発展途上国のジャガイモ栽培に壊滅的な打撃を与えている「ジャガイモシストセンチュウ」を「バナナ繊維が原料の紙袋」で抑制することができるという研究結果が発表されました。特に広範な被害が確認されているケニアで行われた小規模実験では、収穫量が最大5倍になったと報告されています。 Wrap-and-plant technology to manage sustainably potato cyst nematodes in East Africa | Nature Sustainability https://www.nature.com/articles/s41893-022-00852-5 Potato farmers conquer a devastating worm—with paper made from bananas | Science | AAAS https://www.scie

農林水産省は「みどりの食料システム戦略」で掲げたグリーンな栽培体系へ転換するため、今年度中に生産者団体向けのキャラバンを実施し、栽培暦の見直しを促す。 みどり戦略では、温室効果ガス削減と環境保全などで2050年までに14の目標を掲げている。農水省はこのほど当面の取り組み目標を決めた。 化学農薬の使用量（リスク換算）は50％低減、化学肥料の使用量は30％低減を掲げているが、2022年度～24年度を重点推進期間として、化学農薬・化学肥料の低減等の取り組みを一体的に推進する。 22年度末までに全都道府県（600地区）で栽培暦の点検を行う。また、新たな技術導入を促すため22年度は「グリーンな栽培体系への転換サポート事業」で200地区を支援し、2024年度までに全都道府県の主要品目の栽培暦の見直しを実施する。 そのために今年度中に生産者団体向けキャラバンを始める。 農薬では指定有害動植物（111種）

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農研機構などは、収穫後のブドウとリンゴの着色を改善する発色促進装置を開発した。１５～２０度の温度下で青色発光ダイオード（ＬＥＤ）を照射すると、果皮に色素のアントシアニンが蓄積される仕組み。温暖化の影響で着色しづらくなっているリンゴや赤系ブドウの商品価値向上に役立てる。 温暖化による高温は、果皮の着色不良を引き起こす要因。糖度は十分でも着色不足だと販売価格が低下するため、産地で課題となっている。これまでは栽培技術で対応してきたが、収穫後も改善する技術を開発した。 装置は箱型で、青色ＬＥＤの基盤を内部に設置した。３部屋に分かれ、仕切りの基盤は移動できる。１度の貯蔵庫内で使用し、ＬＥＤの発光で装置内は約１５度に保たれる。 リンゴは１回当たり１２個を処理できる。装置内に入れ、５日間照射すると着色が向上した。糖度１３以上で効果がある。照射期間を５日より長くすると、果肉が柔らかくなるため注意する。 ブ

アプリ制作のぶらんこ（宇都宮市）はあらゆるモノがネットにつながる「IoT」を活用した露地栽培の支援事業を始めた。センサーを使い測定したデータで土壌環境を「見える化」する。水田やハウス栽培に比べIT（情報技術）利用が遅れている露地作物の収量拡大につなげる狙いだ。ぶらんこは水田の水位や栽培ハウス内の日射量などをスマートフォンのアプリで確認できる「ファーモ」を提供している。このほど提供を始めた「露

シー・シー・ダブル（CCW）は、ブドウ栽培での農薬の適切な散布により減農薬栽培を実現するぐーももファーミング「ブドウ減農薬栽培支援サービス」の提供を9月1日から山梨県のワイナリーで開始した。 ブドウ減農薬栽培支援サービスは、DX技術でブドウ栽培での圃場の環境データの変化を24時間モニタリングすることで、適切な時機での農薬散布をコンサルティングするもの。結果的に、防除暦に基づく標準的な農薬散布と比べて2分の1から3分の1の回数に減らすことも可能となる（同社実績ベース）。これにより、農薬コストの低減に加え、散布作業の効率化、健康被害の抑制につなげることができ、品質の高いブドウ栽培を支援する。 また、同サービスでは、圃場環境データに基づく科学的アプローチを採用することにより、生産者の勘と経験を補う形で必要な時に農薬散布のタイミングを通知することで、新たに得られる健康を付加価値に変えていく。同社で

支柱などで太陽光発電を行うソーラーパネルを高い位置に設置し、その下の空間で農業を行う試みは「営農型太陽光発電」と呼ばれており、発電と農業を組み合わせて収益を得ることが可能です。イギリスやイタリアの研究チームが行った実験により、通常のソーラーパネルではなく「着色した半透明のソーラーパネル」を使うことで、営農型太陽光発電における農業の効率が向上する可能性が示されました。 Tinted Semi‐Transparent Solar Panels Allow Concurrent Production of Crops and Electricity on the Same Cropland - Thompson - - Advanced Energy Materials - Wiley Online Library https://onlinelibrary.wiley.com/doi/full

野菜生産・販売の鈴生（静岡市）の植物工場（静岡県磐田市）が完成し、水菜などの出荷を始めた。ICT（情報通信技術）の活用で室温や日照量を自動調節するほか、手間の少ない栽培方法も導入し効率化を徹底した。総菜メーカーからの受注生産方式で、メニュー開発から出荷まで担う。コンクリート床の施設内に整然と並ぶ栽培ベッド。7000平方メートルの広大な栽培エリアに作業員の姿はほとんど見えない。新設した植物工場の

植物工場開発のプランツラボラトリー（東京・港）は植物工場で栽培できる野菜の品種を増やす。工場野菜で主流のレタス類だけでなく、ホウレンソウやキノコなども栽培できるよう専用の設備とノウハウを提供する。植物工場の普及に弾みが付きそうだ。同社の栽培システム「プットファーム」は農業用ビニールハウスのような簡素な構造で、設置費は従来のシステムの2分の1から3分の1だ。東京大学と共同開発した。独自の遮熱材や

農機大手のヤンマーホールディングスは使用する水や液体肥料を半減できるトマト栽培装置を開発した。特殊なシートを使い、トマトから蒸発した水分と同じ量をトレーから自動給水する仕組みを採用した。コメ農業向けを中心に農機を展開してきたが、新規就農者の6割以上は野菜が占めている。栽培装置は初心者でも生育を制御しやすいことを訴えて、「野菜のヤンマー」を打ち出す。千葉県柏市にある千葉大学柏の葉キャンパス。大人

農研機構・中央農業研究センターは、大豆の収量改善に向けてスマートフォンで簡易診断ができるシステム「大豆診断楽々ナビゲーション」を公開した。スマホの画面に表示される質問に答えると、収量低下のリスクやどんな対策が必要かが分かる。大豆は年や地域で収量の差が大きいが、まずは低収量の原因を知り、適正な対策を取れるようにする。 同センターのホームページで無料閲覧できる。システムの正式名称は「診断に基づく大豆栽培改善技術導入支援マニュアル」。 大豆の収量は、北海道以外の都府県で低下傾向にあり、２０１９年は１０アール当たり１２４キロ。年次変動も大きく、販売価格が安定しないため、実需者が使用を避ける要因となっている。一方、生産者からは「１０アール当たり３００キロをいきなり目指すのはハードルが高い」「基本技術が大事と言われても、どこから手を付けたら良いか分からない」という声があった。 そこで同センターは、１８

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【5月31日 Xinhua News】中国天津市（Tianjin）北辰区（Beichen）双口鎮（Shuangkou）にある農業技術開発を手掛ける一畝漁菜（天津）農業科技基地ではここ数年、水産養殖と水耕栽培を組み合わせた次世代型農業モデル「アクアポニックス」の応用が進んでいる。 アクアポニックスは魚の養殖と野菜の水耕栽培を同時に行う循環型の農業システム。まず水槽に飼料を投入して魚を養殖し、その後、水循環システムで水槽内の水や魚の排せつ物を野菜や果物の培地に送る。水の中に含まれた栄養物質を植物が吸収することで水が浄化され、最後にその水を再び養殖槽に戻す。こうした閉鎖式循環システムにより、土壌や農薬、化学肥料を一切使わず、一年を通して栽培ができるようになった。 同基地では現在、八棟のビニールハウスでアクアポニックスによる養殖と栽培が行われ、2019年は魚300トン余り、野菜100トン余りを生産