冬山登山に備えビーコン２０台贈る 救助機構が県教委に | 信濃毎日新聞［信毎web］

日本山岳救助機構合同会社（東京）は２１日、雪崩に遭った場合の捜索に役立つ「ビーコン」（電波発信器）２０台を県教委に寄贈した。県教委は年内に１０台を購入予定で、県山岳総合センター（大町市）の所有分２３台と合わせると５０台を超える見込み。今冬から、県内の高校山岳部の合宿などに役立て、冬山登山の安全確保対策を強化する。 ビーコンは電源を入れると微弱な電波を発信。ビーコンを身に付けた登山者が雪に埋まった場合、捜索者は自身のビーコンを受信モードに切り替える。埋まった登山者が発する電波を捉えると、ビーコンの画面に「埋没地点までの距離と方向」が表示される。 同社は遭難時の救助費を加入した会員で負担し合う制度を運営。県内で山岳遭難が多いため、対策に役立ちたいと会費の一部でビーコンを購入した。県庁で開いた寄贈式で、同社の中嶋正治・業務執行社員（６９）は「ビーコンの使い方など安全対策を身に付けた上で、若いころ