「顔」を盗むiPhoneマルウエア出現、ディープフェイクで銀行口座に不正アクセス
生成AI（人工知能）などを悪用した「ディープフェイク」が大きな脅威になっている。その1つが「顔交換」。自分の顔を他人の顔にすげ替えた動画や画像を生成する。無料あるいは安価なツールやサービスが出回り、誰でも簡単に試せる状況になっている。 顔交換の悪用方法の1つが、生体認証の回避である。顔交換で他人になりすまし、顔認証をパスして不正にログインする。セキュリティー企業の英iProov（アイプルーブ）によると、顔交換を悪用したサイバー攻撃が2023年後半に急増。2023年前半と後半を比べると、報告件数が8倍以上になったという。 顔交換を実現するには、なりすましたい相手の顔情報を盗む必要がある。そのために開発されたと思われるマルウエアを、シンガポールのセキュリティー企業Group-IB（グループIB）が2024年2月15日（現地時間、以下同）に報告した。 Androidスマホ版（Android版）と
第9回 スマートフォン・サイバー攻撃対策ガイド「サイドローディングの危険性」 | JSSEC
JSSEC技術部会 スマートフォン・サイバー攻撃対策ガイド 第9回 サイドローディングの危険性 JSSEC技術部会マルウェア対策WG 宮崎力（株式会社ラック） 昨今、サイドローディングの危険性についての議論が改めて活発化しています。 ご存知の通り、スマートフォンのOSは、AppleのiOSとGoogleがリードするAndroidがシェアのほぼ全てを占めており、この状況は世界的にも変わりありません。 アプリのインストールは、iOSはApp Store経由で、またAndroidはGoogle Playを経由して行います。ただし、Androidでは設定次第で、Google Playを介さないインストール、いわゆるサイドローディングによるインストールが可能になっています。 いずれにしても、両者ともサイドローディングによるアプリのインストールを推奨していないことが伺えます。今回は、サイドローディング
Google Play Storeの全アプリ、2022年4月からプライバシーポリシーが必須に
Google Play Storeの全アプリ、2022年4月からプライバシーポリシーが必須に2021.08.01 10:0033,867 Sam Rutherford - Gizmodo US ［原文］ （ 塚本直樹 ） 安心なストアのために。 今年の春先にGoogle（グーグル）が来年に向け発表したPlay Storeにおける新しいセーフティセクションの導入。そして米国時間7月27日、プライバシーポリシーなどアプリが表示しなければならない情報の詳細が明かされました。 セーフティセクションは2022年第1四半期（1〜3月）に導入されるのですが、今回のガイドラインはアプリ開発者が対応するための時間を確保できるように発表されました。セーフティセクションのデザインはまだ決定されていませんが、来年に向けていくつかのモックアップが提示されています。 Image: Googleセーフティセクションでは
Windows 10やAndroid、iPhoneの厄介アプリ「ブロートウェア」とは 何が危険か
関連キーワード Windows 10 | Windows | iPhone | Android | アプリケーション | iOS | スパイウェア対策 | マルウェア | セキュリティ対策 PCやモバイルデバイスにプリインストールされた迷惑なアプリケーション「ブロートウェア」は、PCの草創期から存在する。ブロートウェアは、PCベンダーが収益を上げるため、そして一般消費者が欲しがりそうなアプリケーションを提供するために、PCにアプリケーションを標準でインストールしたことから始まった。今もブロートウェアは依然として問題になっている。 併せて読みたいお薦め記事 Windows向けセキュリティ対策 「Windows Defenderウイルス対策」があれば有料セキュリティ製品は不要なのか？ 「Windows 10」を“使えない、危ないOS”にしない方法 モバイルデバイス向けセキュリティ対策 真っ向勝
ヨドバシカメラのAndroidアプリに脆弱性 フィッシングサイトなど任意のURLへのアクセスに使われる恐れ
ヨドバシカメラのショッピングアプリ「ヨドバシ」のAndroid版に、攻撃者によって任意のURLへのアクセスに使われてしまう脆弱性があるとして、JPCERT/CC（JPCERTコーディネーションセンター）が9月7日、注意を呼び掛けた。対策として、最新版へアップデートするよう案内している。 ヨドバシのAndroid版アプリには、Androidの「Intent」という仕組みを利用して、他のアプリから送られてきたURLにアクセスする機能がある。しかし、同アプリにはリクエストの発行元を制限せず、任意のアプリからIntentを受け取って任意のURLへアクセスを行ってしまう、アクセス制限不備の脆弱性があるという。 第三者がスマートフォンに対し遠隔操作を行い、同アプリを経由することで任意のWebサイトにアクセスすることも可能なことから、JPCERT/CCはフィッシングなどの被害にあう可能性があるとしている
10代少女襲う｢ストーカーアプリ｣ヤバい実態
「最近、スマホの充電の減りが異常に早い。買い替えどきかも」と大学生の娘に言われてスマホを確認してみたところ、ストーカーアプリを発見したという話を友人から聞いた。彼女の娘によると、普段からスマホにはロックをかけておらず、「スマホを置きっぱなしにしていたことがある。元カレに入れられたのかもしれない」そうだ。 「ストーカーアプリ（ストーカーウェア）」は思った以上に広く使われている。ストーカーアプリとは、ユーザーの同意なくスマートフォンに勝手にインストールされ、位置情報や通話記録、メッセージなどの情報を外部に送信するアプリのことだ。 アメリカのノートンライフロック社が行った2020年2月の調査によると、アメリカ人の10人に1人が現在のパートナーや元交際相手に対してストーカーアプリを仕込んだことがあるという。一方、若者の間では、SNSなどの一般的なアプリをストーカーアプリとして使う例も多いようだ。
LINE、Google Play登録アプリTop100のおよそ半分に脆弱性を発見 - 週刊アスキー
LINEは2月14日、セキュリティー・安全性診断ツール「AIR GO」を用いた脆弱性診断の結果「2019年度下半期Google Play Store Top 100（JP）脆弱性診断結果」を発表した。 AIR GOはAndroidアプリとウェブサイトを分析し、難読化の有無や脆弱性、オープンソースライセンス、マルウェア検出といったセキュリティーリスクを検知、解決策を提案するもの。明確な判別が難しいGoogle Play Storeのリジェクト理由を診断でき、アプリを配布する前に脆弱性や改善策を得られるなど、アプリの分析に最適化した情報を提供する。 2019年度下半期のGoogle Play Storeのトップ100のアプリに対してAIR GOによる脆弱性診断を行なったところ、セキュリティーポリシーに違反する脆弱性が見つかったアプリは全体のおよそ半数を占めることがわかったという。とくに脆弱性は
ストーカーウェア、10人に1人が交際相手に使ったと回答--米調査
持ち主に知られることなくスマートフォンを追跡するアプリの市場が急成長している。こうしたスパイアプリは、音声通話やテキストメッセージの履歴、写真などのスマホ内のコンテンツを吸い上げて、このアプリをひそかにインストールした人物に送信する。このようなアプリはストーカーウェアと呼ばれている。さらに今回、米国人の10人に1人が現在のパートナーや元交際相手に対して、このようなアプリを使った経験があると回答していることが、ウイルス対策企業のNortonLifeLockが米国時間2月12日に発表した調査結果で明らかになった。 NortonLifeLockがThe Harris Pollと共同で実施した今回の調査では、この手のアプリを使う人の割合は、男性のほうが女性の2倍以上多かったことも判明している。NortonLifeLockの研究者、Kevin Roundy氏によれば、このようなアプリは盗難防止や子ど
マルウェアに感染した17つのiOSアプリがApp Storeから削除 - iPhone Mania
マルウェアに感染した複数のiOSアプリがセキュリティ企業Wanderaによって発見されました。アプリはすでにApp Storeから削除されています。 特定Webサイトへの訪問者数釣り上げが狙いか App Storeから削除された17つのアプリはすべて、クリッカー型トロイの木馬に感染していました。 セキュリティ企業Kasperskyによれば、トロイの木馬として分類されたプログラムは、インターネットリソース（通常はWebページ）にアクセスするように設計されており、ブラウザにコマンドを送信するか、アドレスを提供するシステムファイルを置き換えることによって、オンライン広告のヒット数を増幅させるのに使用される可能性があるとのことです。 17のアプリは、すべてAppAspectというインドのアプリ開発企業によって開発されたものです。 Wanderaはマルウェアに感染していたアプリの名前を公開しています
「子ども見守り」装うストーカー・アプリの販売を禁止＝FTCが初
Getty米国連邦取引委員会（FTC）は、3つのストーカーウェア・アプリの開発を手がけるレティナX・ストゥディオズ（Retina-X Studios）とそのオーナーであるジェームス・N・ジョン・ジュニアに対して、ユーザーのモバイル・デバイスを監視するアプリの販売禁止を命じた。「モバイルスパイ（MobileSpy）」「フォンシェリフ（PhoneSheriff）」「ティーンシールド（TeenShield）」の3つで、いずれも会社の従業員や子どもを監視する手段として販売されていた。 FTCは同社に対して、ストーカーウェア・アプリから収集したデータを削除し、アプリが「正当な目的」に使用されることを証明できない限り、販売を停止するよう命じている。レティナXは、2018年に販売を中止する前に、これら3つのアプリで1万5000件以上のサブスクリプションを販売していた。 FTCがストーカーウェア・アプリの
「子ども見守り」装うストーカー・アプリの販売を禁止＝FTCが初
米国連邦取引委員会（FTC）は、3つのストーカーウェア・アプリの開発を手がけるレティナX・ストゥディオズ（Retina-X Studios）とそのオーナーであるジェームス・N・ジョン・ジュニアに対して、ユーザーのモバイル・デバイスを監視するアプリの販売禁止を命じた。「モバイルスパイ（MobileSpy）」「フォンシェリフ（PhoneSheriff）」「ティーンシールド（TeenShield）」の3つで、いずれも会社の従業員や子どもを監視する手段として販売されていた。 FTCは同社に対して、ストーカーウェア・アプリから収集したデータを削除し、アプリが「正当な目的」に使用されることを証明できない限り、販売を停止するよう命じている。レティナXは、2018年に販売を中止する前に、これら3つのアプリで1万5000件以上のサブスクリプションを販売していた。 FTCがストーカーウェア・アプリの開発者を訴
「未対策なら1分でできる」 スマホアプリの改ざんを防ぐには？
「未対策なら1分でできる」 スマホアプリの改ざんを防ぐには？：「不正ユーザーの95％が利用する手法」を解説（1/2 ページ） スマートフォン向けアプリケーションを開発する際にもセキュリティ対策は欠かせない。DeNAの舟久保氏は内製ツールと自作アプリを利用して模擬的に改ざん行為を行い、アプリ開発時にどういった対策が有効になるかを解説した。 スマートフォン向けアプリケーション（以下、スマホアプリ）を開発する場合にも、セキュリティ対策を考える必要があるのは、もはや開発者の義務といっていいだろう。どんなアプリであっても、ユーザーが意図的に情報を改ざんできない仕組みを導入したり、個人情報が漏えいしないような対策を採ったりする必要がある。 2019年2月6日にディー・エヌ・エー（以下、DeNA）が開催した「DeNA TechCon 2019」で、DeNAの舟久保貴彦氏はゲームアプリの不正（チート行為、
「Google Play」申請却下のアプリは55％増、公開停止は66％増 Googleが対策の成果を説明
悪質なアプリが審査をすり抜けて紛れ込む事案が後を絶たないGoogleの公式アプリストア「Google Play」。米Googleは2月13日、そうした不正アプリを阻止する対策を強化した結果、Google Playに提出されながら承認されなかったアプリの数は55％増え、公開が停止されたアプリは66％以上増えたと報告した。 GoogleではGoogle Playの有害アプリを削減するため、不正検出技術やシステムの改善を図り、ポリシーを強化するとともに、審査を担当する人員を大幅に増大させており、そうした投資が奏功したとしている。 Google Playで提供しているアプリに加え、ユーザーの端末に搭載されているアプリに対しても、Android向けのセキュリティサービス「Google Play Protect」で1日当たり500億のアプリをスキャンして、有害な挙動を検出する対策を開始。「Google
Touch IDを悪用した2本の詐欺アプリが報告。健康管理アプリを装って1万円以上をだまし取る - Engadget 日本版
Nintendo Switch 2: Everything we know about the coming release
トレンドマイクロ、一部のiOSアプリ配信再開 - ITmedia NEWS
トレンドマイクロのiOSアプリがApp Storeで公開停止になった件で、同社は11月17日、一部アプリの公開が再開されたと発表した。19日現在、公開中のアプリは「パスワードマネージャー」「パスワードマネージャー月額版」「ウイルスバスター for Home Network」「フリーWi-Fiプロテクション」。 同社アプリを巡っては9月ごろ、ユーザーのブラウザ履歴を抽出していることが話題に。そうした中、AppleがiOSとMacの一部アプリを公開停止にした。トレンドマイクロは「データの収集・使用を（Webサイト上で）明示的に開示している」と説明していたが、一部のMacアプリでは明示していない時期があった。 関連記事 トレンドマイクロ、「Appleとの見解の相違」によりアプリ再公開に遅れ 同社は、「Appleの要件を満たして迅速にアプリを再公開できるよう積極的に取り組んでいく」としている。 ト
トレンドマイクロがユーザーのブラウザ閲覧履歴を無断送信。AppStoreから一斉削除される - すまほん!!
すまほん!! » テック » セキュリティ » トレンドマイクロがユーザーのブラウザ閲覧履歴を無断送信。AppStoreから一斉削除される セキュリティ専門家Patrick Wardle氏は、マルウェア対策アプリと称する「Adware Doctor」が、ユーザーのブラウザ閲覧履歴を無断で中国のサーバーに送信していたと指摘しました。 本アプリはMac向けにApp Storeで配布されており、App Storeのランキングでも上位にありました。（訂正：初出時にAdware Doctorの開発元をトレンドマイクロと記述しましたがこれは誤りであるため削除しました。）Macのサンドボックスを無視しSafari, Chrome, Firefoxのブラウザ閲覧履歴を取得してファイルにまとめ、勝手に送信するという不審な挙動が発見。海外で大きな話題となりました。 これ以外のアプリも悪質な点が見つかっています
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