に関する事件がやたらと目に付く。食品に限ったことではない。某百貨店がイタリア展で販売した家具は、実は中国製だったという。 真偽のほどはわからないが、自身の感覚からして「さすがにこれはおかしくないか」と思うことがよくある。そもそも「ブランド素材」は希少価値が「ウリ」のはず。けれど、気を付けて見てみると、どこにでもあるのだ。米でいえば、チンするパック入りご飯から街のトンカツ屋まで、やたらと「魚沼産コシヒカリ」を使っているようだし。魚沼って、ものすごく広いんだなぁと感心してしまう。肉とかもそう。話題になったら、ちょっとお洒落なイタリア料理店などの豚はみなイベリコ豚になってしまった。豚の飼育頭数は増やせるかもしれないけど、えさのドングリは足りているのだろうか。 「何だかなぁ」と思っていたところに、実家から旅の土産が届いた。せん

ソフトウエアの改造力が足りない――。そのために，システムの変更作業でミスが生じ，次々とトラブルが引き起こされている。 2006年5月9日，シティバンク（エヌ・エイ在日支店）で顧客口座の取引処理にかかわるシステム障害が発生。約6万9800件の取引が二重処理された。原因は，追加したプログラムの不具合。シティバンクは，「障害が発生した原因は、新規プログラム導入に際し、口座取引情報処理において間違ったシステム処理が発生したものです。十分事前テストをいたしましたが実際の運用に際し、結果的に、予想しなかった不具合が発生しました。」と発表した。 2006年6月19日には，プログラム変更のミスによって，労働金庫連合会のシステムにトラブルが発生。総額5億円を超える送金に失敗した。この実例から，なぜ改造が引き金となってトラブルが発生するのかを見よう（図1）。 図1●改造のミスはトラブルに直結する 6月19日の

岡田斗司夫氏のダイエット本「いつまでもデブと思うなよ」が好評だ。毎日の食事の内容を手帳などに書き出すことからダイエットを始めるという，誰でも簡単に取り組めそうな手法が多くの読者にウケた。これによって，徐々に食事のメニューや回数を意識し，摂取カロリーを計算するようになるという。 これは言い換えると，食生活習慣を“見える化”する取り組みである。筆者はこの本を読んで，ITの消費電力問題に何が欠けているのかを改めて痛感した。それは，消費電力の“見える化”である。 省電力化製品を使うだけで十分なのか 企業が環境対策を進める上で，IT機器の電力削減は避けては通れない。これは以前にも別の記事で触れた（関連記事1）。サーバーやストレージ，クライアントPCが消費する電力は，ここ数年増加する一方だといわれている。いわば，“電力のメタボリック症候群”である。特にデータセンターでは，2～3年前から消費電力の増加に