基幹系システムだろうと塩漬けにしない、アジャイル保守で機能強化稼働後のシステムの成長を早める方法として、アジャイル開発を適用するケースが増えつつある。アジャイル開発によってエンハンス開発にまつわるリスクを削減するのが狙いだ。手戻りを減らし、メンバーの生産性を上げる効果が期待できる。
無名のBIツール、旬のスタートアップがこぞって採用する理由 | 日経 xTECH（クロステック）
日本では全くの無名だが、シリコンバレーでは米Lyftや米Squareなど旬のスタートアップがこぞって利用しているBI（Business Intelligence）ツールがある。米カリフォルニア州サンタクルーズに拠点を置くスタートアップの米Lookerが手掛ける製品だ。 同社のBIツール「Looker」は、配車サービスのLyft、決済サービスのSquareや米Venmo、クラウドファンディングサービスの米Kickstarterや米Indiegogo、オンラインメディアの米Buzzfeedなど、著名スタートアップを中心に、既に800社が採用しているという。また2017年3月までに、累計1億7750万ドルもの巨額資金を調達している。 ベンダーとして勢いがあるLookerだが、日本には拠点が無く、日本語対応もしていないため、日本ではほぼ無名の存在だ。しかし近い時期に、日本市場に進出する可能性もある
プロマネの上位職？アジャイル開発の鍵握るスクラムマスター
新サービスの開発など、あらかじめ要件を定められないプロジェクトでは、アジャイル開発のスタイルが定着している。その手法の一つである「スクラム」がデファクトスタンダードとなっている。そのプロセスを“回す”役割がスクラムマスターだ。 NTTデータ スマートソーシングの石井涼太氏は、スクラムマスターを担当して約3年。今入っているプロジェクトは、ある通信会社のニュースアプリにおけるバックエンドシステムの開発だ。開発チームは自身を入れて7人。フロントエンドは別会社が開発しており、APIでサーバーサイドの機能を提供する。 このチームに入ったのは2016年夏。そのとき実は、スクラムのプロセスが機能していなかった。会議に参加しないメンバーがいたり、自発性の無いメンバーがいたりしていた。前任者が兼務で忙しく、スクラムマスターの役割を果たせていなかった。 石井氏は、立て直しのために、毎日15分、スクラムの勉強会
なぜ、あの業界のシステム刷新は軒並み大炎上するのか
世の中には不思議なことがたくさんあるが、特にIT、情報システムの世界は不可解なことの宝庫だ。一種のミステリーゾーンと言ってもよい。それでも私の場合、IT関連の取材経験が長くなったし、IT関係者の話を真に受けないようにしているので、大概の謎は解ける。だが、そんな私でも長い間、どうしても理由が分からないミステリーがあった。 それは記事のタイトルのとおり、「なぜ、あの業界のシステム刷新は軒並み大炎上するのか」である。少しもったいぶらせてもらって「あの業界とは？」の種明かしは後にするが、その業界の名前を聞いた途端に、多くの読者が「確かに」と大きくうなずくこと請け合いである。というか、いろんな業界のユーザー企業を相手にしたITベンダーの技術者なら、既に「当然あそこだな」とピンと来ていることだろう。 実際、歴代のシステム刷新プロジェクトはどれもこれも、よく燃え上がっている。炎上度合いに差はあれど、どん
アバスト、Androidのリソースを大量に消費する20のアプリを発表
バッテリー寿命、ストレージ容量、データ通信量への影響の観点から総合的に判断し、各アプリがAndroidスマートフォンの処理速度にどれだけ影響を与えるかを測定した指標である。調査期間は2016年7～9月で、世界300万人以上のAndroidユーザーによる匿名の集計データを利用して作成した。 リソース消費量のトップ10に入ったアプリの主なものは以下の通り。スマートフォン起動後に自動的に常駐するタイプは、1位がSNSアプリのFacebook、3位が地図アプリのGoogle Maps、4位がメッセージングアプリのWhatsCallだった。一方、ユーザーが手動で起動するタイプは、4位がメッセージングアプリのLINE、7位がニュースアプリのSmartNews、9位が表計算アプリのGoogle Sheetsだった。 今回の調査結果は、アバスト・ソフトウエアのグローバルレポート「Avast Android
「年収も保有株も少なすぎる」、ベンチャーCTOイベントで実態報告
「ベンチャー企業のCTO（最高技術責任者）の年収はどれほどか」「自社株を保有しているのか」「その保有比率はどれくらいか」。 ソフトウエア技術者が思わず身を乗り出して聞きたくなるような調査結果の報告があったのは、ベンチャー企業のCTO約100人が集まったイベント「IVS CTO Night & Day 2016 Spring powered by AWS」内の1セッション。同イベントは、5月末に開催された「Infinity Ventures Summit（IVS）2016 Spring Miyazaki」と同じ会場で、IVSを主催するインフィニティ・ベンチャーズLLPとアマゾン ウェブ サービス ジャパンの共催により行われた。ちなみに、同イベントは2014年12月に初めて開催されており（関連記事: ITベンチャーが日本を元気にする）、参加CTOはIVSの一部プログラムにも参加できる。 今回の
スピード感で日本は惨敗、グローバルではやっていけない
スピード感で日本は惨敗、グローバルではやっていけない テラスカイ ダニエルソン氏の辛口日本論から何を学ぶか Force.comベースのシステム開発を手掛けるテラスカイで海外事業を担当するジェイソン・ダニエルソン氏はIT企業で働く傍ら、お笑い芸人として活動している。米国にいる頃にお笑い番組で日本語を学び、日本に来てからは週末にお笑い学校で学び、ITとお笑いの二足のわらじを履くに至った。 同氏のここまでのユニークな経歴は、インタビュー「2年勉強しても日本語を話せなかった悔しさが“お笑い”の原動力に」をご覧いただきたい。ITとお笑いのほか、国際的なビジネスコンペやMBAのビジネススクールに参加するなど、多彩な活動ぶりが分かる。 この記事はインタビューの続編に当たる。「記者の眼」としたのは、ここでダニエルソン氏が語った内容は、日本でITに関わる人間として、さらに日本人として非常に考えさせられるもの
［仕組み編1］バッチ処理が抱える課題 リアルタイム基盤で一挙解決
前回は「Amazon Web Services（AWS）」などのパブリッククラウドを活用することで、比較的容易にビッグデータ基盤を構築できる点について解説した。今回と続く第4回は［仕組み編］と位置付け、ビッグデータ基盤にリアルタイム性が備わるとさらに価値が高まることを解説する。さらに、リアルタイム性を備えるビッグデータ基盤の構築に役立つAWSのサービス「Amazon Kinesis」について紹介しよう。 ビッグデータ基盤にリアルタイム性が備わる。これがどんなことか分かりにくいかもしれない。そこでまず、現状の大半のビッグデータ基盤、すなわちリアルタイム性を備えないビッグデータ基盤の課題を解説する。 ビッグデータ基盤を構築し、活用するユーザー企業の多くは、全国各地の拠点に散在する各種サーバーやセンサーなどのログデータを、バッチ処理で集約し、分析しやすいように抽出・加工する。バッチ処理の実施頻度
Postfixがメジャーアップデート
そのPostfixがバージョン3.0系列にメジャーアップデートされた。バージョン2.0.0が提供されたのが2002年12月であり、約13年ぶりの更新になる。新版の主な新機能や改良点を表にまとめた。 目玉は国際化ドメインへの対応 新版の目玉は「国際化ドメイン」と、それに用いたメールアドレスへの対応だ。国際化ドメインとは、ASCIIコード（半角のアルファベットや数字、記号）以外の文字コードも使えるようにしたドメイン名のこと。「総務省.jp」や「日経.jp」など、日本語のドメイン名が使えるようになっているが、新版ではそのドメイン名を使ったメールの送受信が可能になった。 国際化ドメインを使ったメールの仕組みは「RFC 6530」（電子メール国際化の概要と枠組み）や「RFC 6531」（SMTPの拡張）、「RFC 6532」（ヘッダーフォーマットの拡張）、「RFC 6533」（配送状況・開封通知の拡
第5回：マネジメントサイクルは「PDCA」ではなく「STPD」で回す
第1回と第2回で解説したように、戦略を確実に実行に結び付けるには「伝達率の問題」「変換の問題」「言語の問題」という三つのハードルを乗り越えなければなりません。 そのためには、プロジェクトマネジャーが第4回で説明した「要求を引き出し、議論を深める力」「価値を設計する力」「不確実性に対処しながら、やり切る力」という三つの力をもって、戦略を現場の言葉に翻訳するための継続的なプロセスが必要となります。それが「マネジメントサイクル」です。 マネジメントサイクルで最も有名なのは「PDCAサイクル」でしょう。「Plan（計画）－ Do（実行）－ Check（評価）－ Action（改善）」のサイクルです。品質管理の父といわれるウィリアム・エドワーズ・デミング博士が提唱したことから「デミングサイクル」とも呼ばれます。 マネジメントサイクルには他にも「PDC：Plan － Do － Check」や「PDS：
世界初の資格化を目指す、「脆弱性診断士」の取り組みが始まる
近年、広く使われているソフトウエアやWebサイトなどに相次いで脆弱性が見つかり、サイバー攻撃に悪用されている。このため、脆弱性の有無を診断して適切に対応できる技術者のニーズは高まる一方だ。 そこで、セキュリティ専門家の有志が、脆弱性診断を実施する技術者を「脆弱性診断士」と名付け、必要なスキルを明文化する取り組みを開始した。将来的には、脆弱性診断士の資格化も目指す。取り組みの第一弾が、2014年12月末に公開した「脆弱性診断士（Webアプリケーション）スキルマップ」である（図1）。 一般的に、脆弱性を診断する技術者には多岐にわたるスキルが要求される。ソフトウエアやネットワークに関する基本的な知識を備えているのはもちろん、脆弱性診断ツールの使用方法や、最新の攻撃手法などにも精通している必要がある。 だが、脆弱性診断に携わる技術者が保有すべきスキルについて、ベンダーなどの関係者の間でコンセンサス
あなたの社内システムは「マイナンバー対応OK」？知っておくべき10のこと
あなたの会社で近いうちに、人事や経理といった社内システムの改修やクラウド導入を予定していないだろうか。そこに思わぬ落とし穴がある。そのシステムで、マイナンバーを利用できるようにしておく必要があるからだ。そうでなければ、設計のやり直しや再改修を迫られる恐れがある。 マイナンバー制度のスタートまで、あと1年5カ月あまり。2015年10月に、各自治体から住民票を持つ住民に番号が通知され、2016年1月から利用が始まる。どの企業でも、パートやアルバイトを含む従業員のマイナンバーを集める必要がある。源泉徴収や企業年金の手続きで、番号を記載しなければならないからだ。（関連記事：えっ、うちの会社にも関係あるの!?──もう始めないと間に合わない！マイナンバー対応）。 表面化していないが、マイナンバーへの対応を考慮しないまま経営役員会でシステム更改の了承をとりつけてしまって、あとで見直しを迫られたという企業
成長は「仕組み」で作る、システム内製は絶対条件
藤田 晋（ふじた すすむ）氏 1973年福井県生まれ。97年、青山学院大学経営学部卒業後、人材派遣会社のインテリジェンスに入社。98年に退社し、インターネット広告代理店のサイバーエージェントを起業。2000年に東証マザーズへの上場、史上最年少の上場企業社長として注目を集める。現在、同社の中核ネットサービス「Ameba」の総合プロデューサーおよび技術担当取締役も担う。新経済連盟 理事。（写真：村田 和聡） 昨年度（2013年9月期）は「連結営業利益を100億円までしか出さない」とあらかじめ決め、それ以外は全て「事業のスマートフォン化」に先行投資しました。今年度は先行投資の「収穫期」と位置付け、連結売上高を前期比10.8％増の1800億円、連結営業利益をほぼ倍増の200億円と見込んでいます。この目標は十分に達成できそうです。 当社の事業の3本柱は、ブログサービスを中心としたAmeba事業、イン
フジテレビがインターネット有料チャンネルを開局、CS番組をサイマル配信
フジテレビジョンは2014年2月17日、24時間総合編成のインターネット有料チャンネル「フジテレビNEXTsmart」のサービスを3月14日に開始すると発表した。 フジテレビNEXTsmartは、CS放送チャンネルである「フジテレビNEXT ライブ・プレミアム」の番組のサイマル（同時）配信をベースにした24時間ライブストリーミングサービスである。パソコンやスマートフォン、タブレットなどを使い、インターネット環境があればどこでも視聴可能。フジテレビは「地上波、BS、CSに続く第4のテレビ」と位置付ける。 2014年4月1日からの有料課金サービス（視聴料は月額1200円、税抜）開始に先がけて、映像配信サービス「フジテレビオンデマンド」の月額会員および「スカパー！オンデマンド」の会員向けに無料お試しキャンペーンを実施する。実施期間は、3月14日から3月31日まで。 同サービスの開始により、「20
第12回 プライベートDMPで使う4つのインプット
前回はDMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）とプライベートDMPの違いについて解説した。DMPは一般にネット広告配信対象“枠から人へ”変えていく仕組みであり、プライベートDMPは企業が自社独自のマーケティングデータを集約する基盤となるものだ。
「IT業界にいた人は使えない」～二ノ宮良夫・ティーピクス研究所所長
「うちの会社もソフトウエア開発者を必要としていて、経験者を中途採用したことが何度もありました。でも、みんなものにならない。やめてっちゃう。続いたのは長くて1年くらいかなあ」。 ティーピクス研究所の所長である二ノ宮良夫氏はこう語る。 ティーピクス研究所は1984年設立のパッケージ・ソフトハウスだ。設立時の社名は東横ビジネスコンピュータという。 記者が初めて二ノ宮所長に取材したのは確か1993年のことで、二ノ宮氏の開発と経営のスタイルには大きな衝撃を受けた。 同社の主力製品はパソコン上で動く生産管理パッケージソフト「TPiCS」。当時は1本約100万円と高価でカスタマイズは決してしなかった。ソフトの中核となる理論は二ノ宮氏が独自に編み出した「f-MRP」。ソフトウエアは二ノ宮氏自身がTurbo Pascal、Visual Basic、Delphiなどを駆使して開発する。 2002年にはTPiC
受託ソフト開発会社は、もう終わり！
「受託ソフト開発会社は生き残れない。当社だって、変わらなければ生き残れない」。NTTデータの山下徹社長は2012年5月21日、野村総合研究所（NRI）と共催した「ITと新社会デザインフォーラム2012」の記者会見で、こんな爆弾発言をした。実は、5月8日の同社11年度決算説明会でも、「受託ソフト開発に寿命が来ており、（いずれ）なくなる」との見解を明らかにしている。 山下社長が指摘する通り、国内中心に事業を展開する受託ソフト開発会社の業績は低迷している。2007年度をピークに売り上げは下がり続けていて、07年度と11年度の売上高を比較すると、JBISホールディングスが26％減、日本ユニシスが24％減、CECが24％減、富士ソフトが21％減、NSDが21％減と、軒並み2ケタのマイナスである。堅調なNRIでさえ2％減だ。 大手で唯一、NTTデータが16％増と大きく売上高を伸ばした。しかし、それは国
SEが考えていることは常に正しい
「SEが考えていることは常に正しい」。 強い言葉である。この発言を聞いたのは1年半ほど前だが今でも記憶に残っている。 SEとはシステムズエンジニアを指し、情報システムの企画、設計、開発、運用にかかわるすべての人を指す。企業の情報システム部門やシステム子会社にいるSE、メーカーやソフトハウスなどIT企業にいるSE、組織に属さずコンサルタントなどをしているSE、すべて含む。 「SEが考えていることは常に正しい」とすると、「正しくないことを考えている人」がいるはずだ。 それは「ビジネス側の人たち」である。情報システムを利用する人たちと言い換えてもよい。経営者、事業部門の長や部員、管理部門の長や部員、関連会社や取引先の経営者や社員、すべて含む。 SEが情報システムを企画、設計、開発、運用していこうとすると、ビジネス側の人たちと意見が衝突することが往々にしてある。 「会社を預かるものとして君の提案は
Androidアプリをブラウザだけで作成可能、新しい開発ツールが続々
アシアルは、Webブラウザ上でAndroidアプリを作成できるサービス「Monaca」を2011年7月25日に開始した。米Appcelerator社は、LinuxやWindowsで動く開発ツールの新版をリリースし、アプリのバグ修正を容易にした。どちらも無償なので、まずは試してみよう。 JavaScriptを使って、Androidアプリケーションを手軽に開発できるツールが充実してきた。 アシアルは、Webブラウザ上でアプリケーションを作成できるサービス「Monaca（ベータ版）」を7月25日に開始した。Monacaは、ほとんどの機能を無償で提供する。7月18日には米Appcelerator社が、LinuxやWindowsで使える開発ツールの新版「Titanium Studio 1.0.2」をリリースした。新版では、アプリケーションのバグを容易に修正できるデバッグ機能を無償で提供するようになっ
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日本人SEが外資系ITに大量流出、これでいいのか？
