8月2日は土用の丑（うし）の日。ウナギが恋しくなる季節となった。数ある養殖魚のなかでも、日本の食文化を象徴するウナギは実は約99%が養殖物だ。ところが、養殖に必要な稚魚が減っており、満足に食べられなくなる日が来てもおかしくない。解決の切り札として、卵のふ化から人が手がける「完全養殖」の実用化に近畿大学水産研究所が乗り出した。日本の養殖技術をけん引してきた同研究所は専門家を招いて難関に挑む。紀伊

サケは食卓の定番メニューだが、これだけ身近な魚でも広い海のどこを泳いでいるのかわかっていなかったという。最近、サケの骨の中に各地の痕跡が記録されていることを日本の研究チームが突き止めた。位置をたどると、日本の川でとれるサケの多くが米国アラスカ州に近いベーリング海の大陸棚まで回遊していた。イワシやウナギでも、「耳石」と呼ぶ耳の組織から行動履歴が明らかになりつつある。魚たちが語り始めた「旅の記録」を

「かかったぞ！」「はよ餌持ってこんか！」。漁師たちの怒号が飛び交い、次々と釣り上げられるカツオは弾丸のように顔をかすめていく。高知県土佐市を拠点とする一本釣り漁船「光丸」。先輩の指示を受け走り回るのは、3月から働き始めた3人の青年たちだ。インドネシアの水産高校を卒業し、昨年冬に来日。技能実習生としての3年間を歩み出した。日の出から日没まで魚を探し回っては漁を繰り返し、夜も交代で安全航行の見張り

北から寒流の親潮が、南から暖流の黒潮が流れてぶつかる日本列島の太平洋沖は好漁場として知られる。ところが最近、北海道沖に暖かい海水の塊が滞留するなど海流に異変が起きている。この影響で2019年のサンマ漁は歴史的な不漁を記録した。なぜ海流に異変が起きたのか。この海域に生息する魚類にどんな影響を与えるのか。謎が深まっている。「19年のような年はかつてなかった」。水産研究・教育機構北海道区水産研究所の

日本の水産物輸出で数量ベースで最大なのはサバ。農林水産省によると、2019年は約17万トンと水産物輸出全体の3割強に当たる大量のサバが輸出された。輸出先はアフリカが多く、17～19年まで3年連続でナイジェリアが首位。東南アジアを経由したアフリカへの再輸出も増えているようだ。サバは小型のモノを中心に缶詰など水産加工品用として東南アジアに輸出されることが多かった。アフリカへの輸出が増えた理由につい

東日本大震災の津波で甚大な被害を受けた三陸海岸。9年の歳月で復興は進み、穏やかな内湾には水産物養殖のブイが所狭しと浮かぶ。しかし、その水面下では問題が起きている。ウニによる食害で海藻が無くなる「磯焼け」だ。磯焼けを食い止め、豊かな海を再び取り戻そうとする人たちを追った。白と黒のモノトーンの世界が広がる海――。2月末、岩手県大船渡市の越喜来（おきらい）湾に潜り、むき出しの岩にウニばかりが点々とす

繊維メーカーのクラボウは12日、16日に少量の血液から新型コロナウイルスの感染の有無を15分で判定できる検査キットを発売すると発表した。ウイルスの遺伝子を検出する「PCR法」に比べて検査時間を大幅に短縮できる。提携先の中国検査薬大手が開発した。この手法を使った新型コロナ検査キットの国内販売は初めてという。クラボウが発売するキットは「イムノクロマト法」というインフルエンザ検査キットなどに使う手法

東日本大震災から9年。岩手県宮古市や宮城県気仙沼市など東北地方の海岸線を襲った津波が真っ黒な海水だったことを記憶する人は多いだろう。海底のヘドロなどを巻き込み黒く濁った津波の衝撃度は専門家の予想を超えていた。いま改めて黒い津波がもたらすリスクと防災上の課題に注意を向ける必要がある。汚染が生み出す「黒い津波」のリスク――。津波の専門家である今村文彦東北大学災害科学国際研究所長は2019年11月、

【ドバイ=岐部秀光】英BBCテレビは28日、イランの医療関係者の話として、同国で感染拡大が続く新型コロナウイルスによる死者が少なくとも210人に達したと報じた。当局が同日までに認めている死者数34人を大幅に上回るが、保健省はこの数字を認めていない。イラン国内では首都テヘランやイスラム教シーア派聖地コムで感染が拡大している。市民は政府の発表を信頼しておらず、不安や恐怖が広がっているもよう。28日

魚をよく食べる人ほど認知症を発症するリスクが低いことが、日本人の高齢者約1万3000人を対象とした研究で明らかになりました。日本は魚の摂取量が多い国の1つです。魚には、EPA（エイコサペンタエン酸）やDHA（ドコサヘキサエン酸）など、認知機能の低下予防に役立つ可能性のある栄養素や、ビタミンB12やビタミンEのような、神経保護作用を持つ栄養素が含まれています。ゆえに日常的な魚の摂取は、認知症発症

【ジュネーブ=共同】世界気象機関（WMO）は7日、南極で過去最高気温となる18.3度が観測された可能性があるとして情報を精査すると発表した。南極でこれまで観測された最高気温は2015年3月24日の17.5度。WMOによると、観測されたのは6日、南極半島にあるアルゼンチンのエスペランサ観測基地。アルゼンチンの気象当局はツイッターで、同基地に置かれた温度計の写真を掲載した。WMOは風が山を越え、

政府の地震調査委員会は24日、将来の発生が懸念される南海トラフ地震で西日本から東日本の各地を襲う津波の確率を公表した。太平洋側や瀬戸内の352市区町村のそれぞれについて、3～10メートル以上の津波が押し寄せる確率を「30年以内に26%以上」などと計算した。これまでは最も高い津波への警戒を呼びかけており、高さごとに地域別の確率を示すのは初めて。行政や企業、個人の備えを強く促す狙いだ。津波の高さを

北海道の海に異変が起きている。道東沖のサンマは戦後最低の記録的不漁。函館では地元産のイカが釣れず、水産加工会社は海外からの輸入に頼りきりだ。中国や北朝鮮の船による公海上での乱獲にくわえ、数十年周期で起きる海洋環境の変化の可能性を指摘する研究者もいる。北の海の幸に復活の目はあるのか。「根室産生さんま　398円」。8月下旬、札幌市内の食品スーパーでは初物サンマに高値がついた。8月に解禁された道東沖

鍋物や贈答品に使うコンブの出荷が最盛期を迎えている。和食に欠かせない食材だが、今年の生産量は過去最低となることがほぼ確定した。小売価格も過去最高値圏で推移する。新物の収穫が始まったノリも全国的に生育が遅く、値段も高めだ。温暖化などの影響で、モズク、ワカメなど食卓になじみ深い海藻の多くが不作となっている。日本のコンブの9割以上を生産するのが北海道だ。今年の生産量は1万2710トンと前年より2割減

国内造船首位の今治造船（愛媛県今治市）と2位のジャパンマリンユナイテッドは29日、資本業務提携することで合意したと発表した。JMUが新たに発行する株式を今治造船が引き受ける。液化天然ガス（LNG）を除く商船分野で、営業や設計を共同で行う

暗黒の深海でよく見つかる生物は何か。答えはクラゲだ。捕獲して地上で観察するのがとても難しく、その生態は謎に包まれている。ならば深海で生きた姿を詳しく調べようと、探査する研究が動き始めた。4Kなど最新鋭の映像技術を総動員する。クラゲ観察を通して、地球環境の変動や資源開発などによる海洋の生態系への影響をつかめるかもしれない。「地球はクラゲの惑星だ」。海洋研究開発機構主任技術研究員のドゥーグル・リン

四方を海に囲まれた日本で、消費者の「さかな離れ」が止まらない。さらにマグロやサンマは乱獲などの影響で将来に不安が残る。そんな問題山積の水産業を救おうとスタートアップが立ち上がった。人工知能（AI）などの先端技術を駆使し、鮮魚の価値を最大限に高める。水産業支援の「大海原」にこぎ出した各社の針路を追った。「今日はよく食べてるな。もう少しエサを追加してみるか」。ここはマダイの養殖を手掛ける漁業者の自

漁港がおいしく、楽しい施設へ変化している。魚を流通させるために市場関係者しか入れない閉鎖的な場所が多かったが、水産業を盛り上げようと発想を転換。水揚げや競りを見て、地魚を食べられる食堂、漁業体験ができる船も登場し、浜のにぎわいにつなげている。国は今年から規制を緩和、港をもっと活用できるよう後押ししている。■取れたてを手ごろに味わう"漁港飯"兵庫県の明石ダコに和歌山県のマグロ……。関西は"漁港飯

シシャモが姿を消す？――食卓や居酒屋でおなじみのシシャモがピンチだ。北欧産が国内流通の9割以上を占めるが、大産地のノルウェーが10月、資源保護のため2年連続で禁漁とすることを決めた。世界的に需要が拡大する中、国内在庫は半年分しかない。来春には値上げで最高値となるか、食卓から消えかねない事態と、業界関係者は気をもんでいる。シシャモとしてスーパーなどに並ぶものの多くは、海外から輸入した「樺太シシャ

サンマ、サケ、イカと幅広い魚の不漁が続いている。漁業者の収入も減少が余儀なくされており、漁業保険の支払いも増加中だ。この結果、支払いに備えた積立金が枯渇寸前の状況になりつつある。慢性的な不漁を食い止めるためにも、資源管理による漁獲資源をいかに増やすかが急務になっている。【関連記事】サカナがとれなくなった日本　食文化揺さぶる「恐れていた事態が起きた」。10月中旬、自民党部会で水産庁職員がサンマの漁獲状況について説明すると、出席議員の間で重苦しい空気が流れた。通常は夏の終わりと共に日本近海に来るはずのサンマの回遊が今年はぱったりみられず、漁獲量は10月9日時点で約7000トンと前年同期の1割にとどまり、過去最低を記録した。豊漁・不漁の波がある漁業は保険によるセーフティーネットがある。平均水準より収入が減った場合、