「法律違反だが犯罪ではない」が成立する中国
カルチャーカフェ・獨協「ホントにあった？中国のコワい話」第4回「キョンシーは実在するか？～中国の死体搬送術～」
またまたご無沙汰してしまいました。どうもサボり癖というものは一度ついてしまうとなかなか治るものではなく、授業から足が遠のいている学生諸君の気持ちがよくわかり（違） で、仕事しているふりをしながらネットを眺めていると、10月からの新番組に、こんなものが。 好好！キョンシーガール～東京電視台戦記～（テレビ東京系） 「女優にアイドル、大学生としても忙しい川島海荷（１８）。 なんでも鑑定団の出演依頼を受けて、自宅の蔵を物色していると、「封印」と書かれた奇妙な鍋を見つける。 誤って蓋を開けてしまうと、中から１０１匹の凶悪なキョンシーたちが解き放たれてしまった。 すると、お札は少年に変身し、呆然とする海荷に対して、「責任をとって道士としてキョンシーと戦え」と告げる。 かたくなに拒む海荷だったが、自身が所属する９nineのファンがキョンシーの被害にあったことを知る…」（公式HPより） ということで、キョ
中国経済減速でも中国人訪日客が減らない理由
近藤康生（こんどう・やすお） 1956年、大阪生まれ。78年、関西学院大学商学部卒業。大学2年生のときに始めたスキーツアービジネスを卒業後に発展させ、81年に旅行会社「株式会社ホワイト・ベアーファミリー」を設立、代表取締役就任。現在、インドネシアや中国を含む約10社によるWBFグループのトップ。著書には『人はなぜ旅に出るのか』『25億の借金をしても沖縄・瀬長島につくりたかったもの』（共にダイヤモンド社）がある。 しかしＧＤＰ報道と同じ日の紙面では「訪日客消費2.6兆円」（朝日新聞）と、この1～9月に外国人観光客が日本に落としたお金が過去最高にのぼったと告げている。なかでも中国人が最大の「お客様」で、7～9月の旅行消費額でみると全体の46％が中国人の財布から出ているという。 新聞やテレビの、これらの報道を順に追っていくと、「2015年の前半は景気よく金を使ってくれたけど、中国の経済は（やっと
ノーベル賞経済学者・クルーグマン「中国崩壊と世界同時不況 私はこう見ている」（週刊現代） @gendai_biz
ノーベル賞経済学者・クルーグマン「中国崩壊と世界同時不況 私はこう見ている」 チャイナ・ショック! 世界経済の「明日」を読む【第1部】 世界第2位の経済大国・中国で、株価が暴落した。その巨大なくしゃみによって、日米欧で同時に株安が進行。「世界不況」への門が、不気味な音を立てて開き始めた。混迷の時代がまた始まるのか。 失速と崩壊はまだこれから 「チャイナ・ショック」以外の何物でもない株の急落だった。昨年末から上昇し始めた上海株式市場の総合指数は、6月、5000ポイントの大台に乗せていたが、8月末、一気に下落。25日には、節目の3000を一時割り込み、ピークから4割超下げた。中国バブルは完全に弾け、崩壊した。 日本でも、8月半ばには2万1000円近くまで値を上げていた日経平均が、8月25日、半年ぶりに、1万8000円を割り込んだ。大損を出す投資家が続出。市場は阿鼻叫喚の地獄と化した。 各国で懸
「1対1の人間関係づくりに情熱を」アイスタイルが中国市場にアジャストできた理由 | HRナビ by リクルート
中国の化粧品市場は、近年爆発的に伸びている。しかし、法規制が厳しい背景や、ローカルルールが根強い影響もあり、海外企業の進出はなかなか成功しにくい。 そんな中国の化粧品市場の参入に成功し、業績を伸ばしているのが、日本でも名の知れたコスメ・美容の総合サイト「＠ｃｏｓｍｅ」を運営するアイスタイルグループである。巨大な資本を持つ外資系企業でも撤退を余儀なくされることの多い中、アイスタイルはどのようなプロセスで、中国のビジネス文化にアジャストしていったのだろうか。アイスタイル現地法人、istyle China Co., Limited、istyle Global (Hong Kong) Co., Limitedの代表取締役である吉田直史氏に詳しく話を伺った。 吉田直史氏 北京大学EMBA修了。大手総合印刷会社を経て、アイスタイルに入社。新規事業立ち上げや営業部長を務め、東証マザーズ上場に貢献した後、
アマゾン、競合アリババの「Tmall」に出店--中国進出の難しさ示す
Amazonは先週、競合するAlibabaの「Tmall」上に独自のデジタルストアを開設した。Tmallは、小売業者のストアをホスティングする中国の消費者向けオンラインストア。Alibabaは売り上げの一部を手数料として徴収している。 AmazonとAlibabaの連携は、控えめに言っても奇妙だ。Alibabaは中国最大のEコマース企業である。同社は2014年に、250億ドルもの資金を調達した歴史的IPOによって米国で上場した後、AmazonやeBayが優勢な米国でのEコマースに照準を定めている。一方、Amazonは何年も前から、小さなシェアしか獲得できていない中国市場で存在感を高めようとしている。 Tmallは、Alibabaの中国における成功を支える主要な要素だ。世界中の大手小売業者にデジタルストアを提供するTmallは、拡大する中国の中流階級に対する商業的なゲートウェイとなっている。
イスラム諸国ではauケータイを大切に « クーリエ・ジャポンの現場から（編集部ブログ）
編集部Ｋです。 自分では丁寧に接していたつもりなのに、相手の外国人がなぜか不機嫌になってしまった。日本では当たり前の行為なのに、外国で同じことをしたら非難された。そんな経験はありませんか？ 私（♀）は某国で、アマゾネスのようなおばさまに唇を奪われ、のけぞったことがあります。その国では挨拶の際に同性同士でも唇にキスをするという習慣がある――と知ったのは、ずっと後になってからでした。 国民性やその文化圏特有のルールを知らなかったために、思わぬ誤解を招いたというのはよくある話。旅の恥はかき捨て、と開き直る向きもあるでしょうが、せっかくの旅行で無用なトラブルは避けたいものです。ビジネスで海外を渡り歩く人なら、マナーや常識もグローバルスタンダードでなければ、交渉や人脈づくりにも支障が出ることでしょう。国内においても、日常で外国人と接する機会は増しています。 今月号では「海外に出る前に知ってお
Googleマップは中国から消え去るのか？
ウェブサイトを作成する際に、Googleマップはアクセスマップ、マップと連動したアプリなどによく利用されていますが、中国国内のウェブサイトにも多数採用されています。しかし、Googleマップが中国から消え去る可能性が出てきました。利用する前によくご注意ください。 Googleその他の会社が提供するマッピング機能はマップを利用する上で欠かせませんが、一方ユーザーが勝手にマップ上でマッピングした情報は軍事情報、秘密情報の情報漏洩に繋がっているではないかと中国政府から指摘がありました。それを防ぐため、中国はマップを提供する会社に対してライセンス制度を導入しました。 ライセンスを申請する条件は、サーバーが中国国内においてあること、中国国内の合弁会社によって運営されていること、この二つが必須となります。maps.google.comのグローバルサービスはこの時点でアウトですが、一方、ditu.goo
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ビール市場初の縮小、透ける中国消費の「新常態」 大連支局 原島大介 - 日本経済新聞