社会の力を最大化する「顔の見える関係」（森田達也） | 2013年 | 記事一覧 | 医学界新聞 | 医学書院

【寄稿】 社会の力を最大化する「顔の見える関係」 緩和ケアプログラムの地域介入研究（OPTIM-study）を終えて 森田 達也（聖隷三方原病院 緩和支持治療科部長） 本年3月，緩和ケアの大規模研究OPTIM-study（Outreach Palliative care Trial of Integrated regional Model，厚労科研第3次対がん総合戦略研究事業「緩和ケアプログラムによる地域介入研究」）が終了し，成果がまとめられた1－3）。国内4地域（山形県鶴岡市，千葉県柏市・我孫子市・流山市，静岡県浜松市，長崎県長崎市）を対象としたOPTIM-studyは，緩和ケアプログラムによる患者アウトカムの改善を検討した国際的にも最大規模の地域介入研究である（図1）。近年さかんに勧められているmixed-methods studyとして，「何が変化するか」（量的研究）と「変化はなぜ生

[dr_kenta]

"　OPTIM-studyは，これまで「エビデンス」が存在しなかったわが国の緩和ケア政策に一石を投じるものだ。" 医学書院／週刊医学界新聞(第3019号 2013年03月18日)

[DrPooh]

緩和ケアの地域介入研究。『患者所持型の情報共有ツールや，地域のリソースデータベース，画一的な教育プログラム，患者・市民に対する広く薄い啓発など取り組みは効果が十分ではない可能性が示唆された』