農業に関するdiamondbackmothのブックマーク (110)

  • レーザー照射で1時間10万本の雑草を破壊する自律型農業ロボット「The Autonomous Weeder」

    農作物を育てるにあたって大きな課題が「雑草除去にかかるコスト」です。雑草は農作物から栄養を奪ったり、害虫のリスクを増加させたりする可能性があるため取り除かなければなりませんが、化学的な除草剤は農作物にダメージを与えることもあります。そこで、AIによって雑草をピンポイントで識別して炭酸ガスレーザーを照射することで土や農作物のダメージ与えず、自律的に除草作業を行ってくれるロボット「The Autonomous Weeder」が開発されました。 Carbon Robotics Disrupts Farming Industry with Autonomous Weeders | Business Wire https://www.businesswire.com/news/home/20210413005415/en/Carbon-Robotics-Disrupts-Farming-Indust

    レーザー照射で1時間10万本の雑草を破壊する自律型農業ロボット「The Autonomous Weeder」
  • 日本農業新聞 - イチゴのアブラムシ防除 天敵集まる大麦活用 農研機構、資材化へ

    かごしま新茶 1キロ2574円 前年超え 2021年産「かごしま茶」の新茶初取引が5日、全国のトップを切って鹿児島市のかごしま茶流通センターであった。前年の約15倍となる6万8953キロが上場され、1キロ平均価格は2574円と前年を139円上回った。 茶業関係者は「上場数量は大幅に増えたものの、一定の品質の茶が集まったため、平均価格は昨年を上回った。まずまずの滑り出しだ」と話す。…… 2021年04月06日 JAに消毒マット イノシシわな助成 豚熱対策事業を継続 全国機関8団体 カ豚熱対策の独自事業を2021年度も続ける。JA職員らの移動で感染が広がるのを防ぐため、新たに要所のJA関係施設に消毒用のマットを配る。JA・県域で野生イノシシ対策に取り組む場合の、わなの購入費用なども支援する。 事業は19年度に始めた。…… 2021年04月03日 無角牛の精液発売 事故軽減、乳量も豊富 ジェネテ

    日本農業新聞 - イチゴのアブラムシ防除 天敵集まる大麦活用 農研機構、資材化へ
  • 有機農業どう増やす? |サクサク経済Q&A| NHK NEWS WEB

    農林水産省は、持続可能な農業の実現に向けて、2050年までに有機農業を農地全体の25%に拡大するという目標を盛り込んだ新たな戦略案をまとめました。この目標は達成できるの? 農林水産省担当の川瀬直子記者教えて! 簡単に言えば「自然の営みを生かした農業」のことです。 日では法律で ▽化学的に合成された肥料や農薬を使わない ▽遺伝子組み替え技術を使わない ▽環境への負荷をできるかぎり低減する という条件を満たした農業と定義されています。 国際的な基準では、これに加えて、 ▽種や苗を植える前の2年間も化学肥料や農薬を使わない ▽他の畑から化学肥料や農薬が入ってくることを防ぐ といったことも求められています。 国内の有機農業の面積は、日の基準を満たしたもので、2018年の時点で2万3700ヘクタールと、農地面積のうち、わずか0.5%にとどまっています。 この中で、国際基準を満たしているものは、さ

    有機農業どう増やす? |サクサク経済Q&A| NHK NEWS WEB
  • 日本農業新聞 - ハクサイ低迷 ネギ高止まり 豊凶リスク表面化

    主要野菜の相場が、品目間で安値・高値の差が鮮明となっている。ハクサイは、作付け増加と好天で平年を1割以上上回る入荷が続き、11月以降、相場は同4割安の低迷が続く。一方、ネギは夏の長雨や冬の寒波の影響が色濃く、年明け以降、平年比4割高と高止まり。実需者は安定供給を望んでいるが、相場安や作柄不良のリスクが表面化している。 全国大手7卸のデータを集計した日農平均価格は、ハクサイが昨年11月以降、4カ月連続で平年(過去5年平均)比4割安を記録。3月中旬も1キロ49円と同水準が続く。 主産地を持つJA全農いばらきは、「最終盤の秋冬作の残量が比較的多い。先週出荷が始まった春作も4月以降のピークに向け増量している」と話す。昨年は、作型が切り替わる端境期に巣ごもり需要が重なって3月末から急騰したものの、今年は切れ目のない入荷が続いている。 11月以降、大手7卸の販売量は毎月、平年比で2割増を維持する。卸売

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  • 日本農業新聞 - 政策手法 見直しを みどり戦略実現へ提言 日本有機農業学会

    教訓生かし苗確保 大雪から復旧 田植え前に一安心 露地育苗、地域間で融通… 昨年12月からの風雪被害で、東北や北陸地方を中心に水稲の育苗ハウスが甚大な被害を受けた。当初は田植えへの影響が懸念されたが、被災道府県によると、育苗期間の短い早生種の導入や地域間で苗を融通するなど、過去の雪害を教訓にした取り組みで、苗が供給できない最悪の事態は回避できる見通しだ。(音道洋範、栗田慎一) ハウス 被害突出 農水省によると、農林水産業全体の風雪被害額(128億円)のうち、農業用ハウスの被害は100億円超と8割を占めた。…… 2021年03月28日 白い長つくって! 農家がメーカーに要望 たまゆらがネットで交流会 白い長で農作業をやりたい──。こんな要望が、インターネット上で開かれた農家と農作業着メーカーの交流会で議論になった。メーカー側は汚れを意識し、農業用の長での白は、念頭になかった様子。ネット

    日本農業新聞 - 政策手法 見直しを みどり戦略実現へ提言 日本有機農業学会
  • 日本農業新聞 - 牛舎屋上貸して太陽光発電 暑熱対策と一石二鳥 愛知

    企業が牛舎屋上を借りて太陽光発電施設を設置し、発電した電気を30キロ離れた遠隔地の自社施設まで送電して利用する仕組みが愛知県内で4月から動き出す。牛舎側には屋根の賃料が入るほか、夏場の牛の暑熱対策にもなる。太陽光発電の設計・施工を手掛けた会社では今後、牛舎屋上と企業を結び付ける事業を増やしていきたいとしている。 太陽光発電設備の設計などを手掛けるFDが施工した。…… クラウドファンディング活用 和牛商品開発 「神戸牛」や「鹿児島黒牛」 豪華リターン品 支援続々 ブランド和牛を卓で気軽に楽しんでもらおうと、クラウドファンディング(CF)を活用した商品開発の動きが活発化している。「神戸牛」の肉みそや「鹿児島黒牛」のハンバーグなど、飲店や肉加工業者がそれぞれのノウハウを生かして商品化。インターネットで資金を募るCFを皮切りに、開発した商品のネット通販などにもつなげる狙いだ。 神戸市のステー

    日本農業新聞 - 牛舎屋上貸して太陽光発電 暑熱対策と一石二鳥 愛知
  • 日本農業新聞 - 生分解性マルチ面積が過去最高 19年度、業界団体報告

    生分解性フィルムメーカーなどでつくる農業用生分解性資材普及会は17日、オンラインでセミナーを開き、2019年度(19年6月~20年5月)の生分解性マルチフィルムの利用状況を報告した。被覆面積は1万1660ヘクタールで、18年度の1万217ヘクタールに比べて14%増と過去最高となった。 同会が生分解性資材の出荷量と被覆面積を調査。…… 「キヌガサタケコ」と申します 放置竹林の課題解決へ ゆるキャラで応援 京都市の学生考案 京都市は放置竹林の問題解決のため、タケノコに続く新たな竹林資源としてキヌガサタケの商用人工栽培を進めている。農家所得を向上させる収益モデルの構築には、栽培方法の確立とともに、市場開拓が求められる。地元大学では、キヌガサタケの知名度向上と需要創出を後押ししようと、学生がキャラクターを考え出した。 実証実験は同市伏見区深草、西京区大原野の両地区で進めている。キヌガサタケはレース

    日本農業新聞 - 生分解性マルチ面積が過去最高 19年度、業界団体報告
  • 農業非常事態を宣言 産出額・農家減少に危機感:朝日新聞デジタル

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    農業非常事態を宣言 産出額・農家減少に危機感:朝日新聞デジタル
  • (研究成果) AI病虫害画像診断システムをWAGRIで提供開始 | プレスリリース・広報

    詳細情報 日の農業現場には多様な病虫害が発生しており、その防除には多大な費用と労力が費やされています。また、近年の地球温暖化の影響で、病害虫による被害が拡大するとともに、これまで発生しなかった病虫害が発生する懸念があります。高齢化する生産者やそれに伴う熟練者の減少への対応、経験の浅い新規就農者・新規参入者の安定営農を支えるためにも、高度な専門性を必要とする病虫害の診断・防除の充実した支援は欠かせません。一方で、人工知能(AI)による画像判別技術は、特に2010年代後半から急速に精度が上がり人間の認識能力を超えつつあります。このため、農業現場からの病虫害診断要請への迅速な対応を目指し、AIによる画像判別を活用した手軽で安価な病害・虫害診断サービスが求められています。 研究の経緯 農林水産省人工知能未来農業創造プロジェクトAIを活用した病害虫診断技術の開発」により、病害虫AI診断コンソーシ

  • マンガ de わかる これからの農業 スマート農業基本のキ 第3話 事務作業もスマート化の時代 | Web連載 | 最前線WEB - タキイ種苗

    ロボット技術やICTを活用して省力・高品質化などを実現する新たな農業「スマート農業」。 名前は聞いたことがあるけど、どんなものか分からない…。そんな農家の方々に向けて、 マンガで分かりやすく「スマート農業」をお伝えする連載企画です。 登場人物 父:里山 匠(63歳) 就農30年のベテラン農家。ハウストマトと稲作を営む。トマト栽培の高い技術をもつ。心は農学部を出た次男未来に農業を継いでほしいと思っている。 母:里山 菜々美(57歳) 匠と結婚して30年。実家は農家ではなかったが、匠と二人三脚で頑張ってきた。息子たちには好きな仕事をさせてもいいと思っている。 息子:里山 未来(26歳) 里山家の次男。大学の農学部を卒業したが現在は都内のIT関連企業に勤めている。いずれは就農に興味をもっているが、やるならば新しい農業にチャレンジしたいと思っている。 指導員:橋 哲弥 農業家族にいろいろな知識

  • バナナを悩ます もう一つの“感染拡大” | NHK | News Up

    最近、バナナジュースやスムージーを扱う店を街中でよく見かけますよね。 タピオカドリンクの次にトレンドになるのではとSNS上でも話題になっていて、健康志向の高まりで栄養価の高いバナナへの注目が高まっています。 青果店でも、いまバナナが売れているといいます。 「八百屋にとってバナナとは、卓で言えば白米みたいな存在ですよ。一年中、売り場に欠かせません」 こう話すのは、東京・北区の青果店「スターフルーツ駒込店」の上岡勝さん。 平日の午前中に店を訪ねると、軒下の一角には、山と積まれたバナナのケースがありました。 上岡さんによると、外が減って料理をする機会が増えたためか、新型コロナが流行する前と比べて来店客が2割近く増えています。 まっさきにバナナを買い求める子連れ客、野菜のついでに買う高齢者とさまざまですが、バナナケースの前では多くの客が立ち止まります。 多い日だと1日に560房が売り切れるそう

    バナナを悩ます もう一つの“感染拡大” | NHK | News Up
  • クボタ、研究開発に5年間4000億円 スマート農業に重点 - 日本経済新聞

    クボタは22日、2025年12月期を最終年度とする5年間の中期経営計画を発表した。研究開発費は合計4000億円と、20年12月期までの5年間と比べ6割増やす。トラクターの自動運転やセンサーなどデジタル技術を活用したスマート農業に重点配分する。農業のほか、水環境事業や資源回収といった事業にも投じ、環境ソリューションを軸とした成長を目指す。クボタはトラクターの完全自動運転の実現を目指しており、ドロ

    クボタ、研究開発に5年間4000億円 スマート農業に重点 - 日本経済新聞
  • 「スマート農業」でアグリプラットフォーマー目指す

    創業130年の歴史を誇るクボタが、積極的なイノベーションで、「グローバルメジャーブランド」へと着実に歩を進めている。現在、タイをはじめとしたASEAN諸国では、農機分野で圧倒的なシェアを獲得するなど、世界120カ国以上で事業を展開している。 事業の約8割を占める機械部門を柱に、水・環境ビジネスを含めた海外売上高比率は、売上高1兆9200億円(2019年12月期)の約7割。農機メーカーでは、アメリカのディア・アンド・カンパニー、オランダのCNHインダストリアルに次ぐ世界第3位である。 こうしたグローバルメジャーブランドの一角を占めるクボタ。その成長戦略のカギを握るのが、国内外の企業への出資や協業、オープンイノベーションによるスマート農業である。2014年には、最先端技術とICTを融合させた営農支援システム「クボタスマートアグリシステム」(KSAS)を発表。IoTを駆使して収集したデータで農業

    「スマート農業」でアグリプラットフォーマー目指す
  • 土壌モニタリングシステム市場は、2027年までに8億5,340万ドルに達すると推定されています

    2021年2月17日にREPORTOCEANが発行した新しいレポートによると、-土壌モニタリングシステム市場は、2019年の5億2,920万ドルから2027年までに8億5,340万ドルに達すると予想されています。 市場概況: 土壌監視システムは、データの読み取り/保存、土壌検知、送信機を介したコンピューターへのデータ送信など、さまざまな機能を実行するデバイスで構成されています。土壌モニタリングデータは、土壌の状態を分析するのに役立ち、それによって意思決定が可能になります。これは、土壌状態監視センサーを使用して、農民が温度、降雨量、およびその他のメトリックに関するデータを経時的に収集し、傾向を追跡し、灌漑の必要性を予測できるようにする農業で広く使用されています。モニタリングシステムを通じてプランテーションの前に土壌パラメータを測定することで、エネルギーコストと水の使用量を減らし、収量を増やす

    土壌モニタリングシステム市場は、2027年までに8億5,340万ドルに達すると推定されています
  • 半教師あり学習を用いた精密農業のための雑草密度と分布推定

    Weed Density and Distribution Estimation for Precision Agriculture using Semi-Supervised Learning 雑草の制御されていない成長は、作物の収量と品質に深刻な影響を与える可能性があります。除草剤を無制限に使用すると、生物多様性が変化し、環境汚染を引き起こします。代わりに、雑草が蔓延している地域を特定することで、これらの地域の選択的な化学処理を支援できます。農場の画像分析の進歩により、雑草を特定するためのソリューションが生まれました。ただし、これらのアプローチの大部分は、手動で注釈を付けた大量の画像を必要とする教師あり学習方法に基づいています。結果として、これらの監視されたアプローチは、多種多様な植物種が栽培されているため、個々の農民にとって経済的に実行不可能です。この論文では、自律型ロボットから取得

    半教師あり学習を用いた精密農業のための雑草密度と分布推定
  • 2021年に食品・農業分野で注目すべき技術トップ5発表 米ラックスリサーチ社

    先端技術調査を専門とする米調査会社ラックスリサーチは、品・農業分野でのイノベーション動向への理解をサポートする年次技術予測レポート「2021年に注目すべき先端技術」で、2021年に注目すべき技術の総合ランキングとして12の技術品・農業分野における主要技術トップ5を発表した。 ラックスリサーチは、同調査で注目の技術を特定する際、まず独自開発のデータアナリティクスプラットフォーム「Tech Signal(テックシグナル)」でイノベーションデータを分析し、技術開発への関心が急速に高まりを見せている技術を特定した。ただし、注目度が高く技術開発が盛んに行われていても、規制や事業性など、商用化には克服すべき重大な課題を抱えている技術もあることから、データ分析によるランキングに対し、自社の技術専門家であるアナリストが事業性などの最終的な技術評価を行い、今回の総合ランキングと産業別を作成した。 同社

    2021年に食品・農業分野で注目すべき技術トップ5発表 米ラックスリサーチ社
  • 日本農業新聞 - 施設キュウリで 葉面積指数を活用 収量予測めざす 愛知・JA西三河

    施設キュウリを栽培する愛知県のJA西三河きゅうり部会は、40人の全部会員が圃場(ほじょう)に葉面積指数を計測するLAI計測センサーを設置した。施設キュウリの生産者が導入するのは全国でも珍しい。樹勢やかん水の目安に役立て、将来的には収量予測への活用を目指す。 LAI計測センサーは植物群落の上下に照度センサーを設置し、上下の散乱光を採光する装置。葉が繁茂する状態によって上下の散乱光の光量比が変わる原理を活用し、自動で継続的に葉面積指数を計測する。静岡県農林技術研究所のトマトでの研究成果を基に、キュウリの葉面積指数を計測できるようにした。 センサーは昨年12月、開発したIT工房ZやJAあいち経済連、JAの担当者が圃場を巡回して設置作業に当たった。 農水省2019年度スマート農業技術の開発・実証プロジェクトを通じて実用化した装置で、新型コロナウイルスの影響を克服するための「経営継続補助金」を活用し

    日本農業新聞 - 施設キュウリで 葉面積指数を活用 収量予測めざす 愛知・JA西三河
  • 日本農業新聞 - 稲わら還元+牛ふん堆肥10アール1トン カリ施用不要に 農研機構

    農研機構は14日、水稲の元肥施用で、前作の稲わらを水田に還元して牛ふん堆肥を10アール1トン以上まけば、カリを施用する必要がないことを明らかにした。土壌診断でカリが一定程度あれば、稲わらの還元だけでも半減できるという。カリの減肥に向けた指針をまとめて同機構のホームページで公開し、施肥コストの削減に期待する。 同日公表した「水田土壌のカリ収支を踏まえた水稲のカリ適正施用指針」で明らかにした。…… 家庭用牛乳の販売拡大 生乳需給 逼迫基調に 昨年末から家庭用牛乳類の販売が拡大している。Jミルクによると、牛乳類(900ミリリットル~1リットル)の販売個数は12月28日の週から前年比5~10%増で推移。政府の外出自粛要請や、それに続く緊急事態宣言の再発令に伴い、巣ごもり需要が拡大した。生乳需給は緩和が懸念されていたが、現状はタイト感が出ている。 Jミルクの発表する牛乳類の販売速報(インテージSRI

    日本農業新聞 - 稲わら還元+牛ふん堆肥10アール1トン カリ施用不要に 農研機構
  • 日本農業新聞 - 「BUZZ MAFF」開設1年 若者に“刺さる”動画発信 自由な発想 総再生数610万回

    動画投稿サイト「ユーチューブ」の農水省公式チャンネル「BUZZ MAFF(ばずまふ)」が、初投稿から1年を迎えた。農林水産業の魅力を伝えるためなら“何でもあり”の動画を、ほぼ1日1のペースで投稿。1年間の総再生回数は610万回を超えた。農業への関心が薄かった若者を含め、広く情報を発信している。 サツマイモの魅力を語り尽くす、堅い制度をラップで歌って説明、農業について学ぶアニメを一人で作成──。農林水産業の魅力を伝えるため、まずは興味を持ってもらおうとの考えから、2020年1月7日に開始。職員が企画や撮影、編集まで自ら行い、従来では考えられなかったような自由な発想の動画を1年間で364投稿した。 日初の「官僚系ユーチューバー」と話題を集めるだけでなく、新型コロナウイルス禍で売り上げが減った花きの購入を呼び掛ける動画は86万回以上も再生され、需要の拡大にもつながった。同省は、記者会見動画

    日本農業新聞 - 「BUZZ MAFF」開設1年 若者に“刺さる”動画発信 自由な発想 総再生数610万回
  • 日本農業新聞 - レモン新品種「璃(り)の香(か)」初収穫 かいよう病への強さ確認 静岡県東伊豆町 白鳥岳寿さん

    静岡県東伊豆町のかんきつ専作農家、白鳥岳寿さん(64)は、難防除病害のかいよう病に強いレモン新品種「璃の香」を今シーズン初収穫した。同病に強いとされる主力のニューサマーオレンジ(日向夏)は一昨年の台風の影響で発病したが、「璃の香」は発生せず、同病に対する強さを実感している。…… [未来人材] 26歳。大農家・父の背中追い若手6人で新会社設立 トマトの概念変える 滋賀県甲賀市 今井大智さん 滋賀県甲賀市の今井大智さん(26)は、同じ農業生産法人で働く20代の若者だけで会社を立ち上げ、先端技術を駆使した高糖度トマト栽培に取り組んでいる。“業”の傍ら、早朝や夜などの勤務時間外を使って、仲間とトマト栽培に明け暮れる日々を送る。若手だけで何か新しいことに挑戦したい――。農業の魅力に取りつかれた若者が新たな一歩を踏み出した。 「これはもう、トマトの形をしたあめ玉だ」。“異次元”の甘さが特徴の自慢のト

    日本農業新聞 - レモン新品種「璃(り)の香(か)」初収穫 かいよう病への強さ確認 静岡県東伊豆町 白鳥岳寿さん