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伝わらない知識やスキルは「ない」に等しい 「毒と呼ばれているものには、大きく分けて毒物と毒薬の2種類があって……」 「カラダにいい毒があるって知ってた?」 どちらの言葉にあなたは興味をそそられますか? あとのほうが「なんだろう?」とその先を知りたくなるのではないでしょうか。 私は、これまで10年間駿台予備学校の予備校講師として、また現在はビジネスパーソン向けのセミナー講師として、どうすれば相手にわかりやすい説明ができるか、ずっと考えてきました。 そこで出てきた結論は、「どんなに一生懸命に身につけた知識やスキルも、相手がわかってくれなかったら、それはないに等しい」ということです。 相手が興味のない話やメリットのないことは、どんなにこっちが必死に説明しても届かないのです。届かなかったら、それは相手にとって“ない”ものなのです。 「わかりやすく説明するには、自分がどう説明したいかではなく、相手が
今年4月、三菱UFJフィナンシャル・グループへの「コネ入社」を示唆するツイートをした女子大生と称するツイッターIDが炎上した。その後、当該IDによる「アノニマスに乗っ取られた」といった弁明や、「彼女のような学生は実在しない」などの続報もあった。すべてがツイッターで注目を集めるための愉快犯による釣りだった可能性もあるが、当時のネットは問題のツイートを叩く意見であふれていた。 コネ入社とは両親や親戚、その友人などのコネクション(人間関係)を通じて目当ての企業に入社する行為であり、別名「縁故入社」とも呼ばれる。 批判の内容は、基本的には「コネ入社はずるい」「いちいちSNSに書くのは非常識」「大企業がコネ入社を許すのはいかがなものか」といったもの。中には、「俺はコイツが許せない。無内定無職のすべてを使ってコイツを地獄に引きずり回したい」という過激な反応も見られた。 ネットには、この他にもコネ入社を
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2017年7月、無人店舗「タオカフェ」が中国メディアの話題をさらった。 タオカフェは中国の電子商取引(EC)最大手、アリババグループの手になるもの。大きめのコンビニ程度の店内にはコーヒーなど飲料品の注文コーナーがあるほか、雑貨や土産物などの売り場が併設されている。アリババグループのノベルティグッズや、後述するタオバオ・メイカーフェスティバル出店企業が制作した記念品が販売されている。 アリババのECサイト「タオバオ」のスマートフォンアプリでQRコードを読み込んでから入店。あとは商品を選んで店から出るだけで買い物が終了してしまう。店員がいないだけではなく、財布を取り出したりスマートフォンで決済したりする必要すらない。 初日は1万人の客が殺到 飲料品の注文は音声認識で行われ、客がレジに話しかけると自動的に注文が認識される仕組みだと紹介されていたが、筆者が訪問した時点ではレジに店員が立っており、客
「非常に珍しいことではないか」 賃貸住宅市場に詳しい農林中金総合研究所の古江晋也・主任研究員はそう話す。 古江氏が珍しいと驚くのは、日本銀行が今年1月に公表した「地域経済報告」の記述だ。この中で日銀は「多くの地主等が短期間のうちに貸家経営に乗り出した結果、貸家市場全体でみると、需給が緩みつつあるとの声が聞かれている」「実際、賃貸物件の仲介業者等からは、郊外の築古物件など相対的に魅力の乏しい物件を中心に、空室率の上昇や家賃の下落が見られるとの声が聞かれている」などと、賃貸住宅市場の現状に警鐘を鳴らしている。 バブル期を超える不動産業への新規融資 確かに、賃貸住宅市場は供給過剰の懸念が高まっている。特に、2015年1月に施行された改正相続税法により、相続税の節税対策として多くの貸家が建設されてきた。超低金利政策が長期化し、マイナス金利政策の導入でもう一段、金利が低下したこともこれを後押ししてい
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「例えば、あなたがどんなにその会社の製品が好きだったとしても、CEOが亡くなったところで、普通、悲しむことはないだろう。でも、Iwataの死は全く違う」(Metro) 「彼はテクノロジー業界の中で最も尊敬され、最も影響を与えた経営者だ」(The Huffington Post) 「Iwataは世界の中でも最も思いやりにあふれ、最も思い入れを持ったCEOであり、真に卓越した人格の持ち主だった」(同) 「Satoru Iwataは最も優れたCEO」(The Verge) 「Iwataはエンターテイメントの世界を永遠に変えた」(The Hollywood Reporter) 世界の隅々から寄せられる悲しみの声 今月11日の任天堂・岩田聡社長死去のニュースを受けて、海外メディアやネットは、世界中のジャーナリストやファンからの哀悼の言葉であふれかえっている。驚くのはその多さだけではない。スティーブ・
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ソニーは2月18日、2017年度を最終とする3カ年の中期経営計画を発表した。目玉は携帯音楽プレーヤー「ウォークマン」を手がける「ビデオ&サウンド事業」などをはじめとする主力事業の分社化を推進していくと表明したことだ。 経営不振が続くソニーは、『VAIO』ブランドによるパソコン事業からすでに撤退。苦戦しているスマートフォン(スマホ)やテレビについて、今後、事業売却の可能性も取りざたされている。ここ数年続いてきたリストラが、今なお終わっていないことを示している。 2月18日配信記事では従業員を増やした会社を取り上げたが、今度は過去5年で従業員を減らした500社を紹介しよう。連結ベースでの従業員数を直近本決算(2013年10月~2014年10月期)と5年前で比較して、その減少数や減少率を調べた(数字は原則連結ベース)。この5年で決算月が変更した企業は省いている。 M&A(合併・買収)のほか、新卒
近頃、何かと専業主婦が注目されています。「女性活用」を叫ぶ安倍内閣の下、「配偶者控除の見直し」がたびたび議論されますし、『ハウスワイフ2.0』『専業主婦になりたい女たち』などの本も話題に。 この専業主婦問題は、単なる女性の生き方・人生選択の話にとどまりません。多くの企業にとって重要な、ひいては日本全体の、問題です。 家政婦つきの男性と互角に戦えなんて… 以前、ある女性(未婚・36歳)から愚痴をこぼされました。彼女は大手広告会社で営業職としてバリバリ働いているのですが、「社内のライバルはみな、既婚男性。彼らには『家政婦』がついているから勝ち目がない」と嘆くのです。 彼女の職場の結婚している男性の奥さんたちは、ほとんどみな専業主婦。絵に描いたような(逆に言うと、今どき珍しいぐらいの)夫が働き、妻が家庭を守るシステムです。 家庭のことを奥さんにきちんとやってもらって(ワイシャツはいつもぱりっとし
前回のコラムでは、「リアルな地方創生は補助金に頼らない」ということを書きました。多くの読者の方々から「納得できる」「参考になった」といった感想をいただきました。 では、なぜ補助金をもらうと、地方に活力が生まれないのでしょうか。今回はその基本原則について取り上げたいと思います。 タダでおカネをもらえれば活性化しそうなものですが、ズバリ、地方創生に必要なのは「おカネそのもの」ではなく、「おカネを継続的に生み出すエンジン」なのです。 安倍政権が、地方創生を目玉政策にする以前から、地方には莫大な予算が、さまざまな名目で配分されてきました。しかしながら、成果がまったくでない。なぜ何兆円もの資金を、地方の活性化目的に配分しても活性化しないのか。 その理由は、結構シンプルです。つまり「利益」を出さない、いや税金を使う=「利益を出せない」事業ばかりだからです。 中央からカネを送っても、1サイクルで終わる地
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雇用機会均等法から約30年。日本の働く女性は、幸せになったか? 日本のフェミニズムを牽引してきた上野千鶴子さんは、新刊『女たちのサバイバル作戦』(文春新書)で、このテーマに取り組んだ。 結論から言うと、その答えは「イエス・アンド・ノー」だと言う。安倍政権は、成長戦略の柱のひとつとして、女性の活用を推進。女性管理職の登用目標数値を掲げる会社も増えた。「働く母」を支援する各種人事制度の整備も進んだ。 実際、「ワーキングマザー・サバイバル」にご登場いただいた女性たちのように、産後、職場復帰する女性は増えている。それでもなお、働く女性の悩みが尽きないのはなぜか? 誰が働く女を「不良債権」にしたのか? ――上野さんは新刊『女たちのサバイバル作戦』で、今の日本のワーキングマザーは、いわゆるマミートラック(お母さん向けコース)に乗せられ、二流の仕事しか与えられないか、男と“機会均等”に戦って体がボロボロ
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