中華料理チェーン「大阪王将」のフランチャイズ店舗で鍋などにナメクジが発生したとする告発があった問題で、仙台市保健所が立ち入り検査する直前に店側が厨房を清掃していたのではないかと、写真投稿などで指摘が相次いでいる。 ゴキブリが住み付いたとされた洗濯機が、ツイッターでの告発後に店の裏に出されたとする写真などが拡散している。市保健所では、店が事前に清掃した可能性はあるものの、把握はしていないと取材に答えた。 黒く汚れていたプラスチック製すのこは、洗ってピカピカに？ 店の周りに設置されたフェンスの下から、ピカピカになった青いプラスチック製すのこが見えている。 この写真は、近くの住民が告発から2日後の2022年7月26日にツイッターで投稿した。 仙台市内の仙台中田店における問題を指摘した元店員の男性は、このすのこが店の敷地内で以前に飼われていたネコの段ボール小屋の前にあったものだと投稿にリプライをし

中国住みだった私の個人的感覚で思い込んでいるんだが、武漢研究所のウイルス汚染済の実験動物をどっかの中国人が『タダで手に入る！』って市場で売った結果広まったと思っている。中国人の無邪気な低リテラシーよ。

「防衛」大臣が、反社会的カルト集団と「付き合いもあるし、選挙の際にも手伝ってもらっている」 https://t.co/xzRqq5cEMm 「国家公安」委員長が「ちょっと名前を貸してほしいというので貸した」 教義は「よく知らな… https://t.co/COTCtntqoL

「意味のない言葉だろうな」 「日本語読めないの？」 「魅力」を感じるアンテナ 「ホムナコサム…？」タイにあるカフェで「謎の日本語」が発見されました。 一見すると、意味をなさないでたらめなカタカナ文章。でも「きっと意味があるはず！」と信じ、数日間かけて「解読」した日本人が話題になりました。 「日本人だけ読めない」文字が意味していたのは……？

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Published 2022/07/27 10:21 (JST) Updated 2022/07/27 10:53 (JST) 新型コロナウイルスの世界的大流行は、生きた哺乳類が売られていた中国・武漢の市場が起源で、2019年11月中旬以降に動物から人間への感染が複数回起きていたとする研究結果を、米国の2チームが26日、米科学誌に発表した。

高知県内の全ての市に、「安倍元総理の国葬を中止しなければ、全国の子どもをスタンガンで気絶させて誘拐する」という内容の脅迫メールが届いていたことがわかりました。 南国市によりますと、25日午後10時すぎ、市の問い合わせ用のメールアドレスに「安倍元総理の国葬の中止を強く求める。中止にならなければ小中学校から硫酸などを盗んでぶちまける。子どもをスタンガンで気絶させて誘拐する。」などというメールが届いていたということです。南国市では全ての小中学校に対して薬品の点検を指示し、警察に通報。県警によりますと、当初、同様のメールは南国市を含む6の市に届いていましたが、27日までに、県内全て、11の市に届いていたことが確認できたということです。警察は、威力業務妨害の疑いを視野に捜査する方針です。 威力業務妨害とは「威力を用いて、他人の業務を妨害するなどの行為」で、SNSへの書き込みなども該当する場合がありま

勝共連合は20代の容姿端麗な女性を国会議員の事務所に送り込んでいたという。写真はイメージ（PIXTA）この記事の写真をすべて見る 安倍晋三元首相銃撃事件で逮捕された山上徹也容疑者（41）の母親が多額の献金をしていたことで注目されている世界平和統一家庭連合（旧統一教会）。その過程で、政治家と旧統一教会との関係にも耳目が集まっている。 【写真】父親が勝共連合で活動していたという「統一教会2世」の女性はこちら 旧統一教会の創始者・文鮮明は1968年、反共産主義を掲げる政治団体「国際勝共連合（通称、勝共連合）」を設立した。その時は日本が共産主義陣営と激しく対立した冷戦時代だったこともあり、勝共連合と自民党は協力関係を築いた。これを足がかりに、勝共連合は旧統一教会の“別動隊”として政界への関わりを深めていく。 元自民党本部情報局国際部主事で、福田赳夫元首相秘書だった中原義正氏はこう話す。 「私が自民

富山ゆう太 @mizube_tomiyama レジデント型研究者。由布院温泉で自然を守っています。 ｜日本ミズベ研究所代表｜公益財団事務局長｜社会人博士課程｜環境保全学、魚類生態学、川づくり、環境社会学、まちづくり、公益セクション｜ https://t.co/cMkiT6IwSK

「ウェブサイトの設計変更をプロのデザイナーに依頼したら、当初は順調だったプロジェクトの進捗が次第に遅れがちになり、予想を大幅に超過する期間とコストがかかってしまった」という体験談を、エンジニアで自身のショップを運営しているMichael Lynch氏が記しています。 I Regret my $46k Website Redesign · mtlynch.io https://mtlynch.io/tinypilot-redesign/ Linch氏は2020年、コンピューターを遠隔操作するインターフェースとハードウェアを統合した「TinyPilot」というデバイスを開発し、ネットショップでの販売を開始しました。TinyPilotがどのようなデバイスになっているのかは、以下の記事を読むとわかります。 1万円以内でPCをOS起動前から遠隔操作できるシステムを構築する方法 - GIGAZINE

「iPhoneにタイヤをつけたようなクルマ」と表現されるTesla。IT・ビジネス分野のライターである山崎潤一郎が、デジタルガジェットとして、そしてときには、ファミリーカーとしての視点で、この未来からやってきたクルマを連載形式でリポートします。 2021年の9月に始まった本連載ですが、これまでSNSや大手検索サイトの転載記事に対するコメント等で多くのご意見をいただきました。航続距離や充電の利便性、あるいは故障やサービス拠点不足に対する懸念など、アンチEV、アンチTeslaの人々が自己の内奥に堅持する、クルマに対する価値観や信念との対比からTeslaやEVを否定するのは自由です。中には、傾聴に値する意見も散見されますし、「これがEVやTeslaに対する一般的な見方なのか」と再認識させてくれます。 「骨太の方針 2022」では、2035年以降もハイブリッド車の新車販売を継続することが、脚注では

デパートとか商業施設に占い鑑定所ってあるじゃん。 うちの親戚のおばさんはその辺にいくらでもいる占いやスピリチュアルが好きな人で、 たまたま立ち寄った商業施設内にあった「マリフォーチュン」って鑑定所の、守護霊とお話ができるって設定のスピリチュアルカウンセラーのとこに通い始めた。 カウンセリング中に「貴方は過去世からのカルマで、スピリチュアルな世界で働くことを使命として生まれてきている。守護霊を降ろせるようになるセミナーを紹介するからスピリチュアルカウンセラーにならないか」って勧誘されて、 そのセミナーをやってるのがJHC(ジャパンハトホルスセンター)っていう悪質な団体だった。 (後に知ったが、この鑑定所には同団体に所属している人間がカウンセラーとして複数人在籍していて、勧誘被害にあったという苦情は何年も前からあがってるが放置しているようだった) どう悪質かはまとめてる元信者？の人がいる。自分

ドイツテレビ局のプロデューサーからドイツ語の通訳・翻訳、カルチャー分野のライター、はたまたコメンテーターとしてのテレビ出演まで、多岐にわたる仕事をこなすマライ・メントラインさんは、自身の肩書について「職業はドイツ人」を自称している。 ビジネスシーンでは職種や業務内容を端的に表す分かりやすい“肩書”が求められがちだ。専門性を高めることがキャリア形成に有利になる一面もあることから、さまざまな業務やタスクをこなす、いわゆる“なんでも屋”にネガティブな印象を抱く人も多い。 しかしマライさんは自身の経験から「フレキシブルな肩書のニーズは意外とある」と話す。肩書や職種に“こだわらない”ようにしているというマライさんに、そのメリットや時にネガティブになってしまう“仕事との向き合い方”について伺った。 「専門性を高めよう」「スペシャリストであれ」。働く人のキャリア形成について、しばしば耳にするのがこんな言

論文捏造でアルツハイマー研究の基礎が揺らいでいます。 米国ヴァンダービルド大学（Vanderbilt University）のマシュー・シュラグ氏（Matthew Schrag）と学術誌『Science』をはじめとした調査により、アルツハイマー病研究に最も強い影響を与え、アルツハイマー病の原因がアミロイドβであることを強く示した『Nature』に掲載された論文に、捏造の可能性が示唆されました。 もし捏造が事実であるなら、これまでアミロイドβをターゲットにした製薬会社の投資やアミロイドβの研究に熱意を注いだ研究者たちの努力の多くが危機にさらされるでしょう。 今回の調査の中心人物であるシュラグ氏は「論文を作成するために誤魔化すことができる。学位を取るために誤魔化すこともできる。助成金を得るために誤魔化すことも可能だ。しかし病気を治すには誤魔化しは効かない」と述べています。 しかしシュラグ氏らは

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の元理事で、大会スポンサーから金銭を受け取っていた疑いが持たれている高橋治之氏（2020年3月30日撮影）。(c)ISSEI KATO / POOL / AFP 【7月26日 AFP】東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（Tokyo Organising Committee of the Olympic and Paralympic Games）元理事の経営する会社が、コンサルタント契約を結んでいた大会スポンサーから金銭を受け取っていた疑惑で、東京地検特捜部は26日、この元理事の自宅を家宅捜索した。複数のメディアが報じた。 組織委で理事を務めていた高橋治之（Haruyuki Takahashi）氏（78）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響で1年延期された東京五輪のオフィシャルパートナーで、紳士服大手のAOK