1月19日発売の3Dオープンワールドゲーム「Palworld」（パルワールド）が大いに話題だ。ゲームの公式Xアカウントによればすでに400万本以上を売り上げ、PCゲーム配信プラットフォーム「Steam」では同時接続プレイヤー数が最大で約130万人に上っている（1月22日午後1時40分時点）。 早期アクセスにもかかわらず、販売価格からの単純計算で約120億円を売り上げた計算になることから、ビジネスシーンでも話題になり始めている。一方で、ゲームシステムやキャラクターが他作に類似していることもあって、SNSでは物議を醸してもいる。 かくいう筆者も以前から注目していたタイトルで、1月22日時点ですでに25時間ほど遊んでいる。ITmedia NEWSはIT専門媒体なので、いつもならIT・ビジネス視点で「話題作・パルワールド開発の裏側」みたいな記事を書くところだが、あいにく筆者は休暇をSteam漁りで

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 個人で運動するよりも、他者との運動の方がモチベーションが向上する可能性がある。またグループで登山する状況では、能力の低いメンバーが休憩すると同時に、能力の高いメンバーも休憩しなければならないため、能力の低いメンバーがより頑張ろうという気になる傾向がある。自分より少し優れたメンバーと結合的に運動すると高い効果が得られるのだ。 今回はジョギングを対象に、スマートグラスに表示された少し前を走るバーチャルキャラクターを提示した際の評価を行う。今回使用するスマートグラス（EPSON MOVERIO BT-300、両眼1280×720画素、重量69g）は、走行中の負担を小さくするために軽量なものを採用

仮想的な3次元空間を意味する「メタバース」の原典として知られる書籍『スノウ・クラッシュ』が復刊される。早川書房の編集者である一ノ瀬翔太さんが自身のTwitterアカウント（@shotichin）で11月1日に復刊を示唆するツイートを投稿。同社に確認したところ復刊は事実としている。 『スノウ・クラッシュ』は、SF作家のニール・スティーヴンスンさんが1992年に発表したSF小説。作品内に登場する架空の仮想空間を「メタバース」（MetaとUniverseの造語）と名付けており、現在まで仮想的な3次元空間の総称として使われるメタバースの原典として知られている。 メタバースを巡っては、Facebookが10月に社名を「Meta」に変更することを発表。「これからはメタバースファーストになる」と注力する姿勢を見せている他、国内でもグリーがライブ配信事業を軸にメタバースへ参入することを発表。2024年まで

関連記事 レゴランドってそんなにひどいの？　家族を連れて行ってみた 「隣接する商業施設からテナントが撤退」「水筒の持ち込み禁止」などのニュースで注目を浴びているレゴランド。ネット上では酷評する声もあるが、実際はどうなのだろうか。記者が家族を連れて遊びに行ってみた。 スシローとくら寿司　「価格帯」と「シャリ」から見えた戦略の“決定的”な違いとは 大手回転寿司チェーンのスシローとくら寿司。標準的な寿司の重さはほぼ一緒。しかし、価格とシャリの違いから戦略の違いが見えてきた。 「100円×3個＝301円」問題でセブンが公式に謝罪　見習うべきは「イオン方式」か 「税込100円×3個＝301円」問題で混乱が起きたセブン。お客が困惑した根本原因は事前告知が不足していたことだ。ただ、イオンが採用する価格表記を採用する道もあったかもしれない。 新成人が「欲しい車」ランキング　3位はフォルクスワーゲン、2位は

「君、今日からクラウド担当ね」　未経験者が1人で始めた、ファミマのAWS移行の舞台裏（1/2 ページ） 国内に約1万6000店舗、海外に約7300店舗を構える、コンビニ大手のファミリーマート。商品の在庫管理、宅配便の受発注管理、決済といった店舗システムを長年オンプレミスで運用してきたが、2017年末から段階的にクラウド（Amazon Web Services）に移行している。 ファミマで移行の責任者を務める土井洋典さん（システム基盤構築部 クラウド推進グループ マネジャー）は、当時クラウドは専門外だったが、上司から突然このミッションを任され、試行錯誤しながら業務に当たってきた。 当初は部下もおらず、たった1人でのスタートだったが、社内外を巻き込みながら移行に取り組んできた土井さん。その舞台裏ではどんな苦労があったのか。アマゾン ウェブ サービス ジャパンがこのほど開いたイベント「AWS S

「不正指令電磁的記録に関する罪」（いわゆるウイルス罪）について、どういった行為が摘発対象になるかを示した文書を、全都道府県警に対して開示請求しているエンジニアのSUGAIさんは4月10日、奈良県警から開示されたという文書を、Webサイト「IT議論」で公開した。 奈良県警が開示したのは、今年2月、警察庁が各都道府県警などにあて、不正指令電磁的記録に関する罪の積極的な取り締まりを行うよう指示した通達「不正指令電磁的記録に関する罪の取締りの推進及び取締りに当たっての留意事項について」と、2011年7月、刑法に不正指令電磁的記録に関する罪が追加され、施行されたタイミングで、法務省が検察にあてた通達のほぼ全文だ。 今年2月に出された通達で警察庁は、「ネットバンクや仮想通貨の不正送金など、不正的電磁記録によりサイバー空間の安全が脅かされる事案が多発し、大きな社会問題になっている」とした上で、各県警に「

「働かない」ことばかり注目されている日本は大丈夫か？：ここが変だよ、日本の「働き方改革」（1/4 ページ） 2018年6月に「働き方改革関連法案」が国会で可決し、来年4月から施行されることが決まった。残業の上限規制、休息時間の確保、フレックスタイム制の拡充、残業代の引き上げなど、「働き過ぎ」を減らすことに重点が置かれた内容といえる。 実際には、新しい働き方を可能とする制度として、決められた勤務体系から解放される「高度プロフェッショナル制度」という成果型の働き方が認められたが、サービス残業を増やしかねないとの理由で年収や業種などかなり厳しい制限が掛かってしまった。 また、副業や兼業を促進するための取り組みとして、ガイドラインの整備は行われたが、それをどこまで認めるかはそれぞれの企業側に委ねられることとなり、どれだけ多くの人が副業や兼業ができるようになるかは全く分からない。 こうした背景もあり

10月末に発表されたIBMがRed Hatを買収した件は話題になりました。この件でいろいろ調べていたら、こんな記事が目に止りました。 25歳になったRed HatはLinuxの先を見つめる（TechCrunch Japan） この中にこんな一節があります。 LinuxがMicrosoftのデスクトップ支配に敢然と立ち向かうかのように見えた90年代半ばの熱狂とは異なっているものの 確かに、昔はLinuxは“デスクトップWindows”に闘いを挑んでいたのですよね。今でももちろん“デスクトップLinux”はありますが、主流はサーバ向けで、Red Hatの成功もそこから来ています。 私は今の会社を立ち上げる直前、Red Hat Japanに在籍していました。12～3年前です。当時はLinux（というかオープンソース）はMicrosoftと全面戦争状態にあり、Red Hat社員のPCはほぼ全てデス

～企業も学生も変われるか　新卒採用の最前線を追う～： 揺れ動く新卒学生の就活。企業の採用活動時期を定めた「就活ルール」については、経団連が2021年春入社の学生から廃止を表明するなど二転三転が続いている。ただ、現場では既に従来の採用の在り方が変わりつつある。ビジネスモデルの急激な変化や働き方改革で、求められる職場や人材像が変容しているからだ。新卒就活の岐路ともいえるこの時代、試行錯誤する企業や学生を追った。 2018年も空前の売り手市場が続く新卒採用。だが7月、そのトレンドとは真逆の異変が起きていた。リクルートキャリア（東京都千代田区）の就職みらい研究所の調査によると、7月1日時点の19年卒予定の女子の就職内定率が、前年同月比でマイナス2.7％となる78.8％に落ち込んだ。 男子の内定率が従来通り上がっているのをみても、女子がこの月に突出して減少しているのは異常だ。ちなみにその後の月はマイ

同社執行役員の梅田成二本部長（デバイスパートナー営業統括本部）は、「バッテリーの不具合や、OS立ち上がりの遅さ、メモリの寿命によるクラッシュなどのトラブルが4年目以降に頻発する」と分析。 さらに、日本の中小企業のPC買い替えサイクルは5.4年と、米国の4.5年、グローバルの4.3年よりも長い傾向があるとする。 長期間型落ちのPCを利用することによるデメリットについて、調査会社の米Tech Aisleが行ったPC利用のコスト比較調査を梅田本部長が紹介。 利用期間が4年未満のPC1台にかかるメンテナンスコストは322ドルで、生産性コスト（起動にかかる時間など、本来生産が可能だった時間を失うコスト）は1056ドル、計1379ドル（約15万円）であるのに対し、4年以上のPC1台にかかるそれぞれのコストは497ドル、2574ドルで計3071ドル（約35万円）という結果だった。 「中小で最も使われてい

委員の半数が連名で修正案を提出も、意見の一致を得ず 座長は慶應大学大学院の中村伊知哉教授と同大学院の村井純教授。第8回会議での中間とりまとめ案の修正をしつつ、サイトブロッキングの法制化の是非についてとりまとめるとして会議を始めた。 会議前に、ブロッキング法制化の強行は民間の協力を妨げるとして、森亮二弁護士など9人の検討会議委員が連名で中間とりまとめ案の修正案を提出した。 修正案は、「事務局の中間まとめ案にはブロッキング法制化を強行する意図がある」として、ブロッキングの賛否両論を併記したまとめ案の一部分を全文削除した上、「ブロッキングの法制化はいったん見送り、民間協力による対策を総合的に推進するべきである」とする内容。 しかし、文中の「法律を専門とする全委員の間で、現状違憲の疑いがあることについて意見の一致をみた」という文に、委員の林いづみ弁護士などが「憲法に違反しない立法は可能」として修正

ガンダムの宇宙世紀でインフレは起きたのか？：【新連載】元日銀マン・鈴木卓実の「ガンダム経済学」（1/5 ページ） SFや特撮の世界で経済はどのように動いているのか。大規模な戦争が描かれ、ときに政治の駆け引きが繰り広げられる世界ではあるが、経済についての描写は思いのほか少ない。 すぐに思い出せる範囲だと、「銀河英雄伝説」（OVA版）において、銀河帝国と自由惑星同盟の間にあるフェザーン自治領の策動もあり、経済に比較的スポットが当たっていたぐらいである。他の作品、例えば、2019年にアニメ放送40周年を迎える「機動戦士ガンダム」の世界はどのような経済だったのだろうか。それをさまざまな側面から分析するのがこの連載コラムのテーマである。 なぜ、数多あるSF・特撮の中で「機動戦士ガンダム」を取り上げるのか？　それは筆者がガンダムのテレビ放送開始と同じ1979年に生まれて以来、ガンダムとともに育ってきた

課題が分からない？　「情報通信白書」にみる日本企業の深刻なクラウド事情：Weekly Memo（1/2 ページ） 総務省が先頃、日本のICT産業における現状や課題をまとめた「平成30年度版 情報通信白書」を公表した。その中から、日本企業の深刻な課題が浮き彫りになったクラウド事情を取り上げたい。 企業のICT投資とクラウドサービスの関係 総務省が毎年、この時期に刊行する「情報通信白書」は、今回で46回目を数える。国内のICT関連統計資料として最も長期かつ広範囲に網羅しており、一部を除いてオープンデータとして利用できるようになっている。 最新版では「人口減少時代のICTによる持続的成長」と題した特集が組まれ、「世界と日本のICT」「ICTによる新たなエコノミーの形成」「ICTによる生産性向上と組織改革」「ICTによるインクルージョン促進」といった話題とともに、ICTの産業や政策についての動向が

ソフトバンクが東京証券取引所へ新規上場予備申請を行った。さらに強固な経営基盤を持つ事業会社となる準備が整ったと判断したため。2018年2月からソフトバンクの株式上場の準備を進めてきた。 ソフトバンクは7月9日、東京証券取引所へ新規上場予備申請を行った。 ソフトバンクグループとソフトバンクは、2018年2月からソフトバンクの株式上場の準備を進めてきた。今回、ソフトバンクがより自律的な経営視点と成長戦略を持ち、国内外のグループ各社と連携して幅広い領域に事業展開することで、さらに強固な経営基盤を持つ事業会社となる準備が整ってきていると判断し、新規上場予備申請を行ったという。 ソフトバンクは上場後も国内通信事業を展開する連結子会社であることが前提となる。 東京証券取引所にソフトバンクが株式を上場するためには、日本取引所自主規制法人による上場審査を経て、東京証券取引所から上場承認を得る必要がある。現

セコムなど3社がAI（人工知能）を使って勤務シフトを自動で作成するサービス「セコムかんたんシフトスケジュール」を開発。飲食店や小売業で課題になっているシフトの作成や調整の負担を軽減する狙い。 セコムはこのほどAI（人工知能）を使って勤務シフトを自動作成するサービス「セコムかんたんシフトスケジュール」を開発し、9月から販売を開始すると発表した。AIを活用することで、飲食業や小売業の課題である勤務シフト作成の手間や、シフト調整の心理的負担などを軽減するという。 セコムかんたんシフトスケジュールでは、まずスタッフがPCやスマートフォンなどから登録した希望をもとにAIが勤務シフトを自動で作成。欠員のある時間帯や店舗などは一覧表示でPCやスマートフォンから確認でき、スタッフが欠員の募集に応募できる他、スタッフの勤務状況や欠員への応援実績などをもとにAIが補充候補を管理者におすすめする「AIリコメンド

「税金の無駄遣い」と糾弾され、8年前は閉鎖寸前 休日には入場待ちの行列ができ、入館者数の前年比増を毎月達成している水族館がある。大都会のオシャレ水族館でも、人気観光地にある巨大水族館でもない。人口8万人ほどの愛知県の蒲郡（がまごおり）市にある竹島水族館だ。 展示している生き物は魚類のほか、大きい動物はアシカ、カピバラ。館長を含めたスタッフは7人のみ。建物は国内で2番目の古さ、水槽を軽く見るだけならば10分弱で歩き回れるほどの狭さ――。条件面では「しょぼい」としか言いようがない弱小水族館が、2016年度は39万8000人もの客を集め、17年度は耐震工事のために4カ月間の休館をしたにもかかわらず35万人を達成。本年度は43万人の目標を掲げている。わずか8年前は年間12万人ほどしか来ない不人気施設で、閉鎖寸前だったことが信じられない。 「館内はいつもガラガラで、寝そべっていても平気なぐらいでした

「ゲームと金」をテーマにプロゲーマーや有識者らがゲーム業界の課題や未来を語り合う座談会が、2月18日にゲームイベントスペース「Red Bull Gaming Sphere Tokyo」（東京都中野区）で開催された（Twitchでアーカイブ視聴可能）。梅原大吾選手やふ～ど選手などプロゲーマーの他、日本eスポーツ連合（JeSU）の浜村弘一副会長など12人が参加し、JeSUが発表した「プロライセンス制度」などについて激論を交わした。 「プロライセンス」は必要か？ JeSUは、賞金付き大会の開催やプロライセンスの発行などを行い、プロゲーマーの社会的地位向上などに努め、日本のeスポーツを普及・促進させることを目的に設立された団体。JeSU公認の大会で優秀な成績を収めるか、ゲームメーカーからの推薦を得たプレイヤーは、プロライセンスが発行される。 プロライセンス制度や賞金付き大会をめぐっては、「プロライ

「出版界のAmazon」目指す　著者と読者つなぐ出版プラットフォーム「Publica」　：“日本が知らない”海外のIT（1/2 ページ） もし、あなたが素晴らしい小説のアイデアを思い付き、実際に本にして出版したいと考えたとしよう。 まず思い付くであろう方策は、出版社に原稿を持ち込むというもの。しかし、持ち込み原稿が編集者の目にとまることは極めてまれで、文学賞を狙った方がまだマシかもしれないという現実に直面する。このままでは、潜在的なファンに小説を届けることさえできない。 では、電子書籍の自費出版はどうだろうか。これなら出版までのハードルは低いし、例えばAmazonでは著者の印税が販売価格の70％に設定されているため、収益率もよさそうだ。 しかし、現実では文章の校正やイラストの手配など、本を形にするために必要な作業は自分で全て行わなければならず、その費用を捻出しなければならない。その分の資金

日本人の有給消化率は2年連続で世界最下位――旅行サイトExpediaの日本法人・エクスペディア・ジャパンが12月11日、こんな調査結果を発表した。有休消化に「罪悪感がある」と考える日本人は6割以上にのぼり、これも世界最多だった。 日本のほか米国、フランス、スペイン、インド、韓国、オーストラリアなど世界30カ国の有職者（18歳以上）計約1万5000人に対して今年9月、ネットでアンケート調査した。 日本人は、平均有休支給日数20日に対して消化日数は10日で、消化率は50％にとどまった。日本の次に消化率が低いのは韓国で、67％（支給15日、消化10日）だった。 日本人が休みを取らない理由の1位は「緊急時のために取っておく」。病気休暇が導入されていることが多い海外と異なり、日本人は病欠時に有給休暇を利用するためだろうと同社は指摘している。2位は「人手不足」、3位は「職場の同僚が休んでいない」だった

電子書籍取次のメディアドゥは2月28日、同業の出版デジタル機構を子会社化すると発表した。産業革新機構から、出版デジタル機構株式の70.52％を約80億円で取得。公正取引委員会の審査で排除措置命令を受けなければ実行する。 コミックを得意とするメディアドゥのラインアップに、デジタル機構が得意とする文芸書などを加えてコンテンツを強化。新たな電子書籍流通プラットフォームの構築を目指すとしている。 出版デジタル機構は2012年、出版物のデジタル化支援を目的に、産業革新機構や講談社、集英社、小学館などの出資で設立。13年には電子コンテンツ流通大手のビットウェイを買収し、電子取次事業に参入した。出版社の取引先を多数かかえ、文芸書、学術書などを中心としたテキストコンテンツを豊富にそろえている。 14～15年3月期は赤字だったが、16年3月期に黒字転換。同期は売上高は146億3600万円、営業利益は6億25